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今は手首にはめるデバイスにとって「待ち」の時期だ。数年間ものすごい盛り上がりを見せていたウェアラブル業界だが、今年のCESではあまり目立っていなかった。2つ、3つ新しいスマートウォッチが発表され、パートナーシップやそこそこの出来のフィットネスバンドがアナウンスされたくらいで、業界全体のフォーカスとしては、Alexaを搭載した種々のデバイスやスマートホームへとシフトしたように感じた。

Andoroid Wear 2.0のリリースが遅れたことを主な理由として、メーカーがなかなか新製品をリリースできなかったという背景もある。現在のところ同OSは2月2日にリリースされる予定だが、ホリデイシーンズや1年で1番大きなテック系展示会を逃すなど、リリースのタイミングとしては最悪だ。

そしてリリース後は、ウェアラブル業界が傷のなめ合いに必死になることだろう。全体としてパッとしなかった（いくばくかストレスがたまるような）2016年の状況を考えると、CESの様子は当然だとも言える。IDCは昨年10月に、2016年Q3のウェアラブルデバイスの出荷台数が前年同期比で51.6%減少したという、悲惨なデータを発表していた。そして先日TechCrunchでも報じた通り、12月にはeMarketerが「特にスマートウォッチは消費者の心を掴むことができなかった」という言葉と共に、ウェアラブル業界の成長予測を大幅に下方修正した。

業界をリードするプレイヤーの中にも、昨年は苦汁をなめた企業がいくつかあった。Fitbitの株価は急落し、Intelもウェアラブル業界では以前より力を緩めたように見えた。年末にさしかかると、MicrosoftがBand 2の販売を終了し3をつくる予定もないということがわかり、Bandはほぼ亡きものとなった。Jawboneはどうしてるのかと疑問に思う人もいるだろうが、彼らのビジネスもうまくいっていない。

Jawboneに対する特許訴訟を取り下げる際に、Fitbitは同社が実質倒産状態にあるという発言を残し、Jawboneはこれを強く非難していた。しかしFitbitの発言が誇張されたものであったとしても、Jawboneが苦しんでいるのは間違いない。JawboneのCFOは、同社が資金調達を狙いながらコンシューマー向けデバイスから方向転換しようとしているという報道がなされる中、会社を去った。

ほかにもクラウドファンディングから誕生し、スマートウォッチブームの最前線にいたPebbleは、2016年を生き抜くことさえできなかった。同社は最後の作戦として、新しく2つのスマートウォッチとランニング用のモバイルデバイスをリリースする予定だったが、結局実際にはそのうちひとつしか販売されず、その直後にFitbitへの吸収、そしてPebbleブランドの終焉が発表された。

一方でウェアラブル業界が完全に闇に包まれているわけではない。Canalysは昨年末にかけてスマートウォッチの販売数が伸びたと発表している。「逆を示すレポートも発表されていますが、Canalysの調査によれば2015年4月にApple Watchがローンチされて以降初のフルクォーターとなった2015年Q3と比べ、出荷台数は伸びています」と同社は話す。もちろん彼らのデータはApple Watchのおかげによるものが大きく、CanalysもAppleの功績を讃えている。

一方でCanalysを含む数社が、昨年のウェアラブル業界の不調は、AppleやSamsungの製品、そしてAndroid Wear 2.0のリリースが予想より遅れたことが主な原因だと主張する。結局のところ、大手数社がウェアラブル市場の大部分を握っているのだ。

といはいっても、ウェアラブル市場が現在岐路に立っているということは否定できない。昨年の苦境は成長痛のようなものだったかもしれないし、ウェアラブルの進化に向けた次のステップの序章だったのかもしれない。逆に今後もっとひどいことが起きる可能性もある。いずれにせよウェアラブル市場は、初期の成長が早すぎたために今苦しみを味わっているのだろう。同市場の成長速度は比較するものがないほどで、「目新しいもの」から一気に「皆が持っているもの」へと進化していった。

市場が飽和点に達したというのも十分ありえる。購入したウェアラブルデバイスを、既に押入れの隅にしまってしまった人もいるだろう。結局のところウェアラブルデバイスは、ガジェットとフィットネス製品の間という微妙な立ち位置にあり、新年の抱負のように消えてなくなりやすいフィットネスへの決意のあらわれでしかないのだ。またウェアラブルデバイスの多くは大げさな万歩計のようなもので、それなりのスマートフォンであれば全ての機能をカバーできるということは言うまでもない。

