APIの台頭

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編集部注:本稿はMatt MurphyとSteve Sloaneにより執筆された。Steve SloaneはMenlo Venturesに勤務する。

ソフトウェアが世界を支配する」と耳にするようになってから5年ほど経った。SaaSアプリケーションの数が爆発的に伸び、ソフトウェアに重要な結合組織と機能を提供するAPIの分野にイノベーションの波が押し寄せている。サードパーティAPI企業の数も急増し、それらの企業がソフトウェアの作成および流通のあり方を根本から変えつつある。

マイクロソフトのWindowsのような特定のプラットフォーム向けのソフトウェアを開発する方法として、アプリケーション・プログラミング・インターフェイス(API)は何十年間も重要な役割を担ってきた。最近では、SalesforceやFacebook、Googleといった新しいプラットフォーム・プロバイダーたちがAPIをソフトウェア開発者に提供するようになった。そうすることにより、彼らのプラットフォームへの依存性をつくり出すことに成功したのだ。

そして今、新種のサードパーティAPI企業がソフトウェア開発者たちに特定のプラットフォームへの依存から脱却する方法を提供し、彼らはアプリケーションをより効果的に流通させることが可能となったのだ。

過去数十年間においてビジネスの世界で活躍してきたのは、全体が1つのアプリケーションで構成されたインフラストラクチャーやアプリケーションだった。しかし、それらに代わって台頭しはじめたのがモジュール型のアプリケーションだ。モジュール型のアプリケーションは、小型かつ独立した再利用可能のマイクロ・サービスによって構成されており、それらのマイクロ・サービスを組み合わせることで、より複雑なアプリケーションを作成することができる。結果として、ソフトウェア開発者はユニークな機能の開発に専念し、外部のスペシャリストが開発したプログラムでその周りを補強すればよい。そして、そのプログラムにアクセスする方法がAPIなのだ。

速い、安い、スマート

アプリケーションに必要な機能のほとんどは、既に他の企業が苦労して開発したものと同じものだ。そのことに気づいた開発者たちは、車輪の再発明に貴重な資源を投入することを避け、より大きなプラットフォームが提供するAPIを活用することにした。SalesforceやAmazonがそのプラットフォームの例であり、最近ではAPIに特化した企業も現れた。サードパーティAPIの時代は始まったばかりだ。だが、これまでに開発されたソフトウェアを見れば、StripePlaidの支払いシステムや、Twilioの通話システム、Factualの位置情報データ、Algoliaのサイト検索機能などを、開発者たちがどのように活用できるのかが一目瞭然だ。

まさしく、この分野はブームとなりつつある。私が調べた限りでは、ProgrammableWebは約1万5000ものAPIを提供しており、その数は毎日増え続けている。これらのAPIをソフトウェアに組み込めば、単体で開発した場合より遥かに素早く完成させることが可能だ。

ソフトウェアを低コストかつ素早くマーケットに流通させることは大きなアドバンテージとなる。その一方で、もっと重要な利点もある。コア能力に特化する企業は、他者と差別化する機能、すなわち「秘密のソース」をより早い速度で開発できるのだ。

APIがソフトウェア開発のエコシステムに与える恩恵はとてつもなく大きいのだ。

もう一つの利点は、サードパーティAPIを利用することは総じて優れた方法だということだ。サードパーティAPIは、独自に開発されたAPIよりも柔軟性を持つ。ある機能を構築し、それを維持するには多大な労力を必要とするが、企業はその労力を過小評価する傾向にある。しかもそれらの機能はサードパーティAPIによって代用可能なのにも関わらずだ。そして最後のアドバンテージは、サードパーティAPIの開発者の方がより大きなデータにアクセスすることが可能であり、そのデータがネットワーク・エフェクトを創り出すという点だ。

そのネットワーク・エフェクトは優れた価格やサービス品質に見て取ることができ、AIを使ってそのデータの中から最も良いパターンを抽出することができる。例えば、Menlo傘下の企業であるSignifydは不正アクセスを見つけ出すサービスをAPIとして提供している。同社は100以上の企業から取引データを集めており、個々の企業による独自分析よりも高い精度で不正アクセスを見つけ出すことができる。

