PageSpeed Insights、Lighthouse の使用を開始しました

Google では、スピードが重視されていることを考慮し、どなたでもページやサイトのパフォーマンスを把握できるよう各種ツールをご用意しています。これまで、こうしたツールでは異なる分析エンジンを使用していたため、ツールごとに最適化案が異なり、混乱を招くこともありました。そこで、本日、PageSpeed Insights(PSI)の分析エンジンとして Lighthouse の使用を開始する運びとなりましたことをお知らせいたします。これにより、デベロッパーはウェブ、コマンドライン、Chrome DevTools を問わず、どこでも同じパフォーマンス分析結果と最適化案を参照できるようになります。また、PSI には、Chrome ユーザー エクスペリエンス レポート(CrUX)で提供されるフィールド データも組み込まれます。PageSpeed Insights API バージョン 5 では、CrUX のデータのほか、Lighthouse 監査のすべてのデータが提供されるようになります。PSI API の以前のバージョンは 6 か月後にサポートを終了いたします。

Pagespeed Insights で Lighthouse の使用を開始

PageSpeed Insights で提供される情報は次のとおりです。

  • ラボデータ: PSI では、Lighthouse を使用してページを取得、分析し、モバイル端末でページがどのように読み込まれるかのシミュレーションが行われます。ページの一連のパフォーマンス指標(First Contentful Paint、Time to Interactive など)を計算し、これらの指標を要約して 0~100 のパフォーマンス スコアで表します。スコアは 3 つのレベルに分類され、90 以上は「良」と見なされます。
  • フィールド データ: PSI には、ページの実際のパフォーマンス指標(First Contentful Paint、First Input Delay など)とその origin も表示されます(これを受けて、PSI では origin: クエリのサポートも終了します)。ただし、必ずしもすべてのサイトに表示可能なフィールド データがあるとは限りません。データは、毎日更新される Chrome ユーザー エクスペリエンス レポートを利用し、過去 28 日間かけて収集されます。実際のネットワークの状態や Chrome ユーザーが使用する端末は広範囲に及ぶため、ここでの指標は、ラボデータ欄の指標とは異なることがありますのでご注意ください。
  • 最適化案: PSI では、ページのパフォーマンス指標を改善する方法についての最適化案が提供されます。各最適化案には、実装するとページの読み込みがどのくらい速くなるかの見積もりも表示されます。
  • 診断: この欄には、ページがウェブ開発のおすすめの設定にどの程度沿っているかについての追加情報が表示されます。

PSI v5 API では、所定の URL について、この新しい分析データと CrUX のデータに加え、すべての Lighthouse カテゴリデータ(パフォーマンス、プログレッシブ ウェブアプリ、アクセシビリティ、ベスト プラクティス、SEO)が返されるようになります。

変更内容について詳しくは、よくある質問をご覧ください。ご不明な点がありましたら、Stack Overflow をご利用ください(その際、質問には pagespeed-insights タグの設定をお願いいたします)。

定期購入ページの説明が不十分な場合は警告が表示されるようになります

モバイル向け定期購入ページの説明が不十分だと感じる Chrome ユーザーが増えています。 きちんと説明された覚えもなく、月末の請求書を見て驚くというのは、ユーザーにとって非常に不愉快な体験です。Google では、ユーザーが十分な情報に基づいて定期購入できるように努めています。そこで Chrome 71 (2018 年 12 月公開) 以降、Chrome ユーザーが説明が不十分な定期購入ページを開こうとした場合に警告を表示することにしました。警告が表示された場合は、定期購入ページに進むかどうかをユーザーが明示的に選択することになります。料金が発生することに気付いていなかった場合は、前のページに戻ることができます。

説明が不十分なモバイル向け定期購入

次のようなケースを考えてみましょう。隆史さんが、モバイル端末でブラウジングしていてゲームサイトにアクセスしたところ、携帯電話番号の入力を求めるページが表示されました。

携帯電話番号を入力して [Continue] をクリックすると、コンテンツにアクセスできました。

翌月届いた携帯電話の請求書には、身に覚えのない請求が含まれていました。オンラインのゲームサービスの定期購入はこんなに高額なのでしょうか。この金額を支払うことに本当に合意したのでしょうか。コンテンツの利用料金としていくら払うことに合意したのでしょうか。

料金に関する情報を Chrome ユーザーに

Chrome ユーザーがウェブ ブラウジング中に請求手続きに移行するときは、そのことをきちんと理解し、十分な情報を得たうえで意思決定できるようにしたいと考えています。

ユーザーに十分な情報を提供するためには、Google が新たにまとめたモバイルでの料金請求のベスト プラクティスに沿って、十分に詳細な情報を請求ページに記載することが重要です。以下にチェックポイントを挙げておきますので、ユーザーに十分な情報を提供できているかどうかを確認してみてください。

  • 料金に関する情報がユーザーに明示されていますか?たとえば、定期購入ページに料金に関する情報が表示されていない(または見つけるのが難しい)と、支払いが必要だと認識しないまま手続きを進めてしまうおそれがあります。ユーザーが料金に関する情報を確認してから定期購入に同意できるようにしてください。
  • ユーザーが利用規約に同意する前に、料金を簡単に把握できますか?たとえば、料金に関する情報がグレーの背景にグレーの文字で記載されていては、ユーザーが見過ごしてしまうおそれがあります。ユーザーが料金を簡単に把握できるよう、わかりやすく表示してください。
  • 簡単に理解できる料金体系になっていますか?たとえば、サービスの料金がいくらになるかを計算式で示す場合は、できる限りシンプルでわかりやすい式になるよう工夫してください。

モバイル版 Chrome、PC 版 Chrome、Android の WebView では、料金に関する情報が不十分なページが検出されると、ユーザーに対して次のような警告が表示されます。

説明が不十分な請求ページにアクセスしようとすると警告が表示される。

このようなページが検出された場合は、Search Console を通じてウェブマスターに通知します。変更を加えて料金に関する情報が明確になりましたら、通知から再審査をリクエストしてください。Search Console での確認が済んでいないウェブサイトにつきましては、ウェブマスターと連絡が取れるよう最善を尽くします。なお、ウェブマスター ヘルプ フォーラムでは、15 の言語で質問を受け付けています。Search Console 経由で再審査リクエストが届きましたら、変更後のページを審査し、基準を満たしていれば警告を削除します。

