Oculus Riftヘッドセット、いよいよ予約受付開始へ〔日本時間1/7(木)午前1時から〕

A man tries out the Oculus Rift virtual reality headset at the Oculus booth at the Electronic Entertainment Expo on Wednesday, June 11, 2014, in Los Angeles. (AP Photo/Jae C. Hong)

長い道のりだった。いかにガジェット好きであろうと、頭に何かを被る必要があることを一般消費者に納得させるのは容易なことではない。今やOcculus Riftを装着すれば脳のシナプシスを最大限に興奮させるスリルに満ちたまったく新しい体験が提供される。

今朝の(米国時間)のOculusの発表によれば、消費者向け仮想現実ディスプレイ、Oculus Riftヘッドセットの予約は太平洋標準時で1月6日(水)午前8時〔日本時間1月7日(木)午前1時〕から受付が開始される。昨年末、同社は「開発は順調に進んでおり、製品は目標通り2016年第1四半期に出荷される」と確約していた。

ただし、今回出荷されるRiftの詳細なスペックが明らかになるのはもう少し先になる。 Oculusは依然として発表内容を細かく調整しており、購入に当たって重要となる要素、たとえば価格などはまだ発表されていない。離陸しつつある仮想現実マーケットでRiftがどれほどのシェアを獲得することになるのかは、予約開始を待たなければ予測が難しそうだ。

重要な点については口が固いOculusだが、ユーザーの期待をかきたてる方法は知っている。デベロッパー向けRiftキットは350ドルだったが、消費者バージョンの価格はもっと高いらしい。すくなくともRiftのファウンダー、, Palmer Luckeyがほぼそういう意味のことを述べている。Luckeyの「おおむねその範囲」という価格が正確にいってどの範囲に収まることになるのかは水曜日を待たないと分からない。

価格はともあれ、消費者向けRiftにはゲームが2本、無料でついてくる。PlayfulのLucky’s TaleとCCPのEVE: Valkyrie.の2作だ。

TechCruchチームは今週開かれるCES会場でRiftの実機をテストできるはずだ。フォロー記事に期待していただきたい。

画像: Jae C. Hong/AP

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

5年後になくなっているもの5つ

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【編集部注:本稿の筆者、Tom GonserDocuSignの最高戦略責任者。】

わずか5年前、世界はまったく違う場所だった。2010年、iPadはデビューしたばかり、Kickstarterは資金調達の様相を変えることになる新しい形のベンチャーキャピタリズムを生み出し、Squareはどんな規模の売り手でもモバイル端末にカードを通すだけで支払いを受け取れるようにした。後戻りはしていない。

次の5年間で、現在想像もしていない製品やサービスが出てくることは間違いない。しかし、前進するにつれてなくなるものはなんだろう?今使っているもので、新しい革新やテクノロジーや方法によって破壊され、完全になくなったり絶滅寸前になるであろうものをいくつか紹介する。

現金、小切手帳、クレジットカード、およびATM:デジタル財布の中には何がある?

いまやSquareによって、あらゆる売り手がデビットカードやクレジットカードを受け入れられる。Venmoを使えば、友達と夕食の支払いをテキストメッセージを通じて割り勘できる。まもなく、あらゆる銀行取引がどんなモバイル端末ででもできるようになる ー 車からでも。連邦準備制度によると、米国全体の小切手利用は、2000年から2012年で57%減った。

35歳以下の消費者の94%がオンライン銀行を利用し、その20%以上が紙の小切手を書いて支払いをしたことがない、とFirst Dataのレポート、The Unbanked Generationは書いている。ヨーロッパでは、小切手を書こうとすると、異常な人間かのような目でみられる。家賃は、小切手を使う最後の大きな砦かもしれないが、それでさえ大家が電子支払いに切り替え、モバイル支払いが益々簡単になるにつれ減少している。

もう一つ:もっと先の未来には、現金がなくなる。現金がないことは現金マシンがなくなることを意味している ー バイバイ、ATM。

USBメモリー:物理メディアはあと何年?

2020年には、世界の70%がスマートフォンを使っていると、 Ericssonのモバイル報告書は言っている。 モバイル通信ネットワークが人口の90%をカバーする。Apple、Box、Dropbox、Google、Microsoftなどのクラウドサービスがほぼ無限のストレージをほぼ無料で提供するようになり、ポケットの中でストレージデバイスが場所を占める理由はほとんどなくなる。モバイル端末の標準ストレージサイズが次の5年で増加するのはもちろんだ。

世界中のイベント主催者は、カンファレンス参加者への記念品に何か新しいグッズを考える必要がある。USBはアナログ時代の象徴になるだろう。

より簡単で安全なアクセス:パスワードや鍵はなくなる

これは想像しにくいだろう。パスワードは今日非常に広く使われているのだから。平均的な人で、パスワードを19個を持っていると言われている ー そして半分近くの人が安全でない弱いパスワードを使っていると認めている。しかし、たとえあなたが絶対に強力なパスワードしか使わないとしても ー おわかりかな ー やはり破られる

まず今の生活にある旧テクノロジーのがらくたを捨てててスタートを切ろう。

生体認証はすでに主流になりつつあり、特にモバイル端末ではわれわれのオンライン活動の多くで主要な入り口となっている。指紋、音声、顔認識が、最初の犬の名前や結婚記念日に変わって安全なアクセス方法になるだろう。それぞれにセキュリティーのリスクはあるが、文字パスワードはなくなるだろう。

同様に、物理的な鍵を失くす心配もなくなる。これからはいつも持ち歩いてるスマート端末が鍵になり、生体認証と組み合わせることによって、持ち主だけが使用できる。

これがなくなって悲しむ人は誰もいない:リモコン

ソファーのクッションをひっくり返してあの見つけにくいリモコン(ホームオーディオやビデオシステムの設定によっては10台かもしれない)を探すことはなくなる。

調査会社のStrategy Analyticsは、モノのインターネット(IoT)、スマートホーム、およびウェアラブルに出現する新たなカテゴリーによって、2020年までに176億台のデバイスが新しくつながるようになる、と予測している。現在でも、Amazon Echoなどのデバイスは、音声による検索とコマンドを新たなレベルに引き上げている。2020年には大量の新しいデバイスがインターネットにつながることによって、単体のハードウェアとしてのリモコンは意味をなさなくなる。

静的文書および紙の契約書

紙ベースの署名と紙ベースの手続き ー 取引を完了させるのに必要な物理的印刷、FAX、スキャン、あるいは承認、決定、署名のための配達便 ー は、今日のデジタル世界では急速に陳腐化しつつある。将来は、あらゆる取引が「クラウド契約」によってアクティブに管理されるようになる。

クラウド契約は:当事者たちの身元を(永久)に結びつけ、契約条件が満たされたら支払いを行い、必要な時期が来たら自発的に契約担当者と接触する。

不動産、金融サービス、保険、ハイテク、および医療企業は 予算を縛られた政府機関さえも ー クラウドコンピューティングを導入して、効率を高め、コストを下げ、エンドユーザー体験を改善している。もうすぐ、契約の管理方法は大きく変わるだろう。

新年の抱負を考えるときは、まず今の生活にある旧テクノロジーのがらくたを捨てて、デジタル新年のスタートを切ろう。たしかにまだ時間はある。しかし、これだけ魅力的なテクノロジー破壊が起きているのに、待つ必要はない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Skyland Venturesが12億円規模の2号ファンド組成―、1号の投資成果は「これから」

シード期特化の独立系VCのSkyland Venturesが今日、2号ファンド(Skyland Ventures2号投資事業有限責任組合)を設立したことを発表した。ファンド設立自体は2015年末のことで、総額は12億円規模となる見込み。シード期のスタートアップ企業への1500万円前後の投資を中心に、約30社への投資を予定している。すでに数社に対して投資自体は開始しているそうだ。