新種のソフトウェア企業

APIとしてソフトウェアをリリースすることで、そのソフトウェアが採用される可能性を高めることができる。多くの場合、ソフトウェアを利用する顧客はディベロッパーなのであり、ソフトウェアを特定の業界に対して垂直に売り込んだり、パッケージとして売り出すよりも販売プロセスがスムーズになる。収益モデルは常に反復的であり、利用される頻度が高まれば収益も増えるという、本質的にスケーラブルなビジネスモデルだ。APIベースの企業がもつエコシステムはまだ進化の途中ではあるが、そのような企業の特性が組み合わさることで、最終的にはより資本効率的で利益率の高いビジネスモデルが創り出されると私たちは考えている。

このチャンスは新参者の企業だけに与えられたものではない。既存の開発企業にとっても、独自の機能をAPIとして提供し、製品をアプリケーションからプラットフォームへと進化させる機会となるだろう。傑出した企業の中には、目標以上の成果を生み出すAPIビジネスを構築した者もいる。伝えられるところによれば、Salesforceは収益の50%をAPIから生み出しており、eBayは60%近く、Expediaではなんと90%だ。

このビジネスモデルは起業家や投資家たちを惹きつけている。次なる大流行アプリをゼロから創り出そうとしたり、需要があるのか分からない状態でマーケティングや流通のために多額の資金を投入したりするよりも、特定領域の機能を構築し、他のディベロッパーの武器商人となる方が理にかなっているのかもしれない。

APIモデルは、成功すれば資金効率性を得られ、時間が経つにつれてネットワーク・エフェクトが生まれるという強力な流通方法である。現在、900万人の開発者がプライベートなAPIの開発に取り組んでいる。これらの人材が、「企業より機能」というチャンスに目を向けることがあれば、パブリックなAPI開発にも大きな変化が生まれる可能性がある(パブリックAPI開発者は120万人に留まっている)。

バリュー・チェーンを見直す

これまではデータに最も近い企業や(例:システム・オブ・レコード、SoR)、ソフトウェアを自社のプラットフォームに依存させることが可能な企業こそが「ビックな企業」だった。APIの世界では、ビックな企業とはスマートな方法でデータを集め、それを他者に公開する企業なのかもしれない。

これにより新しいタイプの参入障壁が生まれる。Twilioは圧倒的な通信ボリュームをもつことから、個々の開発者では得られられないような割引を通信キャリアから得たり、多くの開発者が利用する支払いシステムをもつStripesが獲得している大口割引などがその例だ。Usermind(Menlo Venturesの投資先企業の一つ)などの企業は、既存のSaaSアプリケーション間のAPIによるコネクションを単純化するワークフローを創り出すことによって、複数のアプリケーションの運用を可能にしている。

今現在においてもAPIスタートアップのエコシステムは魅力的であるが、私たちはその魅力は増す一方だと考える。これまでの5年間、SaaSやビックデータ、マイクロサービス、AIといった企業志向のテクノロジーに対する世間の関心はとても高かった。この4つの分野が結合した存在こそ、APIなのだ。

企業向けソフトウェア開発の現場においてサードパーティAPIへの注目がさらに高まることで、これから数々の大物企業が生まれるだろう。プロセス間の人手を減らした販売モデル、循環する収益、分散化された顧客基盤をもつAPIのビジネスモデルはとても魅力的だ。それに加えて、アプリの開発者はユニークな機能の開発に専念することができ、特に重要なイニシャル・プロダクトを低コストかつ素早く流通することが可能となる。APIがソフトウェア開発のエコシステムに与える恩恵はとてつもなく大きいのだ。

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(翻訳: 木村 拓哉 /Website /Twitter /Facebook

Oracle敗訴―陪審員はGoogleのAndroid中のJava APIを「公正使用」と評決

2016-05-27-oracle-google

多くのモバイル