料金に関する情報が Google のベスト プラクティスに沿ってわかりやすく明示されていれば、特に変更を加える必要はありません。また、今回 Chrome に表示されるようになった警告が、Google 検索でのウェブサイトの掲載順位に影響することもありません。

ご不明な点がございましたら、ウェブマスター ヘルプ フォーラムをご利用ください。

GrammarlyがGoogle Docsでも使えるようになった、これで恥ずかしい文法間違いともお別れだ

GrammalyがGoogle Docsをサポートするようになった。ここ数年の間に、Grammarlyは優れた文法並びにスペルチェッカーの1つとして、市場でその名を上げている。だがChromeの拡張機能として、実質的にほぼすべての主要なオンラインツールやソーシャルメディアサイトときちんと統合されていたものの、これまではGoogle Docsは未対応のままだった。

何故ならGoogle Docsエディタは、そのリアルタイムコラボレーション機能のために、単純なテキストフィールドではないからだ。このためGrammerlyはそのサービスが動作するように少々余計な作業をしなければならなかった。拡張機能をインストールしたならば、今や他のWebアプリケーションと同じように機能するようになった(訳注:日本時間9月13日夕方の時点では、日本からアクセスする場合には、”Google Drive Not Supported”と言われてまだ動作しないようである)。

実際にはこの機能は、有料のプレミアムユーザーに対してベータ版として提供されていたのだが、今回全員に対して公開された。

GrammarlyがGoogle Docs上で動作するのを見るのは興味深い。実はGoogleも7月の時点で、独自の文法チェッカーをGoogle Docsに導入する予定だと発表していたのだ。ここでのGoogleの工夫は、基本的には、その翻訳ソフトウェアを支えているものと同じ機械学習技術を使って、ドキュメントの間違いをチェックするといるということだ。私の感想としては、Grammarlyは文法間違い(例えばピリオド、カンマの間違いとか)の恥ずかしさから、ユーザーを救ってくれるより包括的なツールを実際に提供してくれると思うが、Googleのツールはまだプライベートベータ版なので個人的にはまだ試すことができていない。

Grammerlyの有料プランは月額29.95ドルから始まるが、3ヶ月分あるいは1年分を前払いすることでディスカウントを受けることができる(さらに同社は定期的にその無料ユーザーに対してディスカウントを提案している)。月額が1メンバーあたり10ドル(最低3人の加入者)からスタートするビジネス向けのチームプランもある。

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(翻訳:sako)

Chrome、誕生10周年でメジャーアップデート――v69ではタブが角丸になり、検索対象も拡大

GoogleがChromeをリリースしてから10年経った。当時Googleの新しいブラウザは福音だった。Firefoxは重くなる一方でMicrosoftのIEは、つまりIEだった。マイナーなブラウザは多数出ていたが(おそらくOperaを例外として)どれ一つとして意味あるシェアを獲得することができなかった。そこにGoogleが軽快なモダン・ブラウザとして登場したわけだ。

その後10年経ち、今やGoogleは既成勢力となり、Chromeは挑戦を受ける立場だ。これにはFirefoxの復活のようなテクノロジー上の要素もあるし、大きくなりすぎ、強力になりすぎたGoogleに対する反感も後押ししている。しかしこれもGoogleがChromeの10周年を祝う大きな妨げにはなっていない。今日(米国時間)、Googleはすでにプレビュー版が広く用いられていたChrome(v69)を安定版としてリリースした。単にデザインが変わっただけではなく、オムニボックスを始め、Chriomneを特徴づける各種のパーツも改善されている。

読者がブラウザに関する情報に詳しければ新しいデザインに違和感は少ないだろう。いつものとおり、Googleは安定版のアップデートに先立って各種のチャンネルを通じて公開ベータテストを行ってきた。.またベータ版を利用していなかったとしてもChromeは見間違えるほど変わってはいない。

新Chromeのユーザー・インターフェイスは、デスクトップ、モバイルのすべてのプラットフォームでGoogleのMaterial Design 2ガイドラインに従ったデザインとなっている。タブは角丸になり、動作には控え目なアニメーションが加えられているなど、スマートでモダンなデザインだ。またカラースキームやアイコンも新しくなった。

Chromeの機能面では、パスワード・マネージャーが改良されており、ログインが必要なサイトでは自動的に強いパスワードを生成し保存してくれる。また配送先住所やクレジットカード情報などをそのつど聞いてくるしつこいサイトに対応して自動補完能力も改善されている。

しかしいちばん重要な改良はオムニボックス(URLや検索語句を入力する窓)に関するものだろう。新しいオムニボックス検索ではユーザーが開いている(開こうとしている)タブやGoogleドライブ内のファイルも検索対象になる。

また新しいChromeではタブごとにページの背景の色を変えたり、ショートカットを作成したりできる。

プロダクト・マネージメント担バイスプレジデントのRahul Roy-ChowdhuryはChromeの将来の方向について、「開発チームはAIベースの機能を付加しようと努力している」と述べた。

Chowdhuryは「Chromeがいっそう賢くなれば、単にウェブページを閲覧する以上のことができる。たとえば今聞いた歌の歌手を検索するところを考えてみよう。
Chromeは歌手の経歴を表示するばかりでなく、ユーザーの住む地域で近々開催されるコンサートやそのチケットの購入方法も教えてくれる。AIを利用すればChromeはユーザーが何を求めているか、何をしようとしようとしているか、より正確に判断できるようになる。しかも処理速度もアップする」と書いている。

言うまでもなくこれはMicrosoftもEdgeブラウザとCortanaの統合によって実現しようとしている目標だ。 私自身はいつもEdgeを使っているわけではないが、ブラウザへのAIの組み込みの効果には驚かされることが多い。たとえば付近のレストランを検索すると自動的に関連情報も表示される。GoogleがAIをどのように利用するのか興味が持たれる。

Roy-ChowdhuryはまたAR(拡張現実)機能の充実も準備中だと述べた。残念ながらこの種のテクノロジーは記事では素晴らしく聞こえるが、実装されてみると失望させられることが多い。しかしGoogleではこれはギミックではなく本当に役立つものになると期待しているようだ。どういうことになるのか、ライブで試せる日が楽しみだ。

