可動部品のないこの飛行機はイオン風に乗って飛ぶ

飛行機はそれが発明されたときから、可動部品を使って空気を押すことにより、飛行した。グライダーや気球は飛ぶというより浮かぶものだが、動力による飛行はもっぱらプロペラ、すなわち“押し進める(propel)”部品が頼りだ。しかし今日(米国時間11/21)それが変わり、世界初の“ソリッドステートな”(固体状態の)航空機が、“イオン風”を生成して可動部品まったくなしで飛ぶ。

SFみたいだ、と思ったそこのあなた、まさにそのとおり、それはSFなのだ。これを作ったMITのStephen Barrett〔航空学と宇宙航行学の准教授〕は、Star Trekからヒントを得た、と言っている。

BarrettはMITのニュースリリースで言っている: “遠い未来の飛行機は、プロペラやタービンがないだろう。それはむしろ‘Star Trek’に似ていて、青く輝きながら無音で滑空する”。

彼は説明する; “大学に職を得たとき、これを研究する良いチャンスだと思った。そして物理学の中に、それを可能にするものを探した”。

彼は、彼のチームの航空機を飛ばせるための原理を‘発見’しなかった…それは、1世紀も前から‘知られて’いた。ただし、それを飛行に応用して成功した者はいなかった。

その単純な原理では、陰電気で荷電した強力な電源があると、それらはその電荷をまわりの空気に放電し、それを“イオン化”する。そしてそのとき、それはその電源から流出し、正しくセットアップされた近くの“コレクター”の表面に向かって流れる(Nature誌にもっと詳しい説明がある)。チームのペーパーも今日(米国時間11/21)同誌に載った

それで一体何をしているのか、というと、マイナス電気を帯びた空気を人間が指定した方向へ流しているのだ。この現象は1920年代には知られていて、60年代にはそれを利用して何かを推進(押し進める)することが試みられた。でもそのときの電気エネルギーの利用効率は、わずか1%だった。それは、あえて穏やかな言い方をすれば、非効率だった。

実は、Barrettらのシステムもそれとあまり変らず、入力エネルギーのわずか2.6%が推進に使われただけだ。でも彼らは、現代の最新技術、CAD(コンピューター支援設計)と、超軽量素材を利用できた。そしてチームは、一定の重量(軽さ)と翼長のある航空機なら、大きな推進力さえ生成できれば飛行は理論的に可能である、と判定した。この結論に達するまでに、彼らは数年を費やしている。

何度も修正し(何度も墜落し)てたどり着いたのが、幅5メートル、重量2.5キログラムの複翼機だ。それは、数回離陸に失敗したあと、約10秒間飛んだ。テストに使った部屋がもっと大きければ、もっと飛べたと思われるが、ふつうに滑空した場合よりもずっと長い時間/距離飛べたということは、概念実証として十分だ。

Barrettは曰く: “推進系に可動部品のない飛行機が飛行を持続したのは、これが初めてだ。これにより、まだ誰も探求しなかった、もっと静かで、機械的に単純で、排気のない航空機の可能性が開けた”。

チームの全員も含めて誰もが、これが近い将来プロペラやジェットエンジンを置換するとは考えていない。でも、静かで機械的に単純な推力機構の用途は、たくさんある。たとえばドローンの微調整や軟着陸にも使えるだろう。

まだやるべきことは大量にある。でも目標はソリッドステートな飛行機械を発明することであり、彼らはそれには成功した。残っているのは、その実用工学だ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

テスラ、GM、日産がEV税額控除の延長を求める連合に参加

TeslaとGMと日産を含む15社は、電気自動車の税額控除制度の改定を求める連合を結成した。

グループ名はEV Drive Coalitionで、自動車メーカーのほか、業界の巨人ABB、気候変動およびエネルギーのロビー団体、ChargePointらのEVインフラ会社などが参加している。

火曜日(米国時間11/13)正式発足したこのグループは、「長期にわたりより多くの消費者が恩恵を受け、米国のEV市場の成長を加速する」ために、国の電気自動車税額控除を変更する法案の通過を望んでいる。

現行の税額控除規定では、電気自動車を購入した消費者は7500ドルの控除を受けられる。このインセンティブはEVの普及を加速したとして評価されている。しかし、自動車メーカーが電気自動車を20万台売った時点から控除は減っていく。

Teslaはすでにその立場にあり、GMも近づいている。電気自動車専門メーカーは今年20万台目の電気自動車を納車した。この実績により、電気自動車を買った消費者に与えられる7500ドルの連邦税控除のカウントダウンがスタートした。同法の下ではTesla購入者は、新しいModel S、Model X、あるいはModel 3が12月31日までに納車されないと控除全額を受けられない。

2019年1月1日から6月30日までにTesla車を受け取った消費者は、3750ドルに減額された連邦税控除を受ける。それ以降は控除額は1875ドルに減り、最終的に控除はなくなる。10月時点でGMは19万7000台近くの電気自動車を売っている。

