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「コンバージョンの定義が、いまいちよくわからない…」

「コンバージョンをどう活用すれば、売り上げが増やせるかイメージできない…」

と悩むことはありませんか？

コンバージョンは、改善していくことで、売り上げや商談数アップなどにつながる重要な指標です。ただし、コンバージョンにはさまざまな種類があり、施策によって何をコンバージョンに設定すべきかも変わります。

そこでこの記事では

• コンバージョンの基本的な考え方や種類
• コンバージョン数とコンバージョン率の違い
• コンバージョンの分析方法
• コンバージョン数の改善方法

など、コンバージョンについてまとめて解説します。

コンバージョンとは？基本的な考え方や種類を紹介！

まずは、コンバージョンの基本的な考え方や定義、種類などについて解説します。

コンバージョンとは？

コンバージョンとは、簡単にいうと「成果」を表す指標の総称です。ウェブにおけるコンバージョンの具体例としては、以下のようなものがあります。

• 問い合わせ
• 資料請求（資料ダウンロード）
• メールマガジンの登録
• ウェビナーへの申し込み
• 商品の購入／商談の成立

間接的に商品の購入やサービスの導入をアシストするコンバージョン（問い合わせ、資料請求など）もあれば、ダイレクトに商品の購入やサービスの導入が成立することをコンバージョンとする場合もあります。どちらも結果的には利益に直結するため、コンバージョン数を上げていくことがとても重要です。

コンバージョンの考え方・種類

コンバージョンの考え方や種類も複数あります。例えば、コンバージョンまでの過程によって呼び方が違います。

• マイクロコンバージョン：入力フォームや購入が完了する直前まで
• マクロコンバージョン：申し込み完了や購入完了まで
• 直接コンバージョン：広告などから流入した利用者が一度も離脱せず購入したとき
• 間接コンバージョン：一度訪れた利用者が離脱し、再度訪問して購入したとき

コンバージョンといってもさまざまな考え方や種類があるため、どの地点をコンバージョンとするか認識をそろえておくことが非常に重要です。

コンバージョンポイントとは？

コンバージョンには、問い合わせや商品の購入などといった「最終的なゴール（成果）」に至るまでの間に、いくつかポイントがあります。例えば、BtoB向けサービスを扱っている企業の例を紹介すると以下です。

1. 記事の中でホワイトペーパーのダウンロードを誘導する→ホワイトペーパーのダウンロードページへ誘導した数が、CV数
2. 資料ダウンロードページでフォームを入力してもらう→離脱せず、フォームを入力完了した数がCV数
3. 企業の情報をもとに、メールや電話などで顧客と接点を持つ→電話が成功した数、メールの開封数などがCV数
4. 顧客が自社商品・サービスに興味を持ち、自社に問い合わせる→問い合わせ数が、CV数

このように、コンバージョンに至るまでの道のりがいくつもあります。

問い合わせや商品の購入などといった最終的なゴール（成果）の数を上げたい場合は、それぞれのコンバージョンポイントを改善することが重要です。

コンバージョン数とコンバージョン率の違い

コンバージョンに関連する言葉には、「コンバージョン数」や「コンバージョン率」があります。コンバージョンの意味をより深く理解するために、ここからは具体的な例を元に、コンバージョン数とコンバージョン率について解説します。

コンバージョン数とは？

コンバージョン数とは、名前の通りコンバージョンに至った「数」のことを指します。資料のダウンロードをコンバージョンとしていた場合は、実際に資料がダウンロードされた数がコンバージョン数になります。

例えば、自社メディアの記事に添付されている資料が月間で20回ダウンロードされたとしたら、その月のコンバージョン数は「20」となります。

コンバージョン数を増やす方法は、以下の5つです。

1.トラフィックを増やす

トラフィック（流入数）を増やして、コンバージョン数を改善する方法です。100ユーザーのうち10件が問い合わせに至っているとしたら、その数字を200ユーザーに増やすことで問い合わせに至る件数も比例して増える可能性が高いからです。