〔日本版〕日本向けバージョンも公開中。タブが角丸になっているのが特徴。メニューから「Google Chromeについて」を開き、バージョン番号が69で始まっていればアップデートずみ。

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滑川海彦@Facebook
Google+

Chromeの最新バージョンは、非暗号化ページに”not secure”マーカーをつける

本日(米国時間7/24)Googleは、Chromeブラウザーのversion 68を正式発表し、暗号化されていない(非HTTPS)ページに “not secure”[安全ではない]マークを付けるという以前からの約束を正式にした。Chromeが、ブラウザー全体で安全な(HTTPS)ページの利用を促進するという時間のかかる計画を発表してから、ここまでに2年近くかかっている

過去の更新で、Chromeはすでに重要なHTTPページ——銀行情報や個人情報を収集するサイト——に “not secure”ラベルを付加し始めている。しかし、ブラウザーの安全を約束するという目標に向けて、今日Chromeは、9月からHTTPSサイトの “Secure” マークを外し、10月から非暗号化サイトに赤い “Not secure”マーカーを付加する計画を発表した。

従来Chromeは、インターネット上のHTTPサイトの数が多すぎるため、すべての非暗号化サイトにマーカーをつけることは現実的ではないとしていた。しかし、ここ数年に安全なサイトが増えてきた結果、この方法はより実際的になった。

2014~2018年にわたって同ブラウザー上の暗号化利用を追跡したChrome Transparency Reportによると、AndroidおよびChromeOSのブラウザートラフィックでは、暗号化率は上がっている(Androidでは42%から76%へ、ChromeOSでは67%から85%)。また、2014年にトップ100のウェブサイト中HTTPSをデフォルトで使用していたのはわずか37サイトだったのに対して、2018年には83サイトに増えたことも報告書に書かれている。

Chromeによるこのセキュリティーアップデートは、最近起きているセキュリティーハックに直接対応するものではなさそうだが、良いタイミングだった。最近世界で起きている銀行医療、および選挙ハッキングの事件を受け、セキュリティー、特にオンラインセキュリティーは深刻な話題となっている。

“secure”なサイトはあなたのデータが侵入を受けないという意味ではないが、、Chromeは今後もユーザーが最も安全な体験を得られるように、この分野での努力を継続するつもりだと語った。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Google、Chrome拡張機能のサードパーティーサイトでのインストールを中止へ

本日(米国時間6/12)Googleは、Chrome Web Storeの主要なポリシー変更を発表した。ユーザーをだましてChrome拡張機能をインストールさせようとするサイトからユーザーを守ることが目的だ。これまでWeb Storeでアプリを公開しているデベロッパーは、自分のウェブサイトからも拡張機能をインストールさせることができた。しかし、インライン・インストールと呼ばれるこの方法を、をだまし広告と抱き合わせてインストールさせようとするデベロッパーが頻出するようになった。これは2011年にこの機能を導入したGoogleの意図とは明らかに異なる体験であり、このほど中止することになった。

今日以降、インライン・インストールは新たに公開される拡張機能では利用できない。標準的方法を使ってインストールを呼びかけるデベロッパーのサイトを訪れたユーザーは,Chrome Web Storeにリダイレクトされてインストールを完了する。

そして2018年9月12日には、既存の拡張機能についてもインライン・インストールは利用不可となり、ユーザーは同じようにストアにリダイレクトされる。12月に公開されるChrome 71からは、インライン・インストールのためのAPIが廃止される。

「過去数年間この問題に取り組んできたなかで、Chrome Web Storeで拡張機能の横に書かれている情報は、ユーザーが拡張機能をインストールするかどうかを決めるうえで重要な役割を担っていることがわかった」と拡張機能プラットフォームのプロダクトマネージャー、James Wagnerが今日のブログに書いた。「Chrome Web Store経由でインストールされた拡張機能は、インライン・インストールされたものと比べて・アンインストールされたり苦情が来ることが著しく少ない」

Wagnerが指摘するように、インライン・インストールは長年の問題だった。2015年には、ユーザーをだましてニセ広告やエラーメッセージをクリックさせて拡張機能をインストールさせるサイトが大きな問題になった。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

デスクトップのChromeはユーザーの閲覧行動から学んで自動再生ビデオを無音にする

Webで最大に疎(うと)ましいものといえば、大音量の自動再生ビデオだ。Chromeやそのほかのブラウザーはここ数年、こいつと戦ってきたが、対策の多くはユーザーのアクションを必要とした。そこでChromeは、モバイルへの導入に続いてデスクトップでも、自動再生をブロックするサイトをブラウザー自身が判断できる機能を実装した。それは、ユーザーのそれまでの行動〔や設定〕から、嫌われてるサイトを見抜くのだ。

Googleによると、自動再生のほとんどが6秒以内に、停止されたり、無音にされたり、あるいはタブを閉じられたりしている。タブを閉じるのは6秒よりもっと早いと思うが、Googleとしては、“聴きたい/視たい意思”を確認するために6秒待った、ということだろう。

今後Googleは、ユーザーの閲覧行動から学習して、無音にしたいサイトを知る。GoogleにログインしていないユーザーやChromeを使い始めたばかりのユーザーの場合は、上述の6秒テストで判明した迷惑サイト上位1000を、自動的に無音にする。

Googleによると、このシステムはユーザーによって訓練されると、迷惑な自動再生サイトの約半数をブロックする。でも、完全なシステムは存在しないから、判定を間違えることもある。そんなときは手作業で無音を解消しなければならない。

モバイルでは、やり方がやや違う。ユーザーがホーム画面に載せていたサイトは、そのまま受け入れる。お気に入りのサイトをホーム画面に登録している人は、そんなに多くないと思うけど、だとするとモバイル上では自動再生の完全禁止になってしまう〔閲覧履歴によるパーソナルな判定をしないから〕。