Tesla GM electric vehicle tax credit

EV Drive Coalitionは、メーカーごとに税額控除を受けられる人数の上限撤廃を求めている。

「連邦税額控除の気まぐれな制限によって、好きな車を買いたい消費者の選択が制限されている」とPlug In Americaの執行役員Joel Levinが声明で言った。「上限をなくすことで全メーカーに公平な競争の場を作ることが可能になり、消費者は自由で公正な市場で欲しい車を選ぶ自由を得られる。競争が増えることによってアメリカの革新と技術にいっそう拍車がかかる」
連合グループは、EV業界が成熟、成長するための時間が過ぎた後は、税額控除を段階的に廃止ことを支持している。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

3Dプリンターがプラスチックでなく濡れた紙パルプを使ったら楽しいアートができる

紙弾(かみつぶて)を撃って遊ぶ子どもたちのように、デザイナーのBeer Holthuisも、いたずらをするための最良の素材は濡れた紙だ、と考えた。彼の3Dプリンター、RepRapの粗末なクローンは、文字通り紙パルプの長い紐(ひも)を吐き出して、プラスチックよりも持続可能性のある3Dオブジェクトを作る。

3DPrint.comの記事によると、Holthuisは、大量の廃棄物で汚染を増大させない素材を探していた。そして彼は、すりつぶした紙に到達した。濡れた紙を押し出すと、パルプの太い飾り紐のようなものができて、それを重ねると装飾的なオブジェクトを作ることができた。

“そうやってプリントしたオブジェクトのデザインは、この技術の可能性と美しさを示すものだ”、とHolthuisは語る。“触感がいいし、紐の太さやプリントのスピードを変えていろんな形を作れる。しかも、意外と強度があって、長持ちする”。

おもしろいのは、彼は天然バインダーを使って層をくっつけているので、完全にリサイクル可能であることだ。紙をマシンに放り込んで、自動的にパルプを作らせたら、リサイクルの過程も自動化されるだろう。でも、このお話の最良の部分は、作品がまるで、高度な知性を持った蜂のコロニーが他の集団と交易するために作った物のように見えることだ。そう思うと、楽しいよね。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

サンゴ礁を絶滅から救うロボットLarvalBotはサンゴの幼生を何百万も海中に散布する

世界のサンゴ礁は今でも、徐々に死滅が進行している。それは気候変動という現実を重苦しく想起させるが、しかしそれは、人間の努力によって押し戻すことも可能だ。環境保護活動家たちがそのために手に入れた新しいツールLarvalBot〔幼生ロボット〕は、老いたるサンゴを健康な新しいポリプ(polyps, 個虫)で置き換えていく努力を、大幅に加速する水中ロボットだ。

このロボットの原型は、2015年のプロトタイプCOTSbotで、サンゴの敵オニヒトデ(crown of thorns starfish, COTS)を自力で見つけて破壊する…それが名前の由来。それをその後クイーンズランド工科大学(QUT)のチームが改良し、そのサンゴ狩猟者を殺すロボットはRangerBotと呼ばれた。

しかし、侵略的なファウナを探してサンゴ礁を安全に航行しモニタするその同じシステムが、これらの消えゆくエコシステムをもっと直接に助けることができるのだ。

グレートバリアリーフ(Great Barrier Reef)のサンゴは毎年、クイーンズランド北部沖合の海を大量の卵子と精子で満たすという、一大イベントを展開する。サザンクロス大学の研究者たちは長年、それらの卵子と精子から新世代のサンゴを養殖する方法を研究していた。彼らは捕獲した卵子と精子を海に浮く囲いに隔離し、ほぼ一週間でサンゴの健康な赤ちゃんたちを孵化することに成功した(サンゴの赤ちゃん(coral babies)はぼくがひねり出した言葉ではないが、でも好きだね)。そしてそれらの赤ちゃんサンゴを、絶滅寸前のサンゴ礁に注意深く移植した。

LarvalBotは、この最後の段階で仕事をする。

QUTのMatthew Dunbabinがニューズリリースでこう説明している: “11月に生まれる幼生のためにはロボットを2〜3台用意したい。1台は約20万の幼生を運び、他は約120万を運ぶ。ロボットは指定した航路を進み、サンゴ礁全域で一定の深度を保つ。彼らをモニタしている人間が、最大の散布効率になるように幼生をリリースしていく”。

これはふつうならダイバーの仕事だが、ロボットはそのフォースマルチプライヤー(force multiplier, 力量増幅器)になる。ただし食べ物や酸素は要らない。わずか数台で、数十人のレンジャーやボランティアの仕事ができるだろう。

幼生復元技術を開発しているサザンクロス大のPeter Harrisonはこう語る: “生き延びたサンゴは成長を開始し、子芽を生成し、新しいコロニーを作る。それが約3年後には、生殖が可能なまでに大きくなり、そのライフサイクルを完了する”。

それは決して即効的な方法ではないが、でもこの、人工的にサンゴを散布する技術は、サンゴ礁とその領域があと数年生き延びる機会を増大し、そしてその間に、再び自活能力を回復するだろう。

画像クレジット: QUT

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Google Mapsでは水飲み場水汲み場が分からないからTapは水のWazeになってプラスチック瓶を世界から減らそうとする

レンタル倉庫サービスMakeSpaceのファウンダーで元CEOのSamuel Rosenが次のベンチャーを立ち上げようとしているが、それはオンデマンド経済とはほとんど無関係だ。今回Rosenが目指すのは、水の世界だ。