1号からはトラベルブックやトランスリミットなどが成長中

Skyland Venturesは2012年8月設立。5億円規模の1号ファンドを3年半ほど運用している。今のところポートフォリオ企業からのエグジット実績はない。1号ファンドから投資した20数社のうち、トラベルブックカウモトランスリミットなどで月商1000万〜数千万円を超えて成長中だ。ホテル予約のトラベルブックでは予約取扱額が月6000万円であるのに対して、この市場は楽天やじゃらんのように流通額が年間6000億円程度と、まだ成長余地が大きいという。とはいうものの、IPOや大型M&Aという「ホームラン」は、1号ファンドからは、まだ出てきていない。

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Skyland Venturesマネージングパートナー 木下慶彦氏

2号ファンドについて、Skyland Venturesのマネージングパートナー 木下慶彦氏は、「12億円を5倍の60億円にするぐらいを目指している」という。もう少し具体的イメージで言うと「時価総額1000億円の会社の6%を持ってるか、100億円の6%が10社」ということだ。Skylandは創業期のスタートアップに投資する際、1つの標準的な金額感として、評価額1億円として1500万円の投資をすることが多い。つまりVCの株式持ち分比率を15%程度とすることが多い。これが追加資金調達ラウンドで希薄化して最終的に6%ほどになる。

もう少しVCとしての投資モデルの話を聞こう。

ファンド規模12億円ということは、ここから運営経費をのぞいた投資余力、純粋な投資できるキャッシュは10億円程度になる。1社あたり1500万円というと大きい気もするかもしれないが、ファンド規模からすれば1.5%にすぎない。成長の兆しがあれば1社当たり3000万円程度を投資することになるが、それでもポートフォリオ全体として30社程度に「はれる」ことになると木下氏は言う。3000万円といえば、1人1カ月50万円として3人でやっても10カ月、それにマーケティング費用で1500万円は使える計算だ。若い起業家が短期集中でプロダクトを作って送り出すのに十分な時間。1号、2号のファンドを通して2018年までに合計50社程度に投資することになる見込みだそうだ。

VCにもいろんなタイプがあるが、木下氏は「ノーハンズオン」を標榜する。「(起業家から)メッセが来れば翌日にでも会いに行く」が、定例ミーティングは意味がないからやらない。シード期のスタートアップだと、単に出資者にKPIの進捗を報告するために起業家が毎月1回とか2回、準備のために1日とか2日かけるのは無駄だという考えからだ。

ちなみに15%という持ち株比率は重要だそう。ある程度のシェアを持たないと「社長と意思決定のコミュニケーションがやりづらくなる」し、逆に20〜30%とVC側のシェアが多くなってくると「VCと相性が悪い場合に困る。VCが社長であるかのように振る舞ってしまうことがある」というのがVCとしての木下氏の見立てだ。この辺は資本政策について勉強中の起業家予備軍には参考になる話かもしれない。

シード特化の国内独立系VCとして今後も「3号、4号とずっと12億円くらいのシード投資ファンドを続けたい」(木下氏)という。12億円といえばファンドとしては小規模。運用報酬はファンド規模に比例するため小規模ファンドは大きなリターンが生まれないと運営自体が難しい。しかし一方で、ファンド規模を大きくすると市況に左右されやすくなるし、ファンド規模に応じてファンドへの出資者(LP)や投資先が変わることになる。「それは事業でいえば株主が変わることに相当する」という考えから、同規模のファンドを続けていくことを選択。「LPとも良好な関係を作っていくことを重視したい」のだそうだ。2号ファンドの出資者はDeNA、East Ventures、ユナイテッド、ベクトル、セプテーニ・ホールディングス、アドウェイズのほか個人投資家がいる。

木下氏自身まだ30歳とVCとしては比較的若く、シードやプレシード特化で継続的に20〜30歳という若い起業家やその予備軍と会い続けているのを強みにしていくそうだ。例えば今も毎週水曜日の午前中は1セッション15分で多数の起業家と面談し、投資を即決することも。今後は招待制イベントや学生向けミートアップなどを開催していくことで若手起業家の発掘と支援を続けていく。2015年からは渋谷でコワーキングスペース #HiveShibuyaをEast Venturesと共同運営して特に若い起業家を集めるコミュニティー創出に力を入れている。

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投資領域はVR、ドローン、動画コミュニケーション、人工知能など、従来よりも拡大していく。すでに2015年後半の投資実績として、VR関連のFictbox、人工知能ではLiaro、動画コミュニケーションのPopshoot、パーソナルロボットのDOKI DOKI、メディアのConUなどがあるという。Skyland Venturesでは、こうした領域に取り組む「天才に投資したい」と話す。木下氏がいう「天才」とは、10年とか20年といった長期間でも毎日取り組むものを持っている人だそうだ。例えばソフトウェアエンジニアであれば毎日コードを書いているかどうか、書いていたいと思うかどうかが1つの判断基準。「10年とか20年やり続ける人は、プログラミング教育では生まれない」(木下氏)。イチローにしてもイーロン・マスクにしても、現在に繋がる取り組みを若い頃からひたすら繰り返してきた。そういう何かをやり続ける若者を、早い段階から投資というかたちで支援していきたいのだという。

木下氏は1985年生まれ。早稲田大学理工学部卒業後に大和SMBCキャピタル(現:SMBCベンチャーキャピタル)、インキュベイトファンドを経て2012年8月にSkyland Venturesを創業している。

BASEとメルカリがタッグ、最大4.5億円の出資を含む資本業務提携

左からBASE共同創業取締役の家入一真氏、メルカリ代表取締役の山田進太郎氏、BASE代表取締役の鶴岡裕太氏、メルカリ取締役の小泉文明氏

左からBASE取締役の家入一真氏、メルカリ代表取締役社長の山田進太郎氏、BASE代表取締役の鶴岡裕太氏、メルカリ取締役の小泉文明氏

今日から仕事が始まる人も多いだろうが、早速大きなニュースが飛び込んできた。ネットショップ開設サービス「BASE」を提供するBASEは1月4日、フリマアプリ「mercari」を提供するメルカリとの資本業務提携を実施したことをあきらかにした。

今回の提携に伴い、BASEはメルカリを引受先とした最大4億5000万円の第三者割当増資(マイルストーン達成による最大額)を実施する。出資比率は非公開。また元ミクシィ取締役CFOで、現在メルカリ取締役を務める小泉文明氏がBASEの社外取締役に、メルカリ プリンシパルエンジニアの長野雅広氏がBASEの技術アドバイザーに就任する。

サービス面での連携も検討中だというが、具体的には明らかにされていない。BASEでは今後採用活動やマーケティングを強化するとしている。近いうちにも採用向けのイベントなどを共同開催するほか、アプリでの送客やマーケティングなどで協力する予定だという。

同じビルでスタートしたBASEとメルカリ

BASE代表取締役の鶴岡裕太氏、メルカリ代表取締役社長の山田進太郎氏の2人が語ったところによると、両社はもともと非常に近い関係にあった。BASEは2012年に六本木一丁目にあったビルで業務を開始したが、そこはpaperboy&co.(現GMOペパボ)創業者であり、BASEの共同創業・取締役である家入一真氏が当時手がけていたプロジェクト「Liverty」や、クラウドファンディングサービス「CAMPFIRE」のハイパーインターネッツなど、家入氏が関わるスタートアップが数多く入居していた。

2012年にZynga Japanを退任し、約1年かけて世界一周を旅行。再び起業の準備をしていた山田氏もそのビルを拠点にしていた。また両社はともにベンチャーキャピタルのEast Ventures(EV)から出資を受けることになる。そのためビルの取り壊しが決まった際の移転先も同じ、六本木にあるEVのインキュベーションオフィスだった。

もともと家入氏と山田氏は同世代(家入氏は1978年生まれ、山田氏は1977年生まれ)の起業家として、また個人投資家として親交が深かったが、これに鶴岡氏も加わるかたちで「ときどき事業の相談をしたり、お互いが人の紹介をしたりしていた」(鶴岡氏)のだという。創業当時22歳だった鶴岡氏からすればひとまわり年上で、起業家経験の長い山田氏はメンター的な存在の1人だった。今回の発表も、もともとVCなどからの資金調達に動いていた鶴岡氏が山田氏に相談したことがきっかけなのだという。