なお、この機能はオーディオに対してのみである。Chromeによって無音化された自動再生ビデオは、ユーザーがそのページや動画を消さないかぎり、再生を続ける。それに、ユーザーがそのサイトのどこかをタップしたりクリックしたりすると自動再生がまた動き出す。この水漏れ穴は、ぜひふさいでほしいね。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Chromeの広告ブロッカーはこう作動する――いよいよ明日からビルトインされる

Chromeのビルトイン広告ブロッカーはいよいよ明日から作動し始める。 GoogleがChromeに内蔵で自動的に作動する広告ブロッカーを導入するのはこれが始めてだ。一部のオンライン・パブリッシャーや広告主には恐慌を来しているものもいるが、ほとんどのユーザーはそもそも新機能に気づかなかい可能性が高い。

まず重要なのは、ビルトイン広告ブロッカーはAdBlock PlusuBlock Originのようなアドオンの代わりになるものではないという点だ。これはChromeからもっとも目障りな広告を除去しようとするGoogleの努力の一環だ。つまりすべての広告をブロックするのではなく、オンライン広告の改善を目指す業界団体、Coalition for Better Adsのガイドラインに従わない広告をブロックする。

また、あるサイトがガイドラインに反する広告を掲載しているとGoogleが判断した場合、そのサイトでは問題の広告だけでなくすべての広告がブロックされ、表示されなくなる。たとえば、コンテンツを表示する前に掲出されるカウントダウン表示つきプレスティシャル広告音が出るビデオを自動再生する広告などの不快な広告がターゲットとなる。

以下はChromeの新しい広告ブロッカーの対象になる可能性がある広告の例だ。

訪問したサイトでChromeが広告をブロックした場合、小さいポップアップが現れる(ポップアップ広告をブロックしたことを知らせるためにポップアップが現れるというのは…?)。このときユーザーは広告ブロックを解除して広告を見ることもできる

この広告ブロッカーにはコミュニティーによってキュレーションされるEasyListフィルターのルールが用いられている。Googleはこのリストに多少の変更を加えているが、自社の広告ネットワークからの広告を除外していない。つまりAdSenseとDoubleClickからの広告であっても、ルールに反している場合はブロックされる。

広告ブロックによって表示のパフォーマンスは若干アップするかもしれない。もちろんこれは広告ブロックの目的ではないが、Googleによれば副次的にそういう効果もあるかもしれないという。初期の広告ブロッカーの中にはメモリー消費量が大きくパフォーマンスを低下させるケースがあった。Googleによれば「広告ブロックのリストを保持するために多少のメモリーを使用するが、たとえモバイル・デバイス上のChormeであっても影響は無視できる程度だ」という。

ただしCoalition for Better Adsが主として対象とするのは北米と西欧のサイトだ。またChromeに広告ブロッカーが最初に導入されるのもこれらの地域だという。ただし Googleでは個々のユーザーの居住地によってサイトの広告表示を変えることはしないという。たとえば、インドのサイトではまだ広告ブロックが実施されていなくても、インドのユーザーがドイツのサイトを訪問した場合、そのサイトの広告がガイドラインに違反していれば、広告はブロックされる。

GoogleのChromeウェブプラットフォーム担当プロダクト・マネージャーのRyan Schoenが私に語ったところでは、ガイドラインに違反していたパブリッシャーの42%はすでに広告手法を変更したという。しかしもちろん残りの58%はGoogleの警告にもかかわらず何の対策も講じていないということでもある。しかしSchoenは「ひとたび〔広告ブロックが実施されて〕その影響が明らかになれば、彼らも広告手法を変えるだろう」と述べた。広告ブロッカーというのはブラウザーの拡張機能の中でももっとも人気があるジャンルだが、ブラウザーそのものにはプレインストールはされていなかった。今回Googleが有無を言わさずすべての違反広告をブロックすることになるのは相当のインパクトをもたらすだろう。

すべての違反広告だけでなく、サイトの広告すべてをブロックするのは厳しすぎるという議論もある。しかしSchoenは「現実的に効果のある方法はこれしかない」という。Googleはパブリッシャーに表示する広告に責任をもたせ、適切に管理させようとしている。Googleでは最終的に重要なのはサイトを訪れて広告に反応するユーザーであり、サイトのオーナーはこの関係に責任を持つべきだと考えている。

現在予想されるところでは、新しい広告ブロッカーによってブロックされるのは全広告の1%以下のようだ。安堵のため息をつくパブリッシャーもいるだろうし、右往左往するものもいるだろう、しかし長期的にみて、この動きはユーザーにとっては朗報というしかない。

画像: Getty Images

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Google Chrome、非暗号化(HTTP)ページに”not secure” の警告を表示

近くGoogle Chromeは、HTTPSの暗号化を使用していない全サイトにマークをつける。Chrome 68が公開される7月以降、Chromeは全HTTPサイトを ‘not secure’[安全ではない]として、URLバーに目立つように表示する。

過去数年、GoogleはHTTPSの使用を強力に推進してきており、ブラウザー、サーバー間の通信中にデータが他社に傍受されないように努めてきた。すでにGoogleは、Chrome 62でデータ入力フィールドのあるHTTPサイトに安全でないことを示すフラグを立てているほか、パスワードあるいはクレジットカード情報を要求するサイトについては古く2016年から同様の警告を表示している。

近く公開されるアップデートからは、入力フィールドの有無に関わらずHTTPサイトすべてが「安全ではない」と識別されるようになる。

デベロッパーにもメッセージは届いている。Googleによるとウェブサイトのトップ100のうち81のサイトが標準でHTTPSを使用しており、Chrome OSおよびMacではChromeのトラフィックの80%が、Windows版Chromeでは70%がHTTPSを使用している。AndroidのChromeでは68%だった。

しかしこれは、今でも(おそらく今後も)移行していないサイトが数多くあることを意味している。Let’s Encryptなどのプロジェクトのおかげで、今は事実上どんなサイトでも簡単にHTTPSを有効にすることができる。しかし、既存サイトでHTTPSを有効にするのは必ずしも単純な作業ではないため、ウェブ管理者やデベロッパーの中には、動いているには手をつけないでおこう、という人たちもいる。これはChromeが警告を出すようになっても変わらないかもしれない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