Tapがねらうのは、世界で初めての飲料水のための公開インデックスとグローバルな検索エンジンだ。

水を売るために使われているプラスチックボトルは、いろんな意味で、この惑星を苦しめている。プラスチック製の水の瓶が環境に与える悪影響の90%以上は、製造過程で起きており、そしてGuardianの記事によると、2016年には世界中で毎分100万本以上の、プラスチックのボトルに入った水が売られた。

再利用できる瓶や水筒も使われているが、その場合は水を再充填できる場所を見つけるのが難しい。そこで、Tapの出番だ。

創業まもなくのTapは、水のためのWazeのようだ。ユーザーが提供する情報と、噴水式水飲み器のメーカーからのデータを組み合わせて、Tapは水を見つけるための公共的検索エンジンになることをねらっている。今Tapは、30か国の34000箇所あまりの水汲み場をそのアプリ上にインデクスしている。

Tapはまた、水飲み器のメーカー企業のためのバックエンドシステムを提供したいと考えている。これらの企業は通常、空港や商業施設、公共施設などに装置を売っている。据え付けは顧客が指定した場所に行なうが、どこに売れるか据え付けられるかは、水飲み器メーカー企業の関与の外にある。

しかし、これらの企業は水飲み器のメンテナンスも行なう。フィルターを交換したり、壊れた部品を修理したりしなければならない。常時人の多い場所に置かれた水飲み器は、メンテナンスの頻度も多くなる。

Tapが考えているこれらの企業のためのSDKは、それで作ったIoT的なシステムで、ユーザーがフィルターの劣化や水飲み器の故障を報告する。そしてそれらの情報がダッシュボードに表示される。

そしてRosenが考えている水の検索の収益源は、Googleの検索と同じく広告だ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

空気から水を採取する技術のコンテストWater Abundance XPRIZEの優勝チームが決定

XPRIZEのWater Abundanceコンペ、空中から水を採取する持続可能でスケーラブルな技術の懸賞は、5月に5社のファイナリストが決まった。その後一社が脱けて、奇しくも代わりに入った一社が優勝をさらった。

コンペの課題は、“1日に2000リットル以上の水を1リットルあたり2セント以下の費用で、再生可能エネルギーだけで大気から収集する”ことだった。それは、不可能と思えるほどの難題だ。

でも多くのチームがさまざまなやり方でこの難題に挑戦した。そして二位入賞のハワイのJMCC Wingは、効率のきわめて高い風力発電機と市販のコンデンサーを併用した。

優勝したSkysource/Skywater Allianceは、すでに海外で多くの実績がある(女優Miranda Kerrの家にも設置)。彼らは商用電力や代替電源を使わず、きわめて効率の良い断熱蒸留法を用いる。

それは海水の脱塩化よりも効率がよく、雨などの水源を必要としない。Skywaterのボックスはさまざまなサイズがあり、冷蔵庫より大きなものもあるが、最大で一日300ガロン(1135リットル)の水を生産できる。これでコストが低くて再生エネルギーだけを使用するなら、2基でコンテストの要件を満たす。

これらの要件への適合ががすべてXPRIZEの検査チームに対して示された結果、最初に予選落ちになった同社が150万ドルの優勝賞金を授与された。

“接戦だったけど、うちのシステムから実際に水が出てくるところを見て感動した。世界中の人びとの命に関わっていることだから”、と同社のJay Hastyが授賞式ビデオで語っている。

しかし、これで水不足の問題が解決したわけではない。でもこのようなコンペは今後の開発を刺激し、人びとの関心も喚起するだろう。Skywaterのシステムが、それを必要とするところにどんどん設置されてほしいが、優勝しなかったチームも研究開発を今後も必ず継続するだろう。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Facebook、2020年までに全世界事業の100%再生可能エネルギー化を誓約

本日(米国時間8/28)Facebookは、温室効果ガスを75%削減し、2020年までに全世界の運用に100%再生可能エネルギーを使用することを宣言した。

これでFacebookは、プラットフォームの海外からの介入を防ぐことには問題があるかもしれないが、少なくとも気候変動への影響を減らす努力はしていることになる。

Facebookは 再生可能エネルギーの導入ペースに関しては自画自賛している。同社は2013年に初めて再生可能エネルギーを購入して以来、ソーラーおよび風力エネルギーを3ギガワット以上購入している(過去12ヶ月だけでも2.5ギガワット)。

Facebookの再生可能エネルギー導入が特にすばらしいのは、これが単なるカーボンオフセットではないことだ。カーボンオフセットとは、従来の炭素由来燃料に依存する地元電力の購入を相殺するために、はるか遠方の再生可能エネルギーを購入することを言う。

「これらの風力およびソーラープロジェクトは新規プロジェクトであり、当社のデータセンターと同じ電力網にある」と同社は言った。「つまり、これらのプロジェクトそれぞれが、われわれを育むコミュニティーに職と投資と健全な環境を生み出すという意味だ——オレゴン州プラインビルやニューメキシコ州ロスルルナスからバージニア州ヘンリコやスウェーデンのルレオまで。

本日Facebookが公開した目標は、同社が “We Are Still In”[私たちはまだパリ協定にいる]運動を通じてパリ協定遵守宣言の一環だ。

Facebookにとって今回の発表はビクトリーランのようなものだ。去る2015年、同社は2018年までに設備に供給されるエネルギーの50%を再生可能エネルギーにする目標を立てた。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