ハッキリとしていることは、何かが変わらなければならないということだ。Android Wear 2.0には現状を一手に好転させるほどの力があるようには思えないが、少なくともそのリリースをうけて新しいハードウェアが誕生するだろう。そしてメーカー側は市場のこれまでの動きからヒントを得なければならない。ユーザーが健康に関するデータに興味を持っているのは間違いなく、大手メーカーのインフラも既に整っている。

次世代のウェアラブルデバイスは、ユーザーに多くを約束せず、彼らの期待以上の結果を残さなければならない。消費者はどんな製品を買っても一晩で習慣は変えられないということに気づいているため、もしかしたら次のウェアラブルデバイスは、服に埋め込まれたものやハイブリッドスマートウォッチのように、ユーザーが必要なときにだけ使えて、それ以外のときは存在を感じさせないようなものがいいのかもしれない。

互いに似通ったスマートウォッチやスマートバンドの勢いが弱まりはじめたところで、2016年の苦境をバネに本当のイノベーションが生まれることを願っている。

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）

酒気検査器を使って友人たちと血中アルコール濃度を測ってみるのは、パーティーの座興としては楽しいかもしれないが、もし本当に後1杯飲むかどうかを判断したいと思っているならば、そうした機械を引っ張り出すのはいささか面倒だ。

それこそが、肌から出る汗に基づいて体内のさまざまな化学物質を検出するウェアラブルセンサーを利用する会社、Milo SensorsをEvan Strenkが始めた理由だ。同社は、あなたの血中アルコール含有量を測定して情報をアプリに送り、今夜はどこまで来ているかをそれとなく確認し、次のビールをオーダすべきかどうかを判断できるようにしてくれる小さなリストバンドProofの提供を始めた。Milo Sensorsはこのプロダクトを、今年はEureka Parkで開催中のCESで発表した。

「酒気検査器が置いてある場所もありますが、扱いが面倒なので誰も使おうとはしません」とStreak。「使い方としては、午後6時に私たちのセンサーをオンにして、アラームを自分で設定すれば、あとはアプリが面倒をみてくれます。（私が電話機を見ていても）誰かにメッセージを送っているのか、それとも血中アルコール濃度（BAC）を測っているのかは、他の人にはわかりません。そして測定は連続的に行われているので、濃度が0.08パーセントになったらアラームを出すように設定することもできるのです。家に運転して帰らなければならないとか、連れや、友人や、家族に望ましくないレベルで接触しそうなときには、警告を発して欲しいと思います」。

アプリの目標は、アラームを電話に送る瞬間を待つことではなく、ユーザーの血中アルコールレベルを連続的に追跡することだ。これを行うことで、ユーザーはどれくらい濃度が上昇するのかを知り、ペースを落とすべきかどうかを判断することになる。バンドは情報をアプリに送信し、アプリは現在BACがどの程度かを素早く表示する。

ユーザーは現在のBACを知ることができる一方、同じ技術は更に他の物質、例えばカフェインの検出も可能だ、とStrenkは述べた。「この技術は様々なユースケースに適用可能で、結局皮膚は分子のスーパーハイウェイになるのです」と彼は言う。今のところBACの測定が行われているが、共同創業者達はこのことを何杯かのビールをピッチャーを飲みながら決定した。それはバンドではなくイヤリングの形になったかもしれないし、乳酸の検出から始めることになったかもしれなかったが、結局彼らはバンドを使ったBACの測定に落ち着いた。

所有者は、家を出ようかなと考え始める6時頃にカートリッジをバンドに挿入する。カートリッジは使い捨てでコストは数ドルほどだとStrenkは述べている。「アナロジーを挙げるなら、カウンターの上に置いた生肉が数時間で茶色に変色していくようなものです。同じようにカートリッジを開けば、それは酸化して行きます。通常の歩数や心拍といったものの計測を超えて、皮膚を通して生物学的分析結果を読み取っていくのです」。

Fitbitのような別の大規模ウェアラブル企業が、こうしたものを自社の製品に統合する方法を見出すリスクは常に存在している。Strenk氏は、使い捨てのカートリッジを使用することが邪魔になるかもしれないが、Milo Sensorsの持つ有利な点は既に2年以上も研究で先行していることだ、と述べた。

Milo Sensorsは、昨年NIHに最初のプロトタイプを提出し、その結果が酒気検査器や血液サンプルと比較された結果、現金を伴う賞を受賞することができた、とStrenkは述べた。同社は今年CESでローンチするまで多かれ少なかれ目立たないように活動していた。Strenkは時期を明言しなかったが、バンドは今年中の何処かで出荷が始まり、100ドルから150ドルの価格帯になるだろう。

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（翻訳：Sako）

【編集部注】執筆者のJake Brightはニューヨークを拠点とするライター・作家で、The Next Africaの共著者。

Garminはモバイル通信大手のMTNと共同で、ガーナにてフィットネスウォッチをローンチすると発表した。GPSナビやスポーツ関連製品の製造・販売を行っているGarminは、今後MTN Ghanaの一部店舗を通じて、vivoFit3やvivoMove、vivoActive、Fenix3、vivoSmartアクティビティトラッカーを販売していく。

フィットネスに関心をもっているガーナの消費者は、今後最新のスマートフォンに加え、Garmin製の時計をMTNの店舗で購入できるようになる上、購入時には3ヶ月間有効の900MBデータ通信が無料でついてくる。なお、エントリーモデルのvivoFit3の販売価格は148ドルほどだ。

ガーナでの製品ローンチは、今後発展が期待されるアフリカのフィットネス市場に入り込むための戦略のひとつだと、Garminでサハラ以南アフリカ担当マネージング・ディレクターを務めるWalter Mechは話す。「GarminのGPS製品は有名ですが、健康機器にはそこまで力を入れていませんでした。そのため、健康機器の販売を伸ばすための新しい国や流通モデルを探すことにしたんです」

MTNとのコラボレーションにあたっては、同社のアフリカにおける流通ネットワークが鍵となっていた。

「ちゃんとした販売チャンネルを持った企業という意味では、大手の通信事業者以外にあまり選択肢がありませんでした」とMechは話す。MTNも、Garminのインタラクティブな健康・スポーツ用プラットフォームをアフリカで利用することを楽しみにしているようで、Mechは「私たちの製品ラインを見て、MTNは健康とスポーツ両方の側面が製品に含まれていると感じ、幅広い消費者の心を掴むことができるのではないかと理解してくれました」と語っている。

さらにMechは、MTNがガーナのユーザー向けにLeaderboardsを採用すると語った。このプラットフォーム上では、さまざまなフィットネスアクティビティごとにユーザーがランク付けされ、他のユーザーと競い合うことができるようになっている。

Garminは南アフリカに自社のオフィスを設けており、他にもアフリカの25カ国へ代理店を通じて製品を販売している。また、ウェアラブルに関して言えば、南アフリカはGarminにとってアフリカ最大の市場で、ケニアとタンザニアがその後に続くとMechは話す。

アフリカのウェアラブルデバイス市場の未来に関して、信頼に値するデータをみつけるのは難しいが、Garminはアフリカ諸国のモバイルネットワークの統計をもとに計画を立てている。「私たちは、一国のモバイル契約者数の1％がスマートフォンを持つトップユーザー層だという仮定のもと、この層が私たちの狙うウェアラブル市場のサイズを表していると考えています」とMechは話す。南アフリカを例にとると、約600万人がこの層に含まれる計算になる。

さらにMechは、人口トレンドやフィットネス市場の盛り上がりから、Garminがアフリカのウェアラブル市場で成功をおさめることができる信じている。「健康に関心を持ち、モバイルデバイス好きな若い消費者が今後アフリカで増えていくということに他の企業は気づいていません。実際に、利用者の性別を問わず、ジムやスポーツクラブのほか、サイクリング・ランニングクラブの数は増えてきています」

ウェアラブル市場の可能性を示す別の指標となるアフリカの消費者の購買力も、上記の動向にマッチしている。McKinsey’s Global Instituteによれば、アフリカ大陸の個人消費額は2015年に年間1兆4000億ドルを超えたが、この数字は2025年までに2兆ドルに達すると予測されている。

来年の計画として、Garminは、ガーナに加えてケニアでもフィットネスウェアラブルの売上額を大きく伸ばしていこうとしている。さらに、今回のMTNとのパートナーシップを参考に、アフリカ最大の人口（1億8200万人）・市場規模を誇るナイジェリアでの販売も強化していく予定だ。「私たちは現在、MTNとのパイロットテストから多くのことを学んでいます。ガーナに時間をかけていくうちに、何が上手くいって何が上手くいかないのか分かるため、今後はもっと簡単に他国で通信事業者と協業していけるようになるでしょう」

またGarminはマーケティングを目的として、ガーナやその他のアフリカ諸国で、もっとフィットネスやスポーツ関連のスポンサーを行うことも検討している。なお、2016年10月に行われたナイロビ国際マラソンでも同社はスポンサーを務めていた。

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）