GoogleがChromeの今のペアレンタルコントロールを閉鎖して年内に新しい機能を立ち上げ

GoogleはChromeブラウザー用の新しいペアレンタルコントロールを準備中だ。現在のシステムは親子以外のそのほかの規制も含む“Chrome Supervised Users”と呼ばれる機能で、これは近く閉鎖される。この機能の現在のユーザーには、今週中にシステム切り替えを通知するメールが行く。

Chrome Supervised Usersがベータでローンチしたのは2013年で、特定のWebサイトへのアクセスをブロックしたり、SafeSearch機能で検索結果をフィルタしたり、訪問したWebサイトの履歴を保存したりできた。

ユーザーに送ったメールでGoogleは、その機能が今や非推奨だ、と言っている:

“Chrome Supervised Usersをベータでローンチした4年前に比べると、Chromeも、そしてコンピューター機器の使い方も大きく進化した。私たちもこの4年間に多くを学び、ユーザー自身やそのご子弟のユーザー体験の改善を求めるフィードバックもいただいた。そのフィードバックに基づいて今私たちは、家族のニーズに応えるChrome OSの新しい監督機能を作っており、本年後半のローンチを予定している。”

2018年1月12日(金曜日)よりユーザーは、監督対象ユーザーを新たに作ったり、インポートすることができなくなる。ただしChromebook, Windows, Mac, およびLinux上では既存のChrome Supervised Usersの利用は継続できる。

そして2018年1月15日には、chrome.com/manageによるリモート監督が使えなくなる。それにより、子どもたちなどの現在の閲覧制限を変えることはできなくなる。

メールはさらに、Family Linkによるペアレンタルコントロールを紹介している。9月に一般公開でローンチしたこのサービスでは、親が子どものGoogleアカウントを作り、Chrome for Androidの閲覧履歴を管理できる。

つまりそれはモバイルのみの機能だが、Chrome Supervised Usersはデスクトップが対象だった。

2018年の後半に登場する新しいペアレンタルコントロール機能は、Family Linkをデスクトップに拡張したものかもしれない。それについてメールは何も言っていないけど。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Chromeのビルトイン・アドブロッカーは2月15日から――Googleが発表

今年初めにGoogleは「ある種の広告をChromeから締め出す」という計画を発表した。長らくそれがいつからか分からなかったが、やっと期日がはっきりした。来年の2月15日だ(via VentureBeat)。Googleもメンバーである広告適正化の団体、Coalition for Better Adsが定めた基準に基づくアドブロッカーがこの日からChromeにビルトインされる。

もちろんすべての広告がブロックされるわけではない。このアドブロッカーは不必要にうるさく、押し付けがましい広告をブロックする。この場合、あるサイトが掲出する広告の一つが「基準不適合」と認定されると、他の広告は基準に適合していても、そのサイトの広告は全面的にブロックされる

GoogleではChoromeへのアドブロッカー導入に先立って、多数の広告主と共同で広告基準に適合することを確認する努力を続けている。影響の大きい新機能なので「突然自社の広告がブロックされた」といった苦情が出ないよう、慎重を期する必要があるわけだ。

Googleがネーティブ・アドブロッカーをChromeに導入することにした理由としては、不快、不適切な広告がはびこるとユーザーはサードパーティーのアドブロッカーをChromeに設置するようになり、こうしたアドブロッカーにはあらゆる広告を排除しようとするものもあるからだ。そうなるとGoogleの本来の収益源である広告代理業に悪影響を与える可能性が出てくる。

〔日本版〕Googleの発表はこちら

画像: Stephen Shankland/Flickr UNDER A CC BY-SA 2.0 LICENSE

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

GoogleがWebのHTTPS化の進捗状況を報告、日本の採用率は31%から55%にアップ

安全でないHTTP接続を指摘/警告するというGoogleのセキュリティ努力は、功を奏しているようだ。同社の今日(米国時間10/20)の発表によると、Android上のChromeのトラフィックはその64%がHTTPSで保護されており、昨年の42%に比べて大幅に増加した。またChromeOSとMacは共に75%あまりのトラフィックが保護され、それぞれ昨年の67%、60%からアップした。Windowsのトラフィックでは、51%から66%へ上がった。

またアクセス数上位100のWebサイトのうち71が、デフォルトでHTTPSを使用しており、昨年の37からほぼ倍増した。

アメリカ全体では、Chrome上のHTTPSの使用は、59%から73%に上昇した。

(より詳細な図表はGoogleの透明性レポートのこのページにある。)

全体としてこれらの数字は、HTTPSへの切り替えが急速に進んだことを示している。これもHTTPを危険視するGoogleの、熱心なキャンペーン努力のおかげだろう。

パスワードやクレジットカードの情報など個人情報を求めるサイトがHTTP接続を使ってる場合、そのことをChromeブラウザー上で指摘する、とGoogleが発表したのは1年あまり前だ。その後、それはさらに広がって、個人情報に限らずユーザーが何らかの入力をするHTTPサイト、そしてChromeの匿名モードも対象になった。

“HTTPSの実装は前に比べてずっと容易かつ低コストになった。しかもそれはWebのベストパフォーマンスと、HTTPでは危険すぎてできなかった新しい機能の提供を可能にする”、と当時の発表の中でChromeのセキュリティチームのEmily Schechterが書いている

Googleによると、HTTPSの採用は世界的にも増加している。たとえば日本の大型サイトRakuten, Cookpad, Ameblo, Yahoo Japanなども最近採用した。Windows上のChromeによる計測では、日本のHTTPS採用率は31%から55%にアップした。

そのほかの国でも採用が増え、たとえばブラジルでは採用率が50%から55%に上昇した。

もちろんそれは、Googleだけの功績ではない。AppleやFacebookなどの大手テクノロジー企業も、同様の努力をしている。たとえば昨年のAppleは、iOSアプリへのインターネット接続をHTTPS接続にするようデベロッパーに強制した。またFacebookのInstant ArticlesはHTTPSでサーブされている。FacebookがHTTPSを全ユーザーのデフォルトにしたのは、2013年だ。

Googleは今日の発表で、今後はほかの方法でもHTTPSの採用をプッシュする、と言っている。それはたとえば、最近発表したGoogle App Engineのための管理を伴うSSLだ。またGoogleのトップレベルドメインは今後すべて、デフォルトではHSTS(HTTPS Strict Transport Security)で保護される〔リクエストURL中のhttpを強制的にhttpsに換える〕。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