海を護る非営利アクセラレーターOcean Solutions Acceleratorが最初の育成候補5社を選定

今年の初めにSustainable Oceans Alliance(SOA)は、自然保護に的を絞ったアクセラレーターを立ち上げる、と発表した。そしてそのアクセラレーターOcean Solutions Acceleratorがこのほど、支援する最初のスタートアップ5社を発表した。それらはとっても多様で国際的なので、そのどれかに誰もが積極的な関心を持てるだろう。

NPOのSOAは、謎の暗号通貨億万長者が管理する謎のファンド、Pineapple Fundから資金をもらっているので、アクセラレーターとしての十分な活動もできるはずだ。

今度選ばれた5社は、最初に得られた投資により、この夏ベイエリアで8週間を過ごし、企業の経営など、いろんな人たちからいろんなことを勉強する。つまり投資するだけでなく、彼らに、企業として長続きしてほしいからだ。

募集要項では、ファウンダーの年齢が35歳以下となっていた。自然保護の世界に、若い血を導入したいからだ。選ばれた5社の名前とロゴは、これらだ(下図):

●ロンドンのSafetyNetは、漁網に取り付ける発光デバイスを作っている。それは設定により、寄り付く魚種を特定できる。大量の望まざる魚種を捕獲して廃棄する、という巨大な無駄を防ぐ。

●カリフォルニア大学バークリー校出身のCalWaveは、波力発電の試験と改良を繰り返している。昨年、エネルギー省の巨額な助成金をもらった。今はプロトタイプから大規模インストールによる実機テストへの、移行の段階だ。

Loliwareの食べられるコップ。

Loliwareは、海藻でストローやコップを作った。還元性が良いので、ユーザーが自分で堆肥などへ還元できる。食べて、あなたの胃へ還元してもよい。飲み物を入れると一日しかもたないが、捨てたら約2か月で完全に分解する。あるいは、そのまま食べてもよい。ニューヨーク出身の彼らはShark Tank(マネーの虎のアメリカぱくり版)に出演して、実際にカメラの前で食べたそうだ。Amazonで買えるし、食べた人によると、けっこうおいしいそうだ。

●メキシコのクリアカンのEtacは情報が乏しいが、SOAのプレスリリースによると、“エネルギーや環境目的の機能性ナノ素材を設計製造している。それらはたとえば、石油流出や工場廃液などを浄化できる”そうだ。これは、すごそうだ。

●そして、いまどき、ブロックチェーンなしで済ませられるアクセラレーターはいない。シドニーのBlockcycleは、産廃リサイクルのマーケットプレースを作ろうとしている。単純に埋め立てに向かうよりはリサイクルして再利用した方が経済性が良い、という。なお、今回のスタートアップ募集では、Pineapple Fundからの投資のあと、ブロックチェーン関連の応募が増えたそうだ。

以上5社は、9月11日に行われるイベント(一種のお祭り)でプレゼンを行う。ちょうどその日は、カリフォルニア州知事Jerry Brownの「グローバル気候アクションサミット」がサンフランシスコで行われる。そして10月には、バリで行われるOur Ocean Youth Summitで再度プレゼンを行う。

SOAのファウンダーでCEOのDaniela Fernandezはこう述べている: “イノベーションを促進し私たちの惑星の健康を維持するために、新しい大胆なアプローチが必要なとき、これらの海洋起業家たちは希望のかがり火である。これらのすばらしいスタートアップたちを支援することによって、若者たちが環境の危機を自分たちが直面している問題として捉え、気候や海を害するのではなく、市場がこれらの大勢に逆らう運動から利益を得るよう、発想を転換していくことを期待したい”。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Google StreetViewの撮影車がロンドンの大気汚染を地図化

来月から二台のGoogle StreetView撮影車が、大気の質を調べるセンサーを乗せてロンドン中を走り回り、イギリスの首都の空気のクォリティを30メートル間隔で地図に落としていく。

またとくに汚染が激しい地区や、汚染があってはいけない地区には街灯や建物などに計100個のセンサーを取り付け、ロンドン市長のSadiq Khanが“世界に類がないほど高度な”という、大気質監視ネットワークが出来上がる。

この1年がかりのプロジェクトの目標は、ハイパーローカルなデータを得てそれらを政策に反映させることだ。Khanは、大気汚染対策を優先課題の上位に挙げている。

StreetViewの撮影車が汚染の監視に利用されるのは、これが初めてではない。3年前には、サンフランシスコのスタートアップAclimaが作ったセンサーを載せた撮影車が、ベイエリアの大気質を地図化した。

ロンドンのプロジェクトは、イギリスのAir Monitors社が作ったセンサーを使っている。

この大気質監視プロジェクトは、大ロンドン政庁(Greater London Authority)とC40 Citiesネットワークの共同事業だ。後者は、気候変動を調べ健康と福利を増進することを目的とする世界中の大都市の連盟だ。

このプロジェクトは慈善団体Environmental Defense Fund Europeが指揮し、Air Monitors, Google Earth Outreach, Cambridge Environmental Research Consultants, University of Cambridge(ケンブリッジ大学), National Physical Laboratory, そしてアメリカのEnvironmental Defense Fundのチームが賛助する。