2.導線を強化する

「資料ダウンロードのボタン設置数を増やす」「問い合わせボタンの位置を適正化する」など、コンバージョンをアシストする導線の強化を行う方法です。

3.LP（ランディングページ）を改善する

ページに集まったユーザーを、コンバージョンにつなげるための改善をする施策です。例えば訪問しているユーザーのデータを確認し、ペルソナ（想定しているターゲット）がずれていないか確認して改善する方法があります。

4.入力フォームを改善する

問い合わせをしたいと感じたユーザーの中には、フォームの入力で離脱するケースが一定数あります。「項目を減らす」「内容をシンプルにする」など、入力フォームを改善してコンバージョン数を上げる方法です。

5.インサイドセールスを強化する

インサイドセールスとは、顧客と接点を持ち、見込み客を商談につなげるための施策です。問い合わせや資料請求などで獲得したメールアドレス・電話番号を活用し、メールや電話などで顧客と接点を持って商談（最終的なコンバージョン）につなげます。例えば、資料請求の1時間後に、電話でアプローチをかけるといった方法があります。

コンバージョン率とは？

コンバージョン率は、ウェブサイトに訪れたユーザーの総数（セッション数）に対して、コンバージョンした「割合」のことを指します。そのため、コンバージョン率は「コンバージョン数 ÷ セッション数 × 100」で算出できます。

例えば、毎月1,000人のユーザーが閲覧している記事経由で、20件の問い合わせがあった場合のコンバージョン率は「2%」ということになります。

コンバージョン率が低い原因は、以下の5つが考えられます。

【原因1】ユーザー目線が足りていない

　例）問い合わせフォームの項目が多くて入力に手間がかかる

【原因2】ターゲティングが機能していない

　例）50代女性に向けた商品を、10代男性向けに配信している

【原因3】訴求方法がミスマッチ

　例）10代に向けて「老後の対策を！」と訴求している

【原因4】市場分析が足りていない

　例）ニーズのない商品で勝負している

【原因5】データを元にPDCAを回せていない

　例）データから見える課題を具体的な改善策に落とし込めていない

上記が原因で、セッション数が確保できていてもコンバージョンにつながりづらくなります。原因をしっかり突き止めて、対策をとることが重要です。

コンバージョンの分析方法

コンバージョン数やコンバージョン率の改善には、コンバージョンの分析が不可欠です。「分析」と聞くと、少し難しそうに感じる方もいらっしゃると思いますので、その方法についてご紹介させてください。

コンバージョンの分析方法は、コンバージョンを何に設定したかによって変わります。例えば、資料ダウンロードをコンバージョンと設定した場合、分析する項目は以下です。

トラフィック（一定期間に訪れたユーザー数）

資料ダウンロードページのトラフィックを確認することで、コンバージョン数とあわせて「コンバージョン率」が計算できます。コンバージョン率がわかれば、改善すべきポイントを分析しやすくなります。

ダウンロードページへの遷移数

遷移数を把握することで、導線に問題がないか確認できます。遷移率が良くないページがあれば、ダウンロードへ誘導するボタンを追加したり、訴求文を見直したりすることでコンバージョン率が上がる可能性があります。

資料ダウンロード数

ダウンロードページへの遷移数とダウンロード数の差異を確認すれば、フォームの入力時点で取りこぼしがどれくらい発生しているのかわかります。入力フォームの改善をすべきかの判断が早急にできるのでおすすめです。

コンバージョン数は施策ごとの改善が重要

コンバージョンは売上アップにつながる重要な指標です。

だからこそ、コンバージョン数やコンバージョン率が低い場合は、原因を分析し、改善する必要があります。ただ、課題に対する改善のアプローチは複数あります。ここでは、3つに分類して、コンバージョン数の改善方法をご紹介します。

• SEO経由でコンバージョン数を改善する方法
• 広告経由でコンバージョン数を改善する方法
• インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法

SEO経由でコンバージョン数を改善する方法

まずは、SEO経由でコンバージョン数を改善する方法です。SEOとは、Googleといった検索エンジンから自社メディアへの検索流入を増やす施策で、コンバージョン数を改善する方法は、大きく2つあります。