次期Chromeは耳障りなビデオ自動再生を無音化へ――Googleが機能とポリシーを変更

ウェブを見ていて非常に不愉快なことの一つは―広告を別にすれば―開いたページが勝手に大音量でビデオの再生を始めることだろう。これはユーザーを驚かせ、苛立たせるだけでなく、データ転送量も食ってしまう。特にモバイルの場合は痛い。Googleはこの問題に対処する計画だ。近く公開される次期のChrome(Chrome 64)ではGoogleは自動再生に制限を加える。

公式ブログによれば、自動再生が許可されるのは無音(ミュートされているか音声トラックなしの場合)、あるいはユーザーがそのページに興味を示していると判断された場合に限られる。後者の場合、ユーザーの興味はいくつかの基準によって判定される。たとえば、デスクトップからユーザーがそのサイトをひんぱんに訪問してビデオを再生していた場合、表示されたページをクリックないしタップした場合、またモバイルデバイスのホームスクリーンにサイトを追加した場合などだ。

ただしその一方で、 Googleはモバイルでのビデオの自動再生に対するユーザー保護手段の一部を無効化する。Chrome for Androidの場合、「自動再生を無効にする」オプションは廃止される。また現在、モバイルでChromeのデータセーバー・モードを有効にすると、自動的に自動再生がブロックされるが、次期Chromeではこれも廃止される。

Googleによれば、こうした変更で「自動再生ブロックの信頼性が増す」という。しかし実際にはそうでない場合もありそうだ。ユーザーがすでに何らかの方法で自動再生をブロックしている場合、今後設定に注意を払わないと自動再生が増えることになるだろう。

ただしGoogleはChrome 64以降でポリシーを変更し、かつ Chrome 63以降で個別サイトの自動再生の音声をを完全に停止するオプションを加えた。ユーザーがあるサイトをひんぱんに訪問するものの、ビデオの自動再生の音声が耳障りだという場合(ニュースメディアや情報サイトなどでそういう場合がありそうだ)、ユーザーはビデオ再生を永続的にミュートすることができる。

この設定はサイトごとに記録され、ブラウザのタブを閉じ、後で再び開いた際にも維持されるという。

10月に公開されるChrome 63の安定版にサイトの音声停止が搭載される。自動再生に関する新しいポリシーが適用されるのは12月のChrome 64ベータからとなる。f Chrome 64の安定版の公開は2018年1月が予定されている。

Googleが対処を準備しているのは自動再生だけではない。Chromeネーティブの広告ブロック機能も開発中だという。これはAndroidデベロッパー・キットにもこの夏追加された。

このブロッカーの広告選択基準はCoalition for Better Adsが制定する業界標準にもとづいている。これによれば画面の大部分を覆うように表示され、コンテンツを読むためにカウントダウンが終わるのを待たねばならないような広告や繰り返しポップアップするような広告がブロック対象に含まれる。この広告ブロッカーは来年ブラウザに搭載されるという。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

最新Chrome、自動再生音声のシャットアウトをテスト中

音声付きビデオを自動再生するようなウェブサイトは、もうすぐ過去の遺物となるかもしれない。すくなくとも、閲覧者がそうしたサイトに悩まされることは少なくなっていきそうだ。

Googleが、特定サイトにおける音声再生を簡単かつ永久に遮断するオプションを準備しようとしているようなのだ。

ブラウザで再生される音声に悩む人はこれまでも多かった。複数タブを開いているときに、音を鳴らしているページをすぐに見つけ出すため、タブにインジケーターを表示する機能を加えたりもしてきた。さらにはより簡単に音声を再生しているタブを特定する拡張機能なども開発された。そしてGoogleの開発者であるFrançois Beaufortによれば、このたび、最新のテスト版である「Canary」にて、新しいミュート機能を導入テスト中なのだ。

使い方は極めて簡単でかつ効果的だ。アドレスバーの左側で通信の安全性を示しているところをクリックして表示されるオプションから、サウンドのミュートを選択する。オプションは、設定を自分で変更するまで有効で、変更しない限りは永久に音声再生がミュートされるようになる。

この機能を実装しようとしているのはいまのところChromeだけだが、おそらくは他のブラウザも追随してくるものと思われる。

この機能がさまざまなブラウザで実装されることになれば、勝手に音声付きビデオを再生するサイトは減っていくものと思われる。利用者の気持ちを損ねてしまっては、永久にサイトからの音声がシャットアウトされてしまうことになるからだ。すなわち、インターネット上の鬱陶しい存在がひとつ姿を消すことになるわけだ。これはネット利用者の勝利と言って良いのではないだろうか。

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(翻訳:Maeda, H

Googleは企業のChrome OS機採用を促進するためエンタープライズサービスのワンセットChrome Enterpriseをローンチ

Googleは、Chrome OS機の採用を考えている大企業のための新たなエンタープライズサービスをローンチする。そのChrome Enterpriseと呼ばれるサブスクリプション(会員制サービス)は、一機につき年間50ドルで、基本的にはChromebooks for Workの別名のようなものだが、サービスの内容は増えている。名前にChromeがあってもそれはChromeブラウザーのことではなく、あくまでもChrome OSである。エンタープライズのChromeユーザー向けにはすでに、Chrome Enterprise Bundle for ITというものが用意されている。

Chrome OS機のユーザーのためのChrome Enterprise会費制サービスの呼び物は、既存のオンプレミスのMicrosoft Active Directoryのインフラストラクチャと完全互換であることだ。担当ディレクターのRajen Shethによると、この件はChrome OS機を採用しようとする企業にとって長年の障害だった。しかしChrome Enterpriseでは、ユーザーはそれまでの認証情報を使ってChrome OS機にログインでき、自分たちのGoogle Cloudサービスにアクセスできる。そしてITアドミンは、彼らのデバイスとサービスへの、彼らのアクセスを管理できる。

なおChrome OSのアドミンは前からすでに、SAMLスタンダードを使ってChrome OS機へのシングルサインオンを有効にできるサービスなら、有効にできていた