BASEの店舗数は現在20万店舗。流通総額で見れば、年間数十億円後半の規模にまで成長した。「これまで出店者を増やすことに注力してきたが、2016年からは購入者を集めるフェーズになる。購入者を集めるノウハウを持っているのがメルカリ。彼らの持っているノウハウで学べるモノがあればなんでも学んでいきたい」(鶴岡氏)。メルカリは2013年からの2年半で日米2700万ダウンロードを達成。この短期間でテレビCMを含むマーケティングも経験している、この速度で成長を遂げたスタートアップはそう多くない。

メルカリ、今後はスタートアップ出資を加速

メルカリについては、2015年12月に黒字化を達成していることを報じたばかりだが、本格的な出資はこれが初めて。山田氏は今後、スタートアップへの出資や買収を「積極的にやっていきたい」と語る。

CtoCコマースだけでなく、BASEのようなスモールBtoCのコマースを自社でやる可能性はなかったのかとも思ったのだが、メルカリの山田氏は「現在リソースの9割をmercariの米国展開に使っている。またCtoCといっても、サービスCtoCのような領域もあって幅が広い。なのでBtoCについては連携してやっていくのがいいと思っている」と語る。

またBASEについては、代表同士だけでなく、経営陣や社内のキーマンらに親交があり、文化的にも近い(小泉氏いわく「ミクシィやフリークアウト、paperboyなど出身の『ネット大好き企業』の集まり」だそう)ことも出資の動機になったという。なお今後BASEを買収する可能性についても聞いたのだが、「BtoCとCtoCなので実は全然サービスが違うし、ブランディングも違う。権限や責任を与えて自走できるのが筋肉質な組織を作ると考えている」(小泉氏)とのことだった。

近づきたがる人々とVR

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バーチャルリアリティーに関する数多くの話題は、もはや誰にとっても驚きではないだろう。長年に渡って、われわれはあらゆるタイプのコンテンツに近づこう近づこうとしてきた。

たとえば、映画を見るようになる前、人々は劇場に出かけて生の舞台を見ていた。すすんで後ろの席に座る人はほとんどいない。おそらくそこに座る理由は、来るのが遅かったかお金が足りなかったかだ。映画館ができると、人々はスクリーンすぐ近くの中央の席へと殺到するようになった。そして、スポーツの試合へ行けば、選手たちに近い席ほど料金が高い。そして、3Dがわれわれをさらに近づけた。もちろん、料金は通常のチケットよりも高い。

人は、自分の見るもの、することの近くに行きたがる。

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携帯電話は時として気をそらすものとみられる。われわれは自分を孤立させているのだろうか?無関心なのだろうか。友達何人かとバーにいて、全員がそれぞれの小さな世界をチェックしていると、笑われることがある。全く「ソーシャル」ではないと。しかし、実際にはソーシャルなのだ。驚くほど。われわれは近づこうとしている。気にかけている人やものすべてに。レストランで友達の隣に座ったまま、自分たちの写真を大陸の反対側にいるママたちとシェアできるのはすごいことだ。

近さに対するこの欲求と要望が、バーチャルリアリティーやオーグメンテッドリアリティー(拡張現実)という、より没頭的な体験へとわれわれを誘う。これは何かから逃避しようとしているのではなく、興味を引くなにかにもっと近づこうとしているのだ。ニューヨーク市の美術館に行けない?ヘッドセットを着けてそこへ行ったように感じられるのなら、美術品の平坦な写真を見ることはない。

悩む必要すらない。これは必然だ。

バーチャルリアリティーは、われわれが生きている現実の代替品ではない。単なる拡張だ。

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2016年を迎えるにあたり、多くの人々が「VRの年」と呼んでいる。しかし実際のところ、それは空間と時間の進化にすぎない。数々のすぐれたテクノロジーとそれを作る人々のおかけで、われわれはどこへでも好きな場所へ、好きな時間に行くことができ、ただ見るだけでなく、いじったり遊んだりできるようになった。

われわれは映画館の座席や裏側にガムの張り付いたバーの椅子から自分たちを解き放ち、全く新しい世界へと旅立っている。そして、アリゾナ州で宇宙を遊泳したり、あのワシントンDCの戦没者慰霊碑を訪れたりしているその時にも、あなたの座っているバーの椅子には、知らない誰かが会いにくる。実際に人と出会うことを願って。

今の自分を大切に。今持っているものを大切に。しかし、あえてもっと多くを望もう。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

将棋で磨いたAI技術をFintechへ応用、HEROZが1億円を追加調達

将棋AIをビジネス化して実績を伸ばしているHEROZが今日、創業6年目にして追加で1億円の資金調達を行ったと発表した。これまで取り組んきたでボードゲームAIによるビジネスの国際展開に加えて、金融やヘルスケア領域にもAIを適用していくという。第三者割当の引受先は一二三(ひふみ)インキュベートファンド。

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HEROZの「将棋ウォーズ」については以前TechCrunch Japanでも取り上げた。将棋なら羽生名人ということになるが、人間のチャンピオンを凌駕する実力を持つに至ったAI技術を活かし、HEROZは人間同士のオンライン対戦のコミュニティーを作ってきた。一般プレイヤーからすると、AIはすでにあまりにも強いので、AIが「コーチ役」を果たしていて、これにユーザーは課金するという仕組みが回り始めている。月商は非公開だが原価率が低く済む割にユーザーの熱量が高いのが特徴といい、強力なAIを呼び出して自分に代わってAIに指してもらうのが5手で100円。それから1日3局という対局数制限が解除できる月額500円の有料課金ユーザーが全体の1割程度。提供開始から3年、現在1日20万局以上の対戦が行われているという。

将棋ウォーズで培ったマネタイズモデルを国際展開しようというのが「バックギャモンエース」、「チェスヒーローズ」だ。将棋人口は約1270万人。これに対してバックギャモンは約3億人、チェス約7億人と、市場はより大きい。チェスやバックギャモンは、欧米では高級指向の文化として受け入れられていてプレイヤーの贅沢品の購買傾向が高いことから、HEROZではメディアとしての価値もあると見ているという。例えば、世帯収入が12万ドル以上ある人のうち21%が日常的なチェスプレイヤーなのだそうだ。

金融やヘルスケアでも応用が効く

将棋AIで培った機械学習やディープラーニングのノウハウは、「そのままではないものの並列化や機械学習のテクニックなど応用が効く」(HEROZ共同創業者で代表取締役の高橋知裕氏)ことから、まずは金融分野に進出する。具体的には市場のアービトラージを取るようなもので、過去データから将来を予測するようなもの。これはすでに証券会社に提供してて、「証券会社が持っている分析よりも良い結果を出している」(高橋氏)という。また、まだ実証段階の取り組みであるもののヘルスケア領域でもAIの適用を試みる。こちらの分野では、医療系ベンチャーの日本医療機器開発機構と協業に向けて模索を開始した段階という。

HEROZは2009年4月創業で、創業時にビッグローブキャピタルなどから1億円の資金調達をしたあと、モバイルゲーム関連で収益を上げてビジネスを回してきた。会社として「AI x モバイル」を掲げていて、将棋AIで最高峰の強さであるPonanzaの開発者の山本一成氏など過去3人の将棋電脳戦出場者がいるなどトップエンジニアを抱えているのが強み。社員数は現在約70名。

ビットコインがブロックチェーンより重要な理由

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今世紀、最も画期的な決済が行われたのは2010年5月22日だった。ウォール街、ロンドンの金融街とも関係ない、フロリダ州ジャクソンヴィルでのことだ。保証された負債契約もクレジット・デフォルト・スワップもない。ピザ店Papa John’sの2枚のピザと引き換えに現在の価値で400万米ドルを超える支払いがなされた。

この決済で最も注目すべきことは、ピザの提供者だった18歳のJeremy Sturdivantが取引に応じたことだ。彼が受け取った1万ユニット分の通貨はインターネットの世界から誕生したばかりで、どこかの銀行や国がその価値を担保するものではない。この通貨が初めて、パンとチーズの交換に値する価値を持った。現実世界で初めて、ビットコインがペパロニの乗ったピザと交換されたのだ。

バズワード「ブロックチェーン」

昨年、多くの人がビットコインを構築するテクノロジー「ブロックチェーン」の話をするようになったが、ビットコイン自体は影に追いやられているようだ。Financial Timesは興奮気味に「銀行はブロックチェーン技術の獲得のために競い合っている」という内容の記事を出し、Forbesも「ブロックチェーンが金融サービスをディスラプトすると全員の考えは一致しているようだ」と熱っぽく伝えた。しかしビットコイン自体の話になると、この弟分の名前は最後に少し出てくる程度だ。まるで誰もがビットコインをなかったことにしてしまえば楽なのにと思っているかのようだ。

ソフトウェアエンジニアである私にとってこれはとても奇妙でねじれているように思える。ブロックチェーンはデータ構造に過ぎない。確かに画期的で強力なものだが、それ単体では革新をもたらすものにはならない。「連結リストスタートアップ」や「B-tree構造が銀行業務を変える」と賞賛する記事の見出しがあるのだろうか。私たち自身が興味深い技術と価値あるアプリケーションを履き違えているのではないだろうか?