1. 既存記事のリライトや新記事の執筆からトラフィックを増やす
2. 既存記事のコンバージョンにつながる導線を強化する

「SEO記事から問い合わせページへの遷移率は高いけど、問い合わせ数が少ない」場合は、SEO記事から問い合わせページへの導線は問題ありません。しかし、記事を読んでくれるユーザー数を増やす施策は必要です。既存記事をリライトや、トラフィックが集中する新規記事の執筆などが有効となります。

一方で、「SEO記事に訪れているユーザー数は多いけど、問い合わせページに遷移しているユーザー数が少ない」場合は、問い合わせページへの導線を強化する必要があります。例えば、「ユーザー数が多いページに、問い合わせページにつながるボタンやバナーを追加する」などです。

上記のような改善を行うことで、コンバージョン数が上がりやすくなるでしょう。

広告経由でコンバージョン数を改善する方法

次に紹介するのは、広告経由でコンバージョン数を改善する方法です。広告でのコンバージョンポイントは、以下です。

• LPに遷移するボタンのクリック数
• LP内の申し込みボタンのクリック数

これらのコンバージョンを改善する場合は、以下の方法があります。

• ヒートマップを活用し、ユーザーが離脱しているポイントを改善する
• 現状のターゲットが正しいか見直す
• 申し込みボタンを適切な位置に配置する

広告経由でのコンバージョン改善には、特にターゲットの選定が重要です。まずは現状のターゲットが正しいのか分析してから改善することをおすすめします。

インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法

インサイドセールス経由でコンバージョン数を改善する方法です。インサイドセールスとは、フィールドセールスのように先方を訪問する営業ではなく、すでに接点のある見込み顧客に対してメールや電話などを介して商談につなげる営業方法のことです。

最終的なコンバージョンの指標としては、

• 商談のアポイントメント獲得
• フィールドセールス担当へユーザーの引き渡し

などがありますが、コンバージョンポイントはさらに細分化が可能です。

＜インサイドセールスのコンバージョンポイントの例＞

• メールの開封
• メール内リンクのクリック数
• 電話の受電

上記を確認し、改善を進めましょう。例えばメールの開封率が悪かった場合は、「クリックされやすいタイトル案」を複数考えてみるなどです。

このとき、なるべく条件をそろえてテストしてみることをおすすめします。

• 同じ曜日／時間に送る
• 類似内容を複数用意してテストを行い、大幅に内容を変えない
• 送付対象のユーザー層をなるべくそろえる

など、条件をある程度そろえることで、「クリックされやすいタイトル」が分析しやすくなります。

コンバージョン率を改善すると、コンバージョン数も増える

コンバージョン数だけでなく、コンバージョン率に目を向けることも重要です。なぜなら改善施策を実施した後の成果が、大きく変わってくるからです。例えば、以下のように複数の施策を進めており、コンバージョン数を改善しようとしたとします。

施策	流入数	コンバージョン数
施策A	500	10
施策B	100	1

コンバージョン数だけみると施策Cが最も高くなっていますが、改善すべき施策は施策Cなのでしょうか。次に、コンバージョン率を追加した表を見てみましょう。

施策	流入数	コンバージョン数	コンバージョン率
施策A	500	10	2%
施策B	100	1	1%
施策C	1,000	12	1.2%

コンバージョン率を見ると、施策1が最も高くなっています。仮に流入数を改善し、すべて1,000の流入数となった場合を比較してみましょう。

施策	流入数	コンバージョン数	コンバージョン率
施策A	1,000	20	2%
施策B	1,000	2	1%
施策C	1,000	12	1.2%

施策Cよりも、施策Aのほうがコンバージョン数は多くなっています。このように、コンバージョン率を確認すると、施策の成果を判断しやすくなります。どの施策を改善すべきか判断しやすくなるので、コンバージョン率を確認することも重要です。

コンバージョンは正しく理解することが重要

何を成果とするかによって、コンバージョンの指標や、改善方法が大きく変わります。重要なのは、「正確にデータを分析し、何を改善すれば成果が出るのか」分析し、戦略を練っていきましょう。

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オウンドメディアとは、自社で保有するメディアのことをいいます。