それに加えて企業はこれからは、彼らがすでに使っている同じエンタープライズモバイル管理ソリューションから、自分たちのChrome OS機を管理できる。まず最初は、VMwareのAirWatchからだ。そのほかの同様のサービスも、今後追い追いサポートされる。

このChrome Enterpriseのライセンスでは、ITアドミンが自分たちのユーザーのための、管理サービス付きのエンタープライズアプリストアをセットアップできる。この機能は目下ベータで、Chrome OSのAndroidアプリを動かせる能力にフォーカスしている。この能力は、多くのエンタープライズが使っているChrome OS機のほとんどで利用できる

さらに好都合なのは、Chrome Enterpriseの会員になると24/7のエンタープライズサポートや、OSの管理つきアップデート、プリンターの管理などが提供される。プリンターのところで笑った読者もおられるかと思うが、プリンターはいまだに、多くの会社で重要なのだ〔文書やコミュニケーションがデジタル化/ネット化されていない〕。

周知のように今のGoogleは、なりふり構わず多くの企業を自社のクラウドサービスの顧客にしようと努力している。Chromebookはすでに、リテールや教育の分野で、稼げるニッチを見つけている。それをさらに一般的な企業分野に拡大していくためには、たとえば今回のAirWatchとの統合のような機能が、ものすごく必要とされていたのだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

Chromeブラウザーの企業採用を増やしたいGoogleがアドミンのためのChrome Enterprise Bundleをローンチ

Googleが、企業内でのChromeブラウザーの展開と管理をより容易にしようとしている。今日(米国時間5/23)発表されたChrome Enterprise BundleはアドミンにChromeブラウザーの単一のインストーラーを提供し、またChrome Legacy Browser SupportエクステンションはActivXウィジェットの使用をサポートし、このほかにも、いくつかのアドミン用ポリシーテンプレートが提供される。

Chrome 58からはCitrixの仮想化プラットホームXenAppと、ターミナルサービスのWindows Serverがサポートされる。Chrome 58はさらに、Citrix環境でGPUアクセラレーションをサポートし、ローミングプロファイルとWindows Server自動検出のサポートを提供する。今後は、このバンドルの提供ツールをさらに増やしていく、とGoogleは言っている。

これらのアップデートにより、企業内でのChromeのデプロイがより容易になる。現状ではまだ、企業におけるChromeの採用は…大企業ほど…本格化していない。代わりにInternet Explorer(Windows 10採用企業ではEdge)が彼らのスタンダードだ。

でも今日のGoogleによると、過去二年間でChrome採用企業は倍増した。しかし実数を明かさないところを見ると、まだごく少ないのだろう。なお、Googleの“企業ユーザーの定義”は、コンピューターの構成の属性に基づいている。たとえばマシンがActive Directoryドメインに加わっていて、アドミンが構成ないしデプロイするポリシーでChromeが管理されていることだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

Google、Chromecastのミラーリング機能を改善。最新バージョンを試せる

何年も言い続けていることだが、私は本当に〈本当に〉Chromecastが好きだ ― Googleの出している小さなデバイスで、Netflix、Hulu、YouTubeなどを自分の端末からテレビに簡単にストリーミングできる。するべきことをそつなくこなし、それ以上何もしようとしない。

いや…それは完全に正しくはない。〈一つ〉だけ、少々物足りないといつも感じている機能がある。”Cast this tab” (ミラーリング機能)だ。Chromecastを直接サポートしていないサイトのビデオやコンテンツをブラウザーからストリーミングするためのものだが、これがなんとも…ダサい。〈ほぼ〉ちゃんと動いているときでさえ、ビデオのフレームレートはChromecast対応のサイトにはほど遠い。

どうやらGoogleは、この問題を解決しつつあるらしい。

Google Plusの投稿でGoogleのFrancois Beaufortが、Chromeチームはこの問題に取り組み中で、バッテリー効率とビデオ品質の両方を向上させようとしていると書いている。改善されるのはタブ内でフルスクリーン表示されてるビデオだけらしいが、前進には違いない。

しかも、Chromeの内部をのぞき込むのがいやでなければ、改善作業中の機能を今すぐ試すことができる。Chromeを開いてchrome://flags/#media-remotingへ行き、ブルダウンの「既定」を「有効」に変えるだけだ(見えてければChromeが最新版かどうかを確認すること。あと、これは実験的機能なので破壊的なことが起きる可能性がある。その時は同じアドレスに戻って「既定」に戻すこと)。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

GoogleがChromeブラウザーに広告ブロック機能を実装中とか

今朝のWall Street Journal紙の記事によると、GoogleはChromeブラウザーにアドブロッカー(ad blocker, 広告ブロック機能)を、デフォルトでは全ユーザーの標準機能として搭載するらしい。Googleは収益の大半が広告収入だから、ちょっと首を傾(かし)げたくなる決定だが、むしろこれは、そのほかのアドブロッカーをブロックするための手段かもしれない。

Chromeに最初からアドブロッカーがあって、ポップオーバー(pop-over, 閲覧中のコンテンツをいきなり隠すやつ)とかオーディオやビデオの自動再生などをブロックしてくれるなら、ユーザーはサードパーティ製のアドブロッカーを探さなくてもよい…というGoogleの魂胆だ。WSJの記事によると、GoogleはAdblock Plusなどのサードパーティ製ブロッカーと交わす契約が、本当は嫌である。なぜなら、ブロックされた良質な広告にはGoogle自身が金を払ってブロッカーのフィルタを迂回しなければならないからだ。

今のChromeはWebブラウザーの半分近いマーケットシェアを握っているから、そこにアドブロッカーが標準であることになれば、サードパーティ製の命は絶たれる。ユーザーとしては、自分でわざわざアドブロッカーを探す必要がなくなるからだ。

それはまるで、Amazonがeコマースの覇者になった過程に似ている。長年の薄利多売…この場合は薄利どころか、アドブロッカーの無料提供による、市場支配だ。Googleは広告の全面排除を狙ってはいないが、消費者はユーザーフレンドリーで、受け入れてもよい広告だけを見られる、という利益を得る。アドブロッカーを1秒間offにしただけで、今の状況のひどさを実感できるからね。