この現状に異議を唱えたいと思う。最新の既成概念をもう一度考え直したい。ビットコインの方がブロックチェーンより重要なのではないだろうか? もし、20年前の企業内イントラネットにおけるインターネットの存在と現在の金融サービスブロックチェーンにおける分散型で承認を必要としないビットコインの存在がほぼ等しいものと考えるならどうだろうか?

ビットコインの価値

ビットコインには何故価値があるのだろうか?「金」に価値があるのと同じ理由だ。では、なぜ金に価値があるのだろうか?金そのものに価値があるのではない。「金本位制」を語る者はそれが自明なものであると考えている。人の集合的な幻想だとは思っていない。そして、1オンスの金の価値がそのものよりも大きくなっていることも忘れてしまう。金の価値をその輝き、扱いやすさ、伝導性だけで計るのなら、その価値は今の水準より大幅に低くなるだろう。

金が何世紀にも渡って価値あるものとして存在してきた理由は、価値を示すのに最適なものであったからだ。そのようなものを他に探すことは非常に難しい。金は偽物を作ることが困難だ。一方で、純化したり、分割したり、合わせたりすることが簡単で、運びやすい。そして何より希少なものだ。(これまでに採掘された金の量を全て合わせてもオリンピックの競泳プール4つ分に満たない。)これらの要素を満たしていることが効率的な交換の媒体共通貨幣単位、そして価値を保蔵するものになる。つまり、 通貨になりうるということだ。

そしてビットコインもまたこれらの要件を完璧に満たしている。

Cypherpunkのアルケミストは何十年にも渡って、金の代わりとなるデジタル通貨を探し続けた。それが見つかった今、一般の人もその素晴らしさを理解することを期待している。しかし、それは間違いだ。多くの人はビットコインを使う必要はない。金だって使わないのだから。彼らは(まだ)「スマート・コントラクト」を必要としてない。これはビットコイン特有で最も興味深い要素だ。一般の人がビットコインを毎日の生活で使用することになる理由は国とその通貨に裏切られた時だけだ。

しかし、だからといってビットコインと無縁であるということではない。一般の人でも20世紀に作られた、外見は磨き上げられているグローバル金融システムという機械の裏側は錆びつき、綻んでいることを時折垣間見ることがある。その時、インターネットが長距離電話を刷新したように、ビットコインが金融サービスを刷新する可能性を感じることができる。

グローバル化に逆行

20世紀の大型装置の綻びが分かるのは旅行の時だ。国際送金する際、多額の手数料がかかったり、ひどい為替レートだったりしたことはないだろうか?ATMはすぐに使えるのに送金の時は何時間、時には数日かかったりするのを疑問に思ったことはないだろうか?別の国からATMを使う場合は、さらにひどい為替レートで、その上5ドルの手数料が引かれることを疑問に思ったことはないだろうか?

まだある。 自国から離れるとデビットカードが使えなくなった知人はいないだろうか?人口の大半が銀行口座を持たない国に旅したことはないだろうか?やみ市場で通貨を交換しなければならなかったことはないだろうか?帰国するとき、ほとんど価値がなく、交換することもできない貨幣をたくさん持っていたことはないだろうか?輸出規制やハイパーインフレの問題に直面したことはないだろうか?

私は発展国を長い期間をかけて旅行した時、このようなことを多く経験してきた。他にも何十億人が同じ状況に直面していることも知った。(中国インドは外貨管理を行っている。世界銀行の推定によると、2014年、2億5000万人の移住者が行った海外送金の額は5830億ドルになるそうだ。)

これらの問題を回避できる方法がある。金を使うことだ。そしてビットコインも使えるようになりつつある。さらに、ビットコインは金ではできないこともできる。例えば、ビットコインは世界のどこにいても、一人の人から別の人に仲介を必要とせず、数分で送金することができる。

キラー・アプリケーション

もしかしたら金融業界がその膨大な知識でブロックチェーンのキラー・アプリケーションを作ることができるかもしれない。あり得るだろう。しかしもうすでに1つ、ビットコインが存在していることを無視するのはとても不思議なことのように思う。何もないところから60億ドルの価値を創出したのだ。

私は、固有のデータ構造を使っているから革新的なものだと主張するアプリケーションや大手銀行、企業連合のブロックチェーンの取り組みにさほど魅力を感じない。(Ethereumのような本当に適用可能な取り組みについては関心があるが、彼らの取り組みはブロックチェーンに限定していることではない。)同様に一般の人にもビットコインを使うことを期待するアプリケーションにも魅力を感じない。

私が魅力を感じるのは、現在の凝り固まって継ぎ接ぎだらけのグローバル金融の配管に取って代わるようなビットコインのアプリケーションだ。TechCrunchのJohn BiggsのFreemitやKleiner Perkinsが投資するAlign Commerceなどがある。ビットコインに関係する全てのものの領域を広げることに特化したBlockstreamサイドチェーンを開発し、初めての試みを行ったことは注目に値する。大手銀行のブロックチェーンの取り組みの先に将来の決済手段があるのではないのかもしれない。このようなスタートアップの動向に注目したいと思う。

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(翻訳:Nozomi Okuma /Website/ twitter

Urban.usの$10Mのファンドは、環境浄化など、より良い都市生活を作り出すスタートアップを育てる

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ベンチャーファンドのUrban.usが今年新たに、1000万ドルのファンドを立ち上げて、今年いっぱい、われわれの都市生活の向上に貢献しようとするスタートアップたちに投資していくことになった。テーマは、都市内移動(mobility, 交通ほか)、ロジスティクス(logistics, 総合物流管理)、環境、ユーティリティ(電気、ガス、上下水道、など)、地方行政など、何でもよい。

今年いっぱいといっても、すでに一部の資金は、スマート(電脳)灌漑のRachioや、電気スケボーOneWheel(上図)のFutureMotion、IoTの冷暖房システムFlairなどに投じられている。

このほか、最初のファンド130万ドルは20社にほぼ同額が割り当てられる。今Urban.usのポートフォリオの中にはHandUpBRCKdashRevivnSkycatchなどがいる。投資対象企業は、シード前の段階からシリーズAまでの層だ。そして二度目のファンドは、それまでに成長した企業や、目に見えて公益に貢献した企業への追加投資になる。

Urban.usの協同ファウンダStonly Baptisteはこう語る: “気候変動への対応がこれからの社会の最大の課題になる。中でも、都市の構造や機構を効果的に変えていくことが重要だ。スタートアップはそれに貢献できる”。

つまり世界の都市は現在、国連の都市開発事業United Nations-Habitatによれば、温室効果ガスの約70%を排出している。2050年には都市の人口が今の倍になっていると予想されるので、都市の排ガス量も増える。そこでUrban.usは、5年以内に約100の都市の状況を急速かつ大規模に変えうると思われる技術に、投資しようとしている。