ここでは、「オウンドメディア」という言葉の意味、オウンドメディア運営を行うメリット、ほかのメディアとの違いについて解説していきます。

オウンドメディアとは？

オウンドメディアとは、自社で保有するメディアのこと。オウンド（owned）とは「所有する」ということを意味します。メディア（media）は「媒体」という意味です。

企業が所有するサービスサイトやブログといったものが、オウンドメディアに該当します。広義には、ECサイトやSNSアカウント、紙メディア（カタログ、パンフレット）などもオウンドメディアとされます。日本では、企業が運営するウェブメディアをオウンドメディアと呼ぶことが一般的です。

オウンドメディアの特長は？

ここからは企業が運営するウェブメディアに絞って、オウンドメディアの特長を解説していきます。自分たちの思い通りに情報を発信できるのが、オウンドメディアの特長です。

オウンドメディアは、良質なコンテンツを発信し続けることで、見込み顧客のリードを獲得し、売上やブランディングにつなげていきます。そのため、即効性には乏しく、中長期的に粘り強く運営していく必要があります。

一方で、オウンドメディアでは、自社の戦略に合わせた情報を柔軟に発信できます。自社で情報をコントロールできるため、自社製品のプロモーションやブランディングなど、長期的なマーケティングが行いやすいといえるでしょう。

トリプルメディアとは？

オウンドメディアに関連して出てくる言葉で「トリプルメディア」というものがあります。トリプルメディアとは、消費者が接触するメディアを「オウンドメディア」「アーンドメディア」「ペイドメディア」の3つに分類した総称です。トリプルメディアのアーンドメディア、ペイドメディアについて、詳細を確認していきましょう。

アーンドメディアとは？

アーンドメディアとは、SNSなど第三者であるユーザーや消費者自身が情報発信するメディアのこと。「アーンド（earned）」とは「信用や情報を獲得する」ということを意味します。

例えば、インフルエンサーがTwitterやInstagramなどのSNSで商品を勧めた場合、企業が直接発信した情報ではないので、消費者は「信頼できる情報だ」ととらえやすいです。企業が情報を操作できないというデメリットはありますが、操作できないからこそ、本音が書かれていると消費者は判断します。

アーンドメディアの目的は、消費者に商品を直接的に売り込むことではなく、メディアを利用しているユーザーから、自社や自社の商品・サービスに対する信用や評価を得ることです。もちろん、アーンドメディアに取り上げられるために、第三者の評価を得ようとしても、結果につながるとは限りません。その代わり、一度取り上げられれば、第三者が積極的に情報を拡散してくれることもアーンドメディアの魅力です。

ペイドメディアとは？

ペイドメディアとは、広告費を支払って出稿できるメディアのことです。「ペイド（paid）」とは「支払う」ということを意味します。テレビCM、新聞広告やリスティング広告など、有料で広告出稿ができるメディアがペイドメディアになります。

テレビCMなどのマス広告、リスティング広告などのインターネット広告では不特定多数に幅広く自社や自社の商品・サービスをPRできます。そのため、既存顧客だけではなく、潜在顧客にもアプローチできるメリットがあります。

また、ペイドメディアでは広告主が広告内容を決めるので、広告ポリシーを遵守さえすれば、基本的には思い通りの情報発信が可能です。ただし、消費者はあくまで「企業が出した広告」としてとらえるため、情報の受け取り方は慎重になります。それでいて費用もそれなりにかかるのは、ペイドメディアのデメリットといえるでしょう。

シェアードメディアとは？

近年では、オウンドメディア、アーンドメディア、ペイドメディアのトリプルメディアに、シェアードメディアを加えた「PESOモデル」または「PESOメディア」という考え方が広まっています。PESOはPaid・Earned・Shared・Ownedの頭文字を取っています。

シェアードメディアとは、消費者による口コミやSNSでの投稿など、第三者がシェアするメディアのことをいいます。「シェアード（shared）」とは「共有する」ということを意味します。

もともとシェアードメディアは、アーンドメディアに含まれていましたが、消費者の口コミの影響力が強くなったため、シェアードメディアと区別して使われるようになりました。発信者が消費者の場合は、シェアードメディアに分類され、報道などのパブリシティの場合は、アーンドメディアに分類されます。