ただしこの計画には、落とし穴がたくさんある。Google自身もアドバタイザーだから、広告を強力にコントロールすれば業界の批判を招き、公取などのお役所も介入してくるかもしれない。WSJの記事は、計画はまだ未確定と言っているが、数週間以内で、たとえば5月のI/Oカンファレンスあたりで発表されるかもしれない。そうなれば、これがインターネット上の広告産業全体に与える影響を、われわれはすぐに、目にすることができる。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

Chromeがモバイルでの不快なページジャンプを追放―スクロール・アンカリングを追加

Google Chromeブラウザの最新のアップデートでは、モバイルでサイトを開いたときに経験する非常に苛立たしい問題の一つが解決されている。

この苛立たしい問題というのは、スマートフォンでサイトを読み始めたときに、いきなりページがジャンプしてしまうことがあるという点だ。この現象が起きる理由ははっきりしている。デベロッパーはサイトのテキストが最初にデバイスにロードされ、続いて広告や画像がロードされるようにプログラミングする。

そこでユーザーがすでにサイトをスクロールダウンしていた場合、見えない場所で追加のコンテンツのロードが行われると同時に表示はリセットされ、全く関係ないページが表示されることになる(90%の確率で何かリンクをタップしようとした瞬間にこれが起きる。その結果われわれは目的のリンクの代りに広告をタップしてしまう…)。

最新版(メジャーバージョン56以降)のChromeではスクロール・アンカリングというテクノロジーを用いて不愉快なジャンプの防止に努めている。Googleでは昨年からベータ版でこのテクノロジーをテストしていたが、いよいよ安定版でも標準機能に追加された。

Googleによれば、現在でもこのテクノロジーはページビュー1回についき平均3回弱のジャンプを防止しているという。防止の精度は今後さらに高まるはずだ。

スクロール・アンカリングは主としてモバイル・デバイスを対象とした機能だ。モバイルではスクリーンの面積が小さく、スクリーン外でロードされるコンテンツの量は多くなりがちだからだ。しかしこのテクノロジーは最新のChrome for Mac、Windows、Linux、 Chrome OSにデフォールトで搭載されている。

画像: Stephen Shankland/Flickr UNDER A CC BY-SA 2.0 LICENSE

〔日本版〕説明ビデオでは左側がスクロール・アンカリングなし、右側があり。左側の例ではスクロールダウンしてテキストを読み始めようとしたとたんにトップに戻って(写真が表示されtた状態)しまう。Googleの説明によれば、スクロール・アンカリングはユーザーがスクロールした位置に表示を固定し、追加コンテンツのロードによる表示リセットを無効化するテクノロジーだという。なおChromeのバージョン57.xは3月上旬から中旬にかけてリリースされている。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

ボタンを押せば電話がかかってきて会話から脱出―、BreatherのChrome用プラグイン

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仕事用スペースのレンタルサービスを提供しているBreatherは、少し変わったマーケティング戦略の一環として「Nope Button(いいえボタン)」と呼ばれるChromeのプラグインをリリースした。

このプラグインの目的は、Breatherの貸切スペースを使っていない人にも、仕事を邪魔されないような手立てを提供することだと彼らは話す。オープンスペース型のオフィスというのはスタートアップ(そしてスタートアップ以外の企業でも)一般的になってきており、一日の業務の中でさまざまな会話に引っ張り出されてしまうことがよくある。

Nope Buttonは、そんな状況から人を救い出すためのプラグインだ。

このプラグインの使い方は次の通りだ。

ユーザーはNope ButtonをChromeにインストールすると、携帯電話の番号を入力するよう求められ、その後「N」と書かれた大きなNope Buttonがブラウザの右側に現れる。あとは、オフィスで誰かが新しいタスクをお願いするため、もしくは単にあなたに話かけるために近づいてきたら、そのボタンを押すだけで良い。

ボタンを押すと、自動的に携帯に電話がかかってくるので、ユーザーはその会話から「脱出」して仕事に戻ることができるようになっているのだ。

電話の内容は、映画「マトリックス」の印象的なシーンにインスパイアされているという。こちらがその内容だ。

こんにちは。3つ数えたら、手を口にやって何か悪いニュースを聞いたように驚いた表情を作ってください。悲しい顔ではなく、心配しているような感じです。それでは、1、2、3。

恐らく同僚は、あなたの顔を見つめていることでしょう。そうしたら、同僚に向かって手を降って、携帯電話を指し示してください。きっとその人は立ち去るでしょう。まだあなたのことを見てるんですか?しょうがないですね。軽く笑い声をあげて目を回し、肩をすくめながらその人に向かって微笑みかけてみてください。そろそろ何が起きているかその人もわかるでしょう。

まだいるんですか?そうですか。それでは、今から私が言うことを真剣にちょっと心配したトーンで繰り返してください。「うん、もちろん今話せるよ。どうしたの?」これできっとうまくいくはずです。

どうやらあなたは職場でなかなか業務に集中できないようですね。もしもそうなら、いい場所を知っています。でも、まずこれだけ聞かせてください。本当にあなたは集中できる環境を求めていますか?Breatherは、オープンオフィスの問題点や気が散るような日頃の出来事からあなたを解放する、安全で静かな執務スペースです。

割引コードもありますが、これを使うかどうかはあなた次第です。コードはNOPE。この割引コードはBreather.comで使えます。それでは。

このプラグインにはいくつか問題がある。

あなたの上司や先輩が、何かを聞きにデスクの後ろから近づいてきたとして、もしもあなたがブラウザのボタンをクリックしまくっていたら、失礼な印象を与えてしまうだろう。

さらに上司や先輩が話そうとしているのに、電話を優先するというのもちょっと問題だ。

そして最後に、誰かが話しかけるたびにあなたの携帯電話が鳴っていれば、さすがに同僚もあなたがChromeのプラグインを使って何かしていると感づくだろう。

そうは言っても、このプラグインからはBreatherのマーケティング戦略の独創性が伺える。Breatherのサービスを知ってもらうという意味では面白い試みだし、開発にそこまでお金やリソースを割いていないとすれば、地下鉄広告のような既存のマーケティング施策よりもよっぽど良いかもしれない。

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(翻訳:Atsushi Yukutake/ Twitter