“世界を良くしよう、というこのファンドの方向性はあまりにも対象範囲が広いが、成否は犠牲の大きさにかかっている”、とBaptisteは述べる。“個人レベルでの考え方も、‘そのために自分は何を犠牲にできるか’になるからね”。

BaptisteがとくにOneWheelを気に入っているのも、自然にそれとなく公益に貢献しているからだ(例: 大きな4人乗り自動車に1人で乗らない)。OneWheelのメインの特長は楽しくて便利なことだが、結果的に公益に貢献する。多くの人が一人での都市内移動に、自動車に代えてこれを使えば、都市内の自動車交通量が減る。そして究極的には、都市のCO2排出量を減らす、とBaptisteは説く。

“従来の一般的な概念では、善行と利益追求は一致せず、社会的役割を担うことと人生を楽しむことは一致しない。この考え方を変えて、両者が一致することを人びとが理解できたら、それが最高だ”、と彼は語る。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

LittleThingsは心がなごむ記事に特化―ベンチャー融資ラウンド実行でさらに急成長へ

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もしかするとLittleThingsというサイトの名前は初耳かもしれない。しかしこのウェブニュースは急成長中だ。特長はポジティブな心のなごむ記事に特化している点だろう。

驚いたことに、NewsWhipのデータによると、2015年にFacebookで「もっとも高い人気」を集めた投稿はLittleThingsの記事だった。これは2年前にYouTubeアップされた音楽ビデオ、人気ロックバンド、HEARTのアン・ウィルソンとナンシー・ウィルソンがステージでカバーしたステアウェイ・トゥ・ヘブン(天国への階段)についての 解説にすぎない。

しかしLittleThingsの記事は誰にも分かりやすく、巧みに注目を集めるような書き方がしてあった。 「44年前にこの曲を書いたロバート・プラント、アン・ウィルソンの熱唱を聞いて涙でいっぱいに」という具合だ。Facebookのユーザーベースの巨大さもあって、この記事は180万の「いいね!」を獲得した。

しかし180万の「いいね!」は幸運なまぐれ当たりではないようだ。comScoreの統計によると、ニューヨーク市に本拠を置くこのスタートアップは2015年10月に4950万のユニーク訪問者を集め、ライフスタイル部門の7位にランキングされている。数年前に生まれたばかりのニュースサイトにしてはまったく悪くない出来栄えだ。

LittleThingsはまた最近、City National Bankからベンチャー融資を受けたことを発表している。残念ながら公式発表には正確な金額が含まれてない(スタートアップの広報担当者は「詳細を発表する許可を受けていない」と語った)。しかしLittleThingsが導入した最初の外部資金としてこのラウンドは注目だろう。最近、2億ドルの資金を受け入れたBuzzFeedVoxなど、デジタル・メディアで大型資金調達が続いている。

LittleThingsの共同ファウンダー、Joe Speiserは私の取材に対して、「われわれは他のパブリッシャーとは〔資金調達に関して〕やや違うアプローチを取っている。他のメディアには調達した資金を湯水のように使うところも多いのだが」と述べた。前述のようにLittleThingsは過去2年間、外部の資金を一切受け入れて来なかった。
Speiserは融資(社債発行)によるラウンドを株式発行による通常のラウンドと比較して、「現在、条件が非常に魅力的だ。また〔意思決定に当たって、通常のラウンドのように〕ヒモつき状態でなく、株式の希薄化も経験せずにLittleThingsを運営できる」と付け加えた。

ただし、融資によるラウンドが実行できたのは同社がすでに黒字化を達成しているという点も大きかった。LittleThingsは2015年に推定で2500万ドルの売上があった。社員はすでに55人を数えているが、Speiserは「新たな資金でさらに記者とビデオ制作部門の人員を増強できる。セールチームの拡張も計画している」と述べた。

LittleThingsではサイト自身へのトラフィックを増やす努力と同様、Facebookへの動線の拡大にも力を入れている。上述の1位獲得はその成果の一つだろう。Speiserは「パブリッシャーにとって2015年はFacebookで大規模な収益化を実施するチャンスが得られる年になるはずだ」と語った。

LittleThingsにとって最大の課題は、現在の成長の勢いを主流メディアとしての地位を確立するものにできるかどうかだ。Speiserは「われわれは読者の本当のニーズを満足させている」と主張する。たとえば、最近のパリでのテロ事件の後、サイトの訪問者が急増した。といって、そういう恐ろしい事件を報じて利益を上げているわけではないという。Speiserによれば、LittleThingsへの訪問者はパリの事件の記事を読みに来たわけではなかった。

「読者は深刻で不安を呼ぶニュースの洪水の中で、ほっとする記事、息抜きができる記事を必要としていた。あんな恐ろしいニュースについて読むのは苦痛だ。誰でも憂鬱になってしまう。だからちょっとの間でもハッピーな気持ちになれる場所、いわば安全な隠れ家が必要になる」とSpeiserは言う。

またLittleThingsは 「ニュースを報じるだけなく、ニュースを作るお手伝いもしている」という。たとえば、昨年、ニューヨーク市のマウント・サイナイ病院に入院中の末期のガン患者の「最後の願い」が「馬をかわいがること」だと知ったLittleThingsはセラピーの専門組織、Gentle Carousel Miniature Therapy Horsesに連絡し、マジックという名前の可愛らしいなセラピー用のミニ・ホースを病室に連れていくことができた。LittleThingsはその一部始終を記事で報告したが、もちろんこれは尊敬すべきジャーナリズムの伝統に従うものだ。

〔日本版〕トップ画像はLittleThingsのオフィスの写真。サイトには「ほっとする動物ビデオ」も多い。「射たれた真似がうまいシェパード犬」や「家中のペットのリーダー格のプレーリードッグにはファンが何千人も」などは愉快だし、動画を見ているだけで内容もよく分かる。

画像:: LittleThings

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

2015年にもっとも話題になったテクノロジ記事を、あらためて回顧しよう、良き未来のために

時代は自動運転車や仮想現実ヘッドセットへとハンドルを切ったようだが、そこに来るまでの道のりを振り返って見るのも悪くない。

2015年には、何がいちばん話題になっただろうか。しかもそれは、どんな未来を志向していることの表れか。

以下は、昨年の人気記事のリストだ。

〔訳注: 原文では、もっと大きな写真を見られます(ただし原文記事には日本語ページへのリンクはありません)。〕


【1月】

合衆国のマリファナ産業が巨大なポテンシャルを見せ始めた。
  

このニセモノのスマホ充電器はユーザがタイプするすべてのキーを記録する。
  

WhatsAppがデスクトップにやってきた。
  

Google Earth Proが無料になった。
  

【2月】

これも無料。スーパーボウルのNBCのライブストリーミング。
  

Samsungの盗み聞きするスマートテレビがプライバシーの懸念を喚起。
  

MicrosoftがカレンダーアプリSunriseを1億ドル以上で買収。
  

【3月】

Appleがすべてのポートに死を宣告。
  

そして次に右クリックを殺した。
  

さらにAppleはApple Watchをお披露目。
  

Y Combinatorが2015冬学期を開始。
  

【4月】

テクノロジ企業のエイプリルフールの楽しみ方。
  

Snapchatが友だちを絵文字で表す。
  

Game Of Thrones Season 5の最初の4つのエピソードがリーク。
  

Secretが閉鎖。
  

【5月】

“ネットの女王”Mary Meekerが2015年のテクノロジトレンドリポートを発表。
  

Google I/Oで盛り上がる。
  

Teslaがバッテリーの不具合を直す。
  

Apple WWDCも盛り上がる。
  

Twitter、Dick Costoloが降りてJack Dorseyが暫定CEOに。
  

【6月】

カリフォルニア州労働委員会はUberのドライバーはUberの社員と裁定。
  

Taylor SwiftとAppleが喧嘩をしてすぐに仲直り。
  

【7月】

Amazonが私設祝日Prime Dayを制定。
  

MicrosoftがNokiaの買収を80億ドル近く償却(簿価下げ)。
  

Redditの協同ファウンダSteve HuffmanがEllen Paoに代わりCEOに。
  

ニューヨーク市長Bill De BlasioがUberとの戦争をギブアップ。
  

MicrosoftをWindows 10を発表。
  

【8月】

AmazonのけったいなけったいなDashボタン。〔けったい(大阪弁)==奇態〕
  

Time誌がVRを表紙に、OculusのファウンダPalmer Luckeyもこれまたけったい。
  

Y Combinatorの2015夏学期始まる。
  

Googleが構造改革、親会社(持株会社)Alphabetを作り、その傘下に。
  

FacebookがパーソナルアシスタントMをローンチ。
  

【9月】

Appleが新型iPhoneを発表。
  

iPhone以外にも盛りだくさんの発表会。
  

SnapchatがLensをローンチ、リプレイに課金。
  

GoogleがNexus 5XとNexus 6Pを発表。
  

TeslaがSUVのModel Xを披露。
  

【10月】

MicrosoftがSurface Bookなど大量のハードウェアを発表。
  

Jack Dorseyが正式にTwitterのCEOに就任。
  

Dellがテク業界史上最高額の買収を敢行。
  

SquareがIPOを申請。
  

【11月】

みんなスターウォーズの話ばっかり。
  

YouTube Redがローンチ。
  

Rdioが閉鎖、Pandoraがその資産を7500万ドルで買う。
  

【12月】

パパになったMark ZuckerbergがFacebookの持ち株の99%を手放す。
  

DropboxがMailboxを閉鎖。
  

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

Knightscopeの防犯ロボットはリアルタイム治安ネットワークの賢いノードになる、大規模暴力事件を未然に防げるかも

ある日ロボットが蜂起して人類を支配するのかもしれないけど、今現在はPalo AltoのKnightscopeが、人類の安全のために犯罪と戦うマシンを開発している。

Knightscope製のセキュリティロボットK5は、スターウォーズのR2D2とドクター・フーのダレクに似ている。そしてこれらのロボットを動かしているシステムは、ちょっとジョージ・オーウェル的だ。ブロードキャスト機能と高度な監視能力のあるK5は、コンサートホールや商店街など人が集まる場所をパトロールし、不審な行動などをチェックする。

視界360度でHDの低ライト赤外線カメラが捉えた画像を、バックエンドのセキュリティネットワークへアップロードする。通行人の声を拾うマイクもある。ある程度のコミュニケーション能力もある。また、ガラスが割れる音などの異常音を感知してアラートを送る。

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すでにいくつかのショッピングモールやオフィスビルがK5を採用している。それらの名前は公表しないらしいが、Knightscopeによると、主にテクノロジ企業の社屋やシリコンバレーのショッピングモールだそうだ。

CEOのStacey Dean Stephensは元警官で、ロボットが送ってくる都市内の情報を利用する、犯罪防止のための予測的ネットワーク(次に起きることを予測できる情報ネットワーク)を構想した。協同ファウンダのWilliam Liとともに、これまでKonica Minoltaなどから1200万ドルを調達している。

近い将来にロボットが警官やガードマンをリプレースする、とKnightscopeが考えているわけではない。ロボットはあくまでもアシスタントだ、と同社はその製品を位置づけている。料金はレンタル制で、5本足300ポンドのK5を1時間6ドル25セントで貸し出している。われわれの最低賃金より、安いよね。でもティーンエイジャーのワルガキどもがロボットを小突いたりしたら、K5は彼らに声をかけるし、彼らの行為を撮影して署に送ったりするから、ガキどもにはショックだろう。

これらのロボットは、ロボット自身の治安機能が必ずしも目的ではない。むしろKnightscopeは今、ロボットよりも、それらから送られてくる情報を利用するセキュリティネットワークの研究開発を進めている。そのネットワークは、ロボットからリアルタイムで送られてくる映像やデータから、公共の場所における不審な行動を見つけて、警察機関などに報告するだろう。それらの予測に基づいて事前に行動が取れれば、大規模な銃撃事件などの暴力事件を、未然に防げると思われる。

上のビデオで、Stephensにインタビューしている。ロボット本体と、ロボットをベースに構築していく治安ネットワークのことが、よく理解できるだろう。

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TwitterがPolitwoopsへのAPI提供を再開、政治家たちの失言をまた見られる

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Twitterからの発表によると、Twitter上の政治的な失言が再び、Politwoopsに保存され見られるようになる。

Twitterは今年、Politwoopsに対して、APIへのアクセスを禁じた。それにより、政治家たちの削除されたツイートをアーカイブするPolitwoopsのサービスは、利用できなくなったようだ。オープンガバメントの活動家たちや人権団体、そしてもちろん各国のPolitwoopsサイトの運営者たちも、Twitterのこの決定を批判し、情報を知る権利は、公職にある人がそれを過去にさかのぼって編集する権利よりも強い(==“失言は失言として見せろ”)、と主張した。

10月に行われたTwitterのデベロッパカンファレンスFlightでは、CEOのJack Dorseyが、混乱を招いたことを謝罪し、Politwoopsを復活させることを匂わせた。“Politwoopsのような透明性の実現に向けて努力している団体を継続的に支えていく責任がわれわれにはある”、と、そのとき彼は語った。

今日(米国時間12/31)Twitterは、合衆国でPolitwoopsを運用しているSunlight Foundationと、そのサービスを開発したOpen State Foundationとの合意を達成した、と述べた。合意の詳細は公表されていないが、その骨子は、Politwoopsが復活する、ということだ。

Sunlight Foundationのコミュニケーション担当ディレクターJenn Topperが、声明文の中でこう述べている: “Politwoopsは、選挙の候補者も含め、公職にある人びとに、自分の発言に対する説明責任を持ち続けていただくための重要なツールだ。このたびTwitterとの合意により、合衆国および国際的に、それをインターネット上に復活できることになり、まことに喜ばしい”。

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Disney Researchが壁をよじ登り天井を這うロボットを開発

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Disney Researchとチューリッヒ工科大学の研究グループが、走行し、飛行し、ジャンプし、そして壁をよじ登る車を作った。車輪で走行し、プロペラを回転して障害物を飛び越え、壁にぶつかると垂直方向に動く。

vertical(垂直)をもじってVertiGoと名付けられたこのロボットは、実は車輪を駆動する動力がない。動きはすべてプロペラに由来し、それが、地上では車を走行させ、壁に当たれば車体を壁に押し付ける。

ホワイトペーパーより:

VertiGoロボットの設計における中心的な研究課題は、推力出力と車両重量の比を最大化することだった。中央の底板にカーボンファイバーを使うことによって重量を最小化し、車輪のサスペンションや車輪本体のような複雑な三次元構造には、3Dプリントした部品とカーボンロッドを併用した。底板には、二つのスラスターモジュールと車輪のサスペンションをマウントした。電子部品や配線も底板に載せた。スラスターは二輪のカルダン懸架装置を使ってマウントした。サーボモーターの内蔵により、外輪と内輪は互いに独立して動く。以上により、床の上と壁の上を走行するために必要十分な力が生成されたが、理論的には天井を走行することもできただろう。

 

このようなものは、その必要性をすぐには思いつかないが、たとえば壁や天井、あるいは人間の手の及ばない場所における修理作業のためには、優れたソリューションと言えるだろう。ダフィー・ダックに装着したら、あのおなじみの鴨くんが、ついに飛べるかもしれない。

出典: Spectrum

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AppleはストアのワークショップとオンラインギャラリーでMac, iPad, iPhoneによるアートの創り方を教える

【抄訳】
Appleは、同社の製品…パソコンのMacや、iPhone、iPadのようなモバイルデバイス…でアートを創造できる、と訴求したいようだ。とくに最近は、Appleストアの店内に、これらのApple製品を使った写真の撮り方や絵の描き方を教えるワークショップを設け、モバイルデバイスは創造のためのツールではないという古い考え方を一掃しようとしている。