オウンドメディアならではの強みとは？

ここでは、オウンドメディアならではの強みを解説していきます。

顧客接点をもてる

オウンドメディアを訪れるユーザーは、自分で興味を持ってサイトを閲覧したり、すでに自社と一定のつながりがあったりする人が中心です。ターゲットに沿ったユーザーがオウンドメディアに訪れてくれることで、質の高いマーケティングを効果的に行えます。

ユーザーにとって必要な情報や興味がかきたてるコンテンツを用意し続けることで、親近感も増し、ユーザーとのコミュニケーションも自然と深まっていきます。ユーザーに愛されるコンテンツを発信して蓄積していくことで、顧客接点のあるオウンドメディアを作っていきましょう。

売上の貢献につながる

オウンドメディアのコンテンツにより「顧客ロイヤリティ（信頼や愛着)」が高まると、売り込みや広告にかかるコストを削減することができます。オウンドメディアは広告に依存した集客方法ではないので、広告費を大きく下げることができます。

また、自社のファンになってもらうことで、他社と差別化し、市場の価格競争を避けることができます。オウンドメディアによりユーザーとの関係を深めることで、広告に頼らない継続的な売上が見込めるようになるでしょう。

ブランディング効果をもたらす

オウンドメディアに有益な情報を掲載し、蓄積していくことで、ユーザーは、そのサイトを信頼するようになります。そして「自身のニーズを満たしてくれる居心地の良いサイトだ」と認識してくれるようになります。

ユーザーのニーズを満たすなかで、顧客ロイヤリティが高まり、オウンドメディアに対するブランド価値も向上します。オウンドメディアは、自社がユーザーにとって特別な存在になるためのブランディング効果に優れているといえるでしょう。

オウンドメディアを活用しよう

オウンドメディアをうまく活用すれば、顧客のロイヤリティを高め、企業のブランド価値を上昇させることができます。しっかりと顧客ニーズを把握し、継続的な情報発信を行いましょう。

オウンドメディアの意味とは？初心者にもわかりやすく解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「テレアポは時代遅れ」と感じている方は多いのではないでしょうか。たしかに電話での営業は、ノルマ達成やガチャ切りなどといった古いイメージがありますから、時代遅れと感じても無理はないかもしれません。

本記事では、テレアポが時代遅れと感じられる理由や、時代に合わせて活用する方法について解説します。テレアポを導入したい方や、テレアポの負担を軽減したい方は、ぜひ参考にしてください。

「テレアポは時代遅れ」といわれる4つの理由

テレアポが時代遅れといわれる理由については、下記が考えられます。ひとつずつ解説していきましょう。

理由1　インターネットで情報収集できるようになった

テレアポが時代遅れと感じるのは、インターネットで情報収集ができるようになったことが大きな理由といえるでしょう。現代では欲しい商品やサービスがあれば、ユーザー自身がいつでもインターネットで検索できます。そのため、わざわざ企業側から電話で提案する必要性が薄れてしまっているのです。

理由2　情報の伝達手段としてメールやSNSが発達した

インターネットの発達により情報収集が容易になっただけでなく、その伝達手段も多様化してきました。特に個人間においては電話よりメールやSNSなどの連絡手段が一般化している傾向にあり、電話を嫌がる人もいます。電話でのコミュニケーション自体が減ったことから、テレアポも時代遅れと思われる可能性があるのでしょう。

理由3　クレームやノルマによる負担が大きい

テレアポが時代遅れといわれるのは、その働き方も要因のひとつです。電話営業を不快に感じる人も一定数存在し、なかには電話営業自体を一切取り次がない企業もあります。そのためアポインターの方はガチャ切りやクレームなど、冷たい対応を受けることも多いのではないでしょうか。

加えて営業である以上、会社側から架電数・アポ獲得数などのノルマを課せられることもあります。アポインターの精神的な負担が大きい業務であることも、その手法自体が時代遅れだとイメージされる理由のひとつでしょう。

理由4　アポの獲得率や商談の成約率が低い傾向にある

テレアポは成果が出にくい印象があることも、敬遠される理由のひとつといえるかもしれません。アポイントの際、リストアップされた企業や個人にアプローチしますが、相手が商材やサービスに興味がないケースも多くあります。そのため何十回も電話をかけてようやくアポが取れ、さらに成約まで至るのは一握り、ということばかりです。