King’s College Londonは、学校にフォーカスした関連研究を行う。

結果はC40 Citiesネットワークのメンバーと共有され、世界中の何百万もの都市住民のために大気の質を良くしていくための政策に反映される。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

乾燥した砂漠の空気から水を集めるボックス…エネルギーや消耗品不要、キーワードは‘MOF’

私たちにとっては、きれいな飲用水は水道の蛇口から出てくる。でも世界にはそうでない人たちが何十億もいて、研究者たちがその対策を探している。たとえばカリフォルニア大学バークリー校ではあるチームが、電力不要で砂漠の乾燥した空気からでも水を採取できる器具を開発している。サボテンにそれができるのなら、人間にだってできるだろう。

空気から水を集める方法は、従来からいろいろあるが、電気や交換部品(〜消耗品)を必要とするものが多い。でもOmar Yaghi教授が開発した方法は、どちらも要らない。

その秘密は巧妙なソーラー集光集熱器でも、摩擦係数の低いファンによる風力利用でもない。素材がすべてだ。化学者のYaghiは、金属有機構造体(metal-organic framework, MOF)と呼ばれるものを作った。その多孔質の物質は、水を熱心に集めて、それらを放出する。

彼のMOFは小さな結晶の粉末で、気温が下がると水の分子を捕らまえる。そして気温が上がると、その水を空中に放出する。

Yaghiは昨年小規模なデモを行ったが、今回彼とチームは実用量の水が得られる現場テストの結果を発表した

彼らは一辺が約2フィートの箱の中にMOFを敷き詰め、外気にさらした。毎晩、気温が下がると湿度が上がり、水がMOFの中へ捕捉された。朝になると太陽の熱が水を粉末から追い出し、それが箱の側面にたまり、一種のカバーのようなものによって冷水が保存された。その結果、1ポンドのMOFで一晩に3オンス(85グラム)の水が得られた。

それはまだとても少ない量だが、改良は進んでいる。現在のMOFはジルコニウムを使っているが、今テスト中のアルミニウムのMOFはその1/100の費用で倍の水が得られる。

新しい粉末といくつかの箱を使えば、電力も消耗材も使わずに一人の人間の飲用水をまかなえる。水を集めて保存する仕組みが完成したら、上水道システムに依存しないポータブルな給水装置ができるだろう。

バークリー校のニュースリリースでYaghiは説明している: “これまで、このようなものはなかった。それは常温で晴天の環境でも使用でき、エネルギー不要で砂漠で水を集められる。アルミニウムのMOFは安いので、十分に実用性がある”。

彼によると、すでに商用製品を開発中だ。今後さらにテストを行い、機構を改良し、新しいMOFを試して、暑い夏に間に合う製品が完成するだろう。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Apple、カーボンフリーのアルミニウム精錬に1000万ドルを投資

カナダのジャスティン・トルドー大統領とケベック州のフィリップ・クイヤール首相は、Appleならびに製造大手AlcoaおよびRio Tintoの主要役員らと共に、温室効果ガスを出さない新しいアルミニウム精錬法を発表した。

AlcoaとRio Tintoはモントリオール拠点のジョイントベンチャー、Elysisを設立してこのプロセスを推進し2024年の商用化を目指す。製造工程で発生する炭素を酸素で置き換えることに加え、新技術はコストを15%程度引き下げることも期待されている。

Appleがこの技術に飛びつき、ジョイントベンチャーに1300万カナダドル(1000万米ドル)を投資する理由は明白だ。同社は過去数年間、あらゆる分野で炭素排出量削減を強く押し進めてきた。つい先月Appleは、全世界の自社施設を100%クリーンエネルギー化したことを発表した。

「Appleは地球にとって良い技術、今後何世代にもわたって地球を保護するのに役立つ技術を前進させることに取り組んでいます。私たちは、この野心的な新プロジェクトの一翼を担うことに誇りを持っており、将来的に温室効果ガスの直接排出を伴わない製法で作られたアルミニウムを私たちの製品の製造に使うことができるようになることを期待しています」とTim Cookはリリース文で述べている。

関係各社とカナダおよびケベック州政府は、この先見的取組みに合計1.88億カナダドルを投資した。新事業の拠点はモントリオールに置かれるが、米国製造業界も分け前にあずかる。Alcoaはこの工程を用いた小規模な精錬をピッツバーグ郊外で2009年から行っている。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Google、撤廃案に先立ちクリーンパワー計画の支持を表明

GoogleはAppleに続き、IT企業大手としてクリーンパワー計画支持を表明した。同社はオバマ時代の法案を支持する声明を環境保護庁に提出し、その後TechCrunchにも提出文書を提供した。

2030年までに発電所の二酸化炭素放出量を30%以上削減することを目標とする同法案は、トランプ政権によって撤廃されようとしている。Appleの先日の提案と同じく、Googleは法案が撤廃された場合の環境面、経済面、両方の悪影響を指摘している。

「風力および太陽光発電の普及 —— ならびに関連サプライチェーンの整備 —— はここ数年の米国経済の中で最も急成長している分野である」と同社が4月25日付けの書簡で言った。「雇用の成長は、労働力全体の成長を大きく上回っている」