この取り組みは、Appleが最近また新たに始めた”Start Something New新しい何かを始めよう)”キャンペーンの一環だ。今このキャンペーンは、合衆国, オーストラリア, ベルギー, カナダ, フランス, ドイツ, インド, イタリア, 日本, オランダ, ニュージーランド, フィリピン, 韓国, スペイン, スウェーデン, スイス, イギリス, ベトナムなど、世界各国で展開されている。

このほか、Apple製品を使って作ったアート作品のインターネット美術館もある。そのApple製品には、MacやiPad、iPhoneの各機種のほかに、Apple PencilやApple Watchも含まれ、さらに制作に使われるさまざまなサードパーティ製のハードウェアやソフトウェアも、キャンペーンの仲間になっている(FiftyThreeのペンシル, MeFOTO Sidekick360, OlloclipのActive Lens, Adobe After Effects, Adobe Photoshop Express, Darkroom, Union, NightCap Pro, Filmic Pro, Final Cut Pro, Procreateなど)。

この‘画廊’に登場する各アーチストのページに、制作過程や使用したツールの説明、そしてそのアーチストの制作中のスナップ写真がある。

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このサイトは、Appleによれば、Appleのデバイスを使って何ができるかを知ってもらうための、実物サンプルでもある。

これに対してストアのワークショップには、技能を向上させたいプロだけでなく、アマチュアも参加できる。

Appleがこんなキャンペーンをやるのは初めてではない。MacRumorsのブログ記事によると、昨年も日本を皮切りに同様の企画を展開し、それが合衆国などにも広がっていった。

そのときもAppleは写真や絵画のオンラインギャラリーを作り、また個々のアーチストを紹介するページも設けた。

今回のオンラインギャラリーは、ちょっとナビゲートしづらいが、個々のアーチストのページは下のリンクから行ける(MacRumors様より):

ストアのワークショップについては、地元のAppleストアでスケジュールを確認しよう。

【中略】
〔以下はAppleによるワークショップの案内ドキュメント(英文)。その日本語ページはここにある。〕

1月7日にはニューヨークの西14番街でスペシャルイベントがある。5名のアーチスト(Tiffany Bozic, Jake Sargeant, William Hundley, Greg Barth, Bernhard Lang)が自分の作品と技法について話し、“Juxtapoz Magazine”の編集長Evan Priccoが司会を務める。

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Samsungは来月のCESで‘スマートベルト’など奇抜な新製品3種を披露

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CESは、昔のモーターショーにやや似ている。当時の自動車メーカーは、実際に売るための製品というより、技術力を誇示するための新奇な製品ばかりを、自慢気に展示していた。それと似てSamsungは、来週から行われるCES 2016で、三つの新(珍)製品を披露するようだ。

中でももっとも奇抜なのは、WELTと呼ばれる‘ヘルスケアのためのスマートベルト’(smart wearable healthcare belt)WELTだ。

WELTだって*。〔*: weltには別の意味がある。〕

(長い沈黙)

ベルトとしてはふつうのベルトに見えるけど、(きっと)ユーザのウェストサイズを測ったり、食生活をチェックしたり、一日にやるべきエクササイズなどを指示したり、椅子に座っていた時間を計ったりするのだ。そしてそれらのデータがアプリへ行き、健康改善のためのアドバイスが作られる。

次の製品はVRヘッドセット用のハンドモーションコントローラ(hand-motion controller, 手の動きでVRをコントロールする)だ。VRのゲームで、Wiiのような対話をする。たとえば手の動きだけで、実際にテニスをプレイしている仮想現実(VR)を体験できる(下図)。

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最後の三つ目の製品は、スマートフォンやスマートウォッチに付ける不思議なストラップ(ひも)だ。これをデバイスに接続しておくと、下図のように、自分の指を耳に当てるだけで、スマホ(など)からの音が聞こえる。シークレットサービスが盗聴用に使うとよいね。

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いずれの製品も好奇心をそそることはそそるから、CESで実際に体験したら結果をご報告しよう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

もっともハードコアなLinuxディストリビューションDebianを作ったIan Murdockが42歳で死去

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Ian Murdock(Debianの’ian’)が、月曜日(米国時間12/28)に、サンフランシスコの自宅で死亡していた。死因はまだ分かっていない。〔警察の虐待説。〕

Murdockは、このオープンソース活動の中心人物だった。彼のDebianプロジェクト – とDockerへの貢献 – は、新しい時代を拓(ひら)いた。1993年に発表され1996年にリリースされたDebianの名は、当時の妻Debraと彼自身の名前との合成だ。彼がパーデュー大学(Purdue University)の学部学生だったときに作られたDebianは、その後、ソフトウェアパッケージの作成とインストールを簡素化するapt-getツールなどにより、オープンソースソフトウェアの世界に大きな貢献をもたらした。

MurdockはSun Microsystemsに入社し、その後Linux FoundationのCTOになった。いちばん最近では、Dockerに籍を置いた。DockerのCEO Ben Golubは、次のように述べている:

“Ianを知り、彼と一緒に仕事ができたわれわれは、とても幸運であった。彼の深い思考力と情熱と豊富な経験は、彼と仕事をする誰にとっても驚異だった。彼の輝かしい才能は、私たちの多くにとってインスピレーションの源泉になった。彼の死は、彼と触れ合うことのできたすべての人にとって大きな喪失である”。

死の詳細は確認されていないが、Twitterのログによると、Murdockは警察と口論し、帰宅してから最後のツイートをポストした。その後削除されたそのツイートには、彼が12月28日に自殺する、と書かれていた。

Debianの現在のチームも、彼を追悼している:

“DebianはIan Murdockの死を深く哀悼いたします。彼はFree Open Source Software(FOSS)のゆるぎなき支持者であり、父であり、息子であり、そしてDebianの’ian’でした。

IanはDebianプロジェクトを1993年の8月にスタートし、同じ年の終わりごろに最初のバージョンをリリースしました。その後のDebianは世界のための普遍的なオペレーティングシステムになり、組み込みデバイスから宇宙ステーションに至るまでの、あらゆるものを動かしました。

Ianはとくに、ディストリビューションの作成とコミュニティの文化に力を入れましたが、それは倫理的にも技術的にも正しいことでした。リリースはディストリビューションが完全に完成したときにのみ行われ、ソフトウェアの自由に関するプロジェクトの断固たる姿勢は、フリーなオープンソースの世界の、黄金律となりました。

正しさをつねに追究したIanの献身が、Debianとその後の年月における彼の仕事を導きました。彼はつねに、可能なかぎり最良の未来を目指していました”。

詳しい情報が得られ次第、この記事を更新する。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

ビジネス向けチャット、Slackの動物アニメのCMはかわいいし、効果的〔ビデオあり〕

2015-12-31-slack

テクノロジーに詳しいならSlackが何であるかはよくご存知だろう。企業向けチャット・サービスの代表であるSlackの名を聞いてけげんな顔をするような読者は少ないはずだ。

ということでこちらのビデオをご覧いただきたい。:

事情に詳しい読者でもジョークを全部理解するのに繰り返しビデオを見直す必要があったらしい。もちろん特に何も考えずにかわいいビデオを楽しんでもかまわない。ファウンダーのスチュワート・バタフィールド(以前Flickrを作ったことで有名)のTwitterはこちら。

Slackが用意した動物テーマをサポートするページはこちら

Screen Shot 2015-12-30 at 10.44.26 AM

年明けに誰か事情に疎い人間があなたがたの会社でやたらにスラックとやらが話題になっているのはなぜか、などと尋ねるようなら上のビデオURLを送ってやればよいだろう。Slackは2016に大ブレークしそうだ。もしかするとエンタープライズ向けとしてわれわれの知るすべてのサービスの上をいくスーパー大人気アプリになるかもしれない。

私もスチュワートにあの「カラー雨傘」をひとつ注文したい。

〔日本版:Slackは現在UIが英語だが、コンテンツには日本語も問題なく使えて非常に便利なツール。ちなみに”Leave it to me!”は「それはオレに任せろ!」というような意味。〕

[原文へ]

(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

GoProを砲弾として発射する空気圧大砲を3Dプリントで作ったこの二人は天才か?愚か者か?