今の時代でもテレアポが効果的な4つの理由

テレアポが時代遅れと感じる人が一定数いたとしても、テレアポは今でも多くの企業に取り入れられている営業手法です。その理由はなぜでしょうか。主に以下4つの理由が考えられますので、順番に解説していきます。

理由1　企業が自発的にアプローチできる

テレアポは、企業が自ら好きなタイミングで自発的に相手にアプローチできる営業手法です。例えば、リリースしたばかりでまだ世間に認知されていないようなサービスは、お客様からの問い合わせを期待することができません。またサービス自体を知っていたとしても、そのサービスが必要という課題認識もできていないことがあります。

そこで、テレアポをすることで自社商材やサービスを知ってもらい、「実は必要かも」といった潜在的なニーズを引き出すことができます。つまり、テレアポは相手に気づきを与える第一歩となるアクションなのです。

理由2　直接相手と話ができる

相手と直接話しができるのもテレアポのメリットのひとつです。メールやSNSとの大きな違いは、会話をすることでです。直接の会話は、細かい情報収集や温度感の把握がしやすくなることでしょう。相手が乗り気であればすぐにでも提案したほうが良いですし、逆にあまり興味がなさそうであれば手早く終わらせるなどの対応も可能になります。その場に合わせた柔軟な対応が取れるのは、会話のなかでしかできません。メールやSNSでのやりとりだけでは難しいでしょう。

理由3　集中的にアポ数を増やせる

テレアポは短時間で多くの件数をこなし、集中的にアポ数を増やすことができます。電話と架電リストさえあれば場所を選ばず、さらに「YES/NO」の判断をその場でもらうこともできます。結果がすぐにわかるので、「来週のアポを3件増やしたい」といった目標も設定しやすくなるでしょう。

電話での会話は、飛び込み営業やメールのやりとりのように時間がかからず、アポを獲得するには最も効率的な方法といえるのです。

理由4　インターネットに慣れない層には電話が有効である

インターネットが発達したとはいえ、慣れていない高齢の方もいらっしゃいます。また、慣れていたとしても「より詳細に話を聞きたい」というケースもあるでしょう。そういったニーズをもつ層には、電話でのアプローチは非常に効果的です。テレアポができる体制を整えておくことで、幅広い顧客層に対応が可能となリます。

テレアポはウェブマーケティングとの併用がおすすめ

これまで述べてきたとおり、テレアポは現在でも有効な手段といえます。しかし、前述した理由からテレアポのみで新規顧客を獲得していくのは時代遅れになっていく可能性が高いでしょう。実際、テレアポのみのアプローチは「商材に興味のない可能性が高い相手に電話をかけ続ける」という非効率かつ負担の大きい仕事です。そのためどうしても精神論・根性論になってしまい、古臭いと捉えられてしまいます。

このようなデメリットを解消するには、テレアポとウェブマーケティングとの併用がおすすめです。次に、テレアポとウェブマーケティングの併用方法と併用すべき理由について解説します。

テレアポとウェブマーケティングの併用方法

テレアポとウェブマーケティングの併用方法は、「ウェブマーケティングで得たリストにテレアポを行う」という手法です。具体的には、検索エンジンでの対策やウェブ広告、ウェビナーなどを通じて自社のウェブサイトにユーザーを集め、顧客側から問い合わせや資料のダウンロードをしてもらいます。

テレアポとウェブマーケティングを併用した場合のフローの例が下記になります。

例：「店舗向けクラウド予約管理システム」の場合のフロー

• 検索エンジンで「店舗用 予約管理システム」や「ウェブ 予約管理システム おすすめ」などのワードで検索しているユーザーを自社サイトに誘導
• そこでユーザーに有益なコンテンツの提供や自社商材のPRを行い、資料請求や問い合わせなどをしてもらう
• フォームから得た情報をもとにテレアポを行い、商談につなげていく