さらにGoogleは、同法案を支持する個別の事情として、同社の再生可能エネルギーへの転換の取組み、およびクリーンパワー計画によって起きる雇用の促進を強調した。「クリーンパワー計画は今後もイノベーションと雇用を拡大し続ける。同時にアメリカの電力システムを近代化し、二酸化炭素放出を減らし、地球温暖化による脅威の緩和に貢献する」とGoogleは言った。

窮地に追い込まれたスコット・プルート長官率いる環境保護庁(EPA)は、この法案は同庁の認可を不当に拡大していると指摘した。先月末トランプ大統領は大統領命令を発動し法案の見直しを命じた。この動きを多くの評論家は法案撤廃への第一歩であると見ている。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Appleの新しいiPhoneリサイクルロボット、その名は‘Daisy’

こんにちはDaisy。Appleの最新のリサイクルロボットDaysyが、同社の環境事業を報告する記者発表の席で、まさに数日後のEarth Dayに向けて紹介された。この新しいロボットは、2016年に発表されたリサイクルロボットLiamのアップデートだ。

DaisyはLiamの部品の一部を使って、Appleの技術者たちが内製した。この産業用ロボットは、9つのバージョンのiPhoneを分解しながら再利用可能な部品をすべて選り分ける。そうやってDaisyは1時間に200台のiPhoneを分解し、貴重な部品を壊していた従来のやり方を駆逐した。しかしHAL 9000*とのどんな関連付けも、単なる偶然だ〔*: 臨終のHALが’Daisy’を歌いながら息絶える〕。

AppleはDaisyのほかに、新たなリサイクル事業GiveBackも発表した。4月30日までの返品や交換に対しては、バージニア州の環境NOP Conservation Internationalへの寄付が行われる。対象となったデバイスはそのまま、店頭またはギフトカードのクレジットで購入できる。

おまけにEarth Dayには新しいApple Watchのチャレンジが行われる。日曜日には外に出て、この惑星をエンジョイしよう、という主旨だ。この発表の一週間前には、Appleの全世界の施設が100%、再生可能エネルギーだけを使っている、という発表があった。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Apple、全世界の施設で100%クリーンエネルギー化を完了

先週Appleは、オバマ政権時代のクリーンパワー計画に対する環境保護庁の撤廃案に反意を表明した。同社は計画の撤廃が環境に影響を与えることが明白であるだけでなく、経済にも悪影響も与えることを指摘している。

実際、Appleは後者に関連して多大な投資をしてきた。本日(米国時間4/9)Appleは、同社の全世界の施設が100%再生可能エネルギーで賄われていることを発表した。

この展開はAppleが2015年に発表した100%再生可能エネルギー化に向けた計画の一環だ。当初は2014年時点のAppleの全データセンターが対象だった。現在は同社の小売店舗、事務所、および共同設置施設も対象に追加され、米国、中国、英国、インドを始めとする43カ国に渡る。

製造パートナー7社が加わったことで、計23社のサプライヤーが自社製品をすべてクリーンエネルギーで作ることを約束している。関連各社が目標を達成するまでの道は当然ながら簡単なことではない。

「われわれはソーラー発電、風力発電、バイオガス燃料電池、小水力発電などの再生可能エネルギー設備を自社設立することで、可能な限り再生可能エネルギーを自給している」とAppleは2017年環境責任報告書に書いている。「自身での発電が困難な場合、再生可能エネルギー購入の長期契約を結び、当社の厳格な再生可能エネルギー調達方針に沿った新規の地域プロジェクトを支援している」

Appleの再生可能エネルギー推進の動きには創造的なソリューションもあり、日本に300箇所、シンガポールに800箇所の屋上ソーラー発電を展開している。同社によると、現在世界で25の再生可能エネルギープロジェクトが進行中で、さらに15プロジェクトが準備中だ。そうなれば現在626メガワットのグリーンエネルギー能力が1.4ギガワットへと倍増する。また一部のライバル他社と異なり、集計にカーボンオフセット(排出権購入)は含まれていないようだ

クリーンパワー計画の撤廃が同社の収支に悪影響を与えることは容易に想像できる。

「われわれは人類が地球を発見したときよりもよい状態で次世代に渡すことに全力を尽くしている。何年にもわたる努力の結果、この意義深い目標を到達できたことを誇りに思う」とTim Cookが本件に関するリリースで言った。「当社製品に使われている材料、リサイクルの方法、当社の施設、および当社のサプライヤーとの協力によってできることを限界まで追求し、新しい創造的で先進的な再生エネルギー源を確立していくつもりだ。なぜなら未来はそれにかかっているとわかっているからだ。」

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Apple、クリーンパワー計画撤廃案に反対表明

クリーンパワー計画は、オバマ前大統領政権時の政策をトランプ政権が潰そうとする最新事例だ。実際、環境保護庁(EPA)のスコット・プルート長官は、温室効果ガスの削減計画を廃止する意向を公言してはばからない。

Appleは、この件に反対の声を上げた最初の —— そしておそらく最後ではない —— 企業だ。今週同社はEPAに対して、計画撤廃が引き起こす結果への懸念を指摘する声明を提出した。声明は、環境面だけでなく、おそらく政権にとってもっと重要であろう経済面への影響にも言及している

Appleが指摘するように、すでに同社はクリーンエネルギーに多大な投資をしており、米国内での100%再生可能エネルギーを推進し、海外でも同様の約束をしている。環境に対する明確な悪影響に加え、気候変動に関する政策の変更がAppleの収支にもたらす影響は容易に想像できる。