3Dプリントで作った大砲で空中に何かをぶっ放すのは、最高にエキサイティングである。したがってこのビデオも、きわめて重要であり、かつ、教育的である。これを作った二人の若者、DavidとRyanは、GoProを空中に撃ち上げるための砲弾、のようなものを作り、それを空高く発射し、そして犬のように地面に呼び戻した。

二人の男が空に何かを発射することの、どこがおもしろいんだい?と問うあなた、あなたはほとんど正しい。実は二人はEclectically Engineeringというチャネルを作り、GoProを砲弾として撃つだけでなく、誰もがGoPro砲弾を作って上空からの撮影ができるために、彼らのプロジェクトの詳細を公開した。ちょいとおもしろいDIYプロジェクトを、このようにきちんとした形で公開したことによって、“愚かな若者のいたずら”は、“誰もが自分でトライできるクールな挑戦”に変わったのだ。

ぼくの住むニューヨークのブルックリンで大砲を撃つのは難しいと思うが、3Dプリンタを持ってて人のいない広い場所が近くにある人は、GoProを砲弾として撃ち上げて空中から撮影する特技を、マスターできるだろう。特撮技術の一種としては、意味があるかもしれない。

出典: 3DPrint

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

グループ購入サイトMassdropではユーザが“理想の製品”を設計してメーカーがそれを作る

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Massdropの投資家たちは、グループeコマースのサイトは単なるマーケットプレースであるだけでなく、むしろコミュニティであるべきだ、と主張してきた。そのMassdropが最近始めたMassdrop Collabsと呼ばれる企画は、そんなコミュニティ化努力の一環だ。

同社はこれまで、いくつかの専門的なコミュニティを築いてきた。オーディオ愛好家や機械式キーボードのファンなどがそれぞれ作ったコミュニティに、グループ購入の特典などを与えてきた。しかしMassdrop Collabsは、協同ファウンダでCEOのSteve El-Hageによると、コミュニティが実際に製品を創造する機会を提供する。

これまでMassdropは、Infinity Keyboard Kitなどでそんな共同設計による製品を作ってきたが、しかしMassdrop Collabsはそれを、もっと定常化し一般化する。

たとえば同社はオーディオ愛好家のコミュニティから選んだ人たちにヘッドフォーンを設計ししてもらい、それを電子製品のメーカー企業Fostexに持ち込んで、Fostex x Massdrop TH-X00を完成させた。コミュニティが指定した要素は、音質の特徴やマホガニー製のイヤーカップなど、15項目に上(のぼ)る。El-Hageはこの過程を、“とても多くの人びとの共同作業”と呼んでいる。

“誰もが、何か一つは貢献している。個々のコンポーネントを投票で決めるのではなく、すべてのアイデアを容れたデザインを完成させ、製品化した”、と彼は言っている。

El-Hageはこのやり方を、今はなき共同発明サイトQuirkyと比較する。そこはユーザが新製品の発明過程に参加するのだが、Massdropは発明家のサイトではない。El-Hageによると、“1840年以降、合衆国にプロの発明家はいない”そうだ。むしろMassdropは、スペシャリストたちが集まって設計に参加し、“こんなのだったら自分も買う”というプロダクトを構想する。

上記のヘッドフォーンの場合は定価399ドルで、発売直後の48時間で100万ドル売れた。これまでに3167名のMassdropユーザに売れている。

Massdrop Collabsの対象は、ヘッドフォーンだけではない。来年は、メンズファッションや日用携帯品(everyday carry, EDC)などを予定している。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

ビデオを検索してマッチするシーンの短いクリップを見つけ、メッセージングでシェアできるすぐれものアプリYarn

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2015年はGIFをシェアする年だった。と少なくともYarnは思いたいだろう。同社の最新のモバイルアプリは、友だちとのメッセージングを一桁も二桁も楽しくする。なにしろ映画やテレビや音楽ビデオなどから短いクリップを検索して見つけ、それを会話の中に挿入できるのだ。今のところYarnがサポートしているのはFacebook Messengerだけだが、今後はもっといろんなメッセージングアプリで使えるようにしたい、と同社は言っている。

しかしMessengerのアドオンとしても、Yarnは十分に楽しい。それに、Facebookのインスタントメッセージングアプリをあまり使わない人にとっても、使えるクリップが山のようにあるYarnのWebサイトは便利だろう。そこでは、人気上位のクリップを見たり、言葉でクリップを検索できる。友だちと共有したい引用句や歌詞などがあれば、それらに合ったクリップを見つけることもできる。

自分のメッセージの中に映画の名(迷)セリフとか、キャッチフレーズなどを散りばめる趣味のある人は、Yarnを人一倍楽しめるだろう。

クリップを見つけたら、そのWebページには、Messengerで送る、FacebookでLikeする、ツイートする、Pinする、Google+にポストする、などのオプションがある。もちろん、そのクリップのURLをメールなどでシェアしてもよい。

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Messenger用Yarnのモバイルアプリからも、クリップの閲覧や検索ができ、ボタンをタップすればそのクリップをFacebook Messengerへ送れる。絵文字で検索すると、見つかったビデオクリップをその絵文字の代わりにメッセージに挿入できる。

たとえば、いつものスマイリーフェイスの代わりに、Beyoncéの”Halo”の、”I got my angel now”を歌ってる箇所のクリップはどうだろう?…つまりこんな使い方。

途中でちょちょ切れているクリップもたまにはあるけど、できたてほやほやのアプリにしては、良くできている。

Yarnを作ったのは、MITの仲良し同窓生たちだ。前にPolar(Googleが買収)とIntelにいたChris Butler、同じくIntelにいたJeffrey Krauseは、共にIntelの”RealSense 3D camera”のWebインタフェイスを2014年に作った。だから二人とも、メディア関連のアプリケーションやプロダクトのデザインと開発の経験があるわけだが、彼らの最大の不満が、ビデオの検索だった。

“ビデオコンテンツを取り込んで分析するための、いろんな技術を今研究している。それらにAIとユーザの対話と、ユーザの年齢性別や好みなどの特性を加味して、‘スマートな’ビデオタイムラインを作りたい”、とKrauseは語る。“ビデオ検索ならYarn、という評価を確立したい”。

YouTubeなどのビデオサイトと違って、Yarn自身はオリジナルのビデオコンテンツをホストしない。元の素材を指し示すだけだ。同社自身がホストするのは、小さなクリップと、タグなど関連のメタデータのみ。要するに一種の画像検索エンジンだが、対象はビデオクリップだ。

“このツールを作るにあたっては、YouTubeも大きなヒントになった。つまり、YouTubeの最大のフラストレーションが、ビデオ中の特定の瞬間を見つけて取り出すことが、簡単にできないことだ。スクラビングは、かったるいたいへんな作業になるしね”、とButlerは語る。“しかも、そのままショートクリップとして使える短いビデオは少ない。ほとんどのビデオが、長い。15秒〜30秒以上あるビデオは、もう長いよ。たとえばDonald Trumpの出馬声明ビデオから、あの珍発言のシーンだけをクリップとして取り出したい。ユーザが見つけて、気に入ってしまうシーンは、どれもそれぐらい短い。そこだけを、1/100秒の精度で正確に切り取るのが、われわれの仕事だ”。

今後付け加えるべき機能として、いろんなものが同社の予定表に載っているが、その中の一つ、政治オンリーバージョンは今非公開ベータ中で、Messenger以外のプラットホームにも提供していくつもりだ。またYarnの技術をビデオ企業(ないしビデオを利用する企業)にライセンスすることも構想していて、今二社でパイロット中だ。それにより企業は、自分のビデオのアップロードや分析、検索などが迅速にできるようになる。

“コンテンツ企業がうちの技術を利用すれば、ユーザを特定のコンテンツやサイトに誘導することができる。彼らは、Yarnの技術で作ったクリップを、広告のようなものとして利用できる。ユーザがコンテンツを検索したら、それにマッチするクリップを提示すればよい”、とKrauseは述べる。

同社はまだ、自己資本だけでやっている。アプリは、iOS用Android用も無料でダウンロードできる。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。