以上のような流れであれば、自社に興味があったり、サービスと親和性が高かったりするリストに対して有効なテレアポを行うことができます。

なぜウェブマーケティングとの併用がおすすめなのか？

テレアポとウェブマーケティングを併用するべき一番の理由は「質の良いユーザー（顧客）リストを獲得できること」です。ユーザーは過去に自社サイトへ訪問し問い合わせや資料請求をしているため、すでに自社を認知し比較的興味を持っている状態からスタートできます。

1日の架電限度数の上限があるテレアポの特性上、成約につながりやすい相手から優先的にアプローチすることがテレアポには求められます。興味がない相手にばかり連絡していては、いつまで経っても成約ばかりか商談もできない、といった状況になりかねません。

さらにウェブマーケティングとの併用によって、以下のようなメリットも考えられます。

• 興味のある相手に電話をかけるため、アポインターの心理的負担が軽減される
• アポインターの稼働時間外でも顧客から問い合わせができる
• リスト獲得、精査の手間が軽減される
• 商材の認知拡大ができる
• 稼働人員がいなくなった際に備えられる

このように、テレアポ自体をアップデートできるのがウェブマーケティングとの併用なのです。

ウェブマーケティングにおけるテレアポリストの獲得方法

それでは、テレアポリストを獲得できるウェブマーケティングの手法について紹介していきます。ウェブマーケティングの手法としては、以下の3つがおすすめです。

• SEO
• インターネット広告
• ウェビナー

順番に解説していきます。

SEO

SEO（Search Engine Optimization）とは「検索エンジン最適化」の略語で、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいてウェブサイトを検索上位に表示させることです。検索結果で上位表示になれば、自社サイトへのアクセスを増やすことができます。掲載やアクセスにコストはかからず、一度上位表示すると安定した集客が見込めるのはSEOの強みです。

活用例として、まずは自社の商材やサービスに関連するワードで対策を行い、ユーザーを自社サイトへ誘導します。サイト流入後、ユーザーに有益なコンテンツを提供しながら、自社サービスに関する資料ダウンロードへとつなげていきます。ダウンロードの際、フォームにユーザーの必要な情報を入力してもらい、その情報をもとにテレアポを行うという流れです。

インターネット広告

インターネット広告とは、インターネット上やアプリ上に掲載される広告のことを指します。代表的なものではリスティング広告やSNS広告、動画広告などがあげられます。広告費はかかりますが、ターゲティングや柔軟性をもって広告配信できるインターネット広告ならではの特性です。ユーザーが興味をもてばそのまま情報入力ができるため、広告のなかでもテレアポのリスト獲得に相性が良い広告といえるでしょう。

インターネット広告はSEOと同様、広告経由でウェブサイトに訪れたユーザーに資料請求や問い合わせをしてもらう方法が一般的です。加えて、媒体によってはリード広告という「広告に興味をもってくれた人をそのままフォームに案内できる種類の広告」もあります。これらを活用しながらユーザーからの問い合わせを獲得していきます。

ウェビナー

ウェビナーとはウェブとセミナーを合わせた造語で、オンライン上でセミナーを実施することを指します。顧客が興味をもちそうな内容のウェビナーを開催し、その参加者に後日電話でアポイントを取り付ける方法です。自社商材やサービスに関する領域に興味があり、かつセミナーを受講した人にアプローチできるため、高い成約率が期待できるでしょう。

しかし、ウェビナーの準備や開催、集客自体に手間や費用がかかってしまうといったデメリットもあります。SEOやインターネット広告を活用しながら、スポット的な対策として取り入れるのが良いでしょう。

時代に合わせてテレアポを活用しよう

テレアポは古来、営業手法のひとつとして多くの企業が取り入れています。その手法を活かし、より効率的かつ

効果的に活用するためには、時代に合わせてアップデートしていくことが必要不可欠です。

現代ではインターネットを通じて人々が簡単に情報アクセスができるようになりました。その時代の流れを活かし、ウェブマーケティングとテレアポを併用すればより効果を高めることができます。ぜひ時代に合わせた効果的なテレアポ＋ウェブマーケティング手法を活用して、集客を成功させてください。

テレアポは時代遅れ？これからのビジネスにおける効果的な使い方とはは【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。