「電気の大規模消費者であり、クリーンエネルギー戦略の推進に成功している企業として、Appleはクリーンパワー計画が電力市場を体系化し長期的傾向にプラスの影響を与えると信じている」とAppleグローバルエネルギー責任者のRobert Redlingerが声明で述べた。「クリーンパワー計画は、再生可能発電資源と伝統的発電技術を総合的に使うことによって、信頼性と回復力の高い電力網の設置を可能にするためのフレームワークを提供する」

プルート長官は、クリーンパワー計画は前任者らが無理をした計画であり、トランプ政権は石炭、石油および天然ガスを優先していくと、独自の弁舌を振るった。Appleの声明は承認プロセスでEPAによってレビューされる。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook

自動運転車からヒントを得た大型コンテナ船の自律航行化プロジェクトMassterly

ロジスティクスは自動運転車のもっともエキサイティングな応用技術ではないかもしれないが、もっとも重要な、に入ることは確実だ。とくに、想像するかぎり世界で最古の産業と言われる海運業は、それを待っている。いや少なくともノルウェーの大手海運企業二社は、Massterlyと名付けられた海運自律化ベンチャーを無から立ち上げようとしている。

“Massterly”は単にmass(大量輸送)の駄洒落ではない。“Maritime Autonomous Surface Ship”(海運用自動航行水上艦)はWilhelmsonとKongsbergの二社が、明日の海を行き来する自己統率船を言い表すために作った言葉だ。

彼らのビデオによると、二社は合わせて360年の経験を有し、今、海運業の次のフェーズへ跳躍しようとしている。その手始めは、世界初の全電動自律航行コンテナ船Yara Birkelandの建造だ。それは全長250フィート(76メートル)、積載量コンテナ120基とほどほどの大きさだが、荷積みと航行と荷下ろしを無人で行う。

(万一の事故等に備えて少数の人間が同乗または随航する。上部に手すりがあるのも、そのためだよね?)

大型のレーダーとライダーがあり、可視光カメラとIRカメラがある。通信衛星に、接続している。

コントロールセンターは陸上にあり、航空管制の場合と同じく、船はそこから管理される。船を人間による操船に切り替えることも、可能である。

もちろん最初は小規模な試行だ。Yara Birkelandはノルウェーの海岸から12海里以内にとどまり、Larvik, Brevik, そしてHerøyaを行き来する。速度はわずか6ノットだから、翌日配達は無理だね。

“ノルウェーは世界一の海運国だから、自動航行船の開発でも先頭に立ちたい”、とWilhelmsonグループのCEO Thomas Wilhelmsonがプレスリリースで語っている。“次のステップとして、設計と操船のためのインフラストラクチャおよびサービスを確立し、また、海運の自律運用にふさわしい、ロジスティクスの高度なソリューションにも取り組みたい。Massterlyはあらゆるレベルのコストを削減し、輸送を必要とするすべての企業の利益になる”。

Yara Birkelandの実配備は2020年になるが、そのときはMassterlyも独立の企業になっているはずだ。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

無から水を得る懸賞Water Abundance XPRIZEのファイナリスト5作品が決定

水は生命にとって欠かせないものであるにもかかわらず、戦争でインフラが破壊されたり、気候変動で川や帯水層が干上がってしまったところなどでは、飲用に適したきれいな水を得ることがとても難しい。技術革新推進のための懸賞NPO Xprizeの新しい応募課題Water Abundance XPRIZEがこのほど締め切りを迎え、大気から水を採取する技術5点が、決勝に残った。

課題の要件は、まるでSFなみに厳しい。それは、“再生可能エネルギーだけを使って大気から一日に2000リットル以上の水を取り出すこと、そのコストはリッターあたり2セント以下”だ。そんなこと、可能だろうか?

目の前に100万ドルの優勝賞金が人参のようにぶら下がっていると、誰もがその課題に挑戦したくなる。しかし決勝に残ったのは5社で、彼らは25万ドルの予選突破賞(milestone prize)を仲良く分け合う。それは決勝戦に向けての資金でもある。まだ詳しい技術情報は得られていないが、5つの作品をアルファベット順にご紹介しよう:

Hydro Harvest: オーストラリアのニューカッスル大学のチームは、“基本に帰れ”を実践した。コストを抑えるためには賢明な判断だろう。このチームは以前、ごみを燃料とする無公害の発電機を作ったことがある。

JMCC Wing: ハワイのチームのチームリーダーは長年、太陽光発電や風力発電に取り組んでいる。そこで今回の応募作品も、超高効率でスケーラブルな風力発電装置と商用の復水器(water condenser)を組み合わせている。発電機が大きいほど、エネルギーコストは安い。

Skydra: シカゴのチームの作品だが、“自然と工学系のシステムを併用したハイブリッドなソリューション”、という超短い情報しか、今のところ得られていない。

The Veragon & Thinair: これはアルファベットではUの下と上の両方に来るが、とりあえずここに置いた。このイギリスの共同チームは、復水(water condensation, (主に冷却により)空気中の水を回収)効率の高い素材を発明し、真水だけでなくミネラルウォーターへの応用も計画している。

Uravu: インドのハイデラバードのチームもやはり“基本に帰って”ソーラーを利用しているが、太陽電池は使わずに、装置の設計により、太陽光を直接利用する。得られる水は、たぶんかなり温かいのだろう。

最初の試験は1月に行われ、第二ラウンドは7月だ。そのときは、ビジネスプランも評価の対象になる。8月に賞金100万ドルを得る勝者が決まる。誰が勝ってもいいけど、全員の今後の健闘と地球上各地での活躍を期待したいね。

画像提供: https://www.rwlwater.comのライセンスによる。

関連記事

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Airbusの自動操縦エアータクシーVahana、その初飛行のビデオが公開

Airbusは最近、その自動操縦航空機Vahanaの、まったく初めての飛行に成功し、このほど、この航空機の開発におけるきわめて重要な瞬間をとらえたビデオを公開した。飛行は1月末にオレゴン州ペンドルトンで行われ、この乗客を乗せるドローンは離陸後地上16フィートでホバリングした。すべて、自らの操縦で。

Vahanaの次のステップは、方向認識を持ち、A地点からB地点へ飛ぶことだ。これも自動飛行自動操縦の実用化に向けて、絶対に必要な能力だ。

Vahanaは全電動の航空機で、回転翼は6つあり、垂直に離陸して、その後は翼の角度を調節して特定の方向へ飛ぶ。これがねらっているユースケースは、都市内における近距離移動だろう。“エアータクシー”と呼ばれるのも、そのためだ。

パーソナルな自動操縦航空機はまだまだ先の話だが、でもAirbusのような企業はそのポテンシャルに投資しているし、またSebastian Thrunのようなテクノロジストは、開発のペースと実用化の両面で自動運転車を追い抜く、とまで言っている。注目を維持しよう。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

海洋浄化のスタートアップを育てたいSustainable Ocean AllianceにPineapple Fundが$1Mを投資

ひと月足らず前、嬉しいことに、私たちの海が直面する問題のテクノロジーによる解決、というものすごく狭いフォーカスを持つ新しいアクセラレーターについて書く機会があった。そして今日(米国時間2/14)は、そのアクセラレーターを抱える不思議な名前の団体Pineapple Fund(以下、Pineと略称)が、その海洋保全活動を支える資金として100万ドルを拠出したことを発表した。

そのSustainable Ocean Alliance(SOA, 持続可能な海洋連合)とOcean Solutions AcceleratorのCEOでファウンダーのDaniela Fernandezが、発表前にそのニュースを知らせてくれた。

“何も変わらないけど、すこし財団らしくはなった”、と彼女は言う。“お金のことで人にペコペコする時間が少なくなるし、実際の事業計画に割ける時間が増える”。

(しかしまだ何もない — 応募の締め切りを3月23日までに延ばしている。)

SOAのプレスリリースから引用すると: “SOAのビジョンは、世界中の若者からのすばらしいソリューションを、海の健康と持続可能性に貢献しスケーラビリティと実際の売上のある企業に変身させることだ”。

Pineは総額8600万ドルのファンドを作り、そこに数千件の応募があった。86という数字は英語の俗語として否定や拒否を意味するが、その否定の対象にならないものもあったようだ。それは、中でもとくに、地球だ。資金提供はSOAのほかに、The Water ProjectCharity: WaterWings for Conservationなどに対しても行われた。

嬉しそうな彼ら!: SOAのRachael McLellan, Daniela Fernandez, Craig Dudenhoeffer。

彼らにはbitcoinが送金され、そして現金化された。100万ドルから手数料や税金を引いた額がSOAの手に残る。Fernandez(上図中央)は、“非営利団体はまだ暗号通貨に対する用意がない”、と言うが、それは、もっと広く、テクノロジーを利用してやれることがたくさん待っている、という意味だろう。それ…暗号通貨の世界…は、デイトレーディングや詐欺的ICOのような、否定的側面ばかりではない。

話変わって彼女は曰く、“小さな活動が大きなお金を使えるのも、悪くないわ”。

[原文へ]
(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Tesla、世界最大のバッテリーをオーストラリアの風力発電所に設置

Teslaがなんとか期日どおりに製品を納入した —— 電気自動車のModel 3は計画より遅れているのだが。同社はオーストラリア西部に巨大バッテリー施設を完成した。風力発電で生成したエネルギーを蓄積し、必要なときに送電網に送って夏場によく起きる停電を抑制するのが目的だ。

Teslaのバッテリー施設は、フル充電時にはおよそ3万世帯に1時間電力を供給することが可能で、数日中に最終テストで全設備が準備完了になったことを確認して本格稼働に入る。バッテリーの総容量は100メガワット時で世界最大だ。

Wall Street Journalによると、今後数週間の最終テスト期間中に予備電力を供給するが、本格的な負荷テストが始まるのはオーストラリアに夏が来る12月から3月にかけてだ。その間気温は急上昇し、各家庭がエアコンなどをフル稼働させて猛暑を避けようとするためエネルギーシステムに大きな負荷がかかる。

しかし、Teslaがこの施設でテストしているのは、オーストラリアの夏に対処するためだけではない —— 再生可能エネルギーが従来の環境にやさしくない電力供給方法を完全に置き換える現実的な手段として長期的に有効かどうかを証明することも重要な目的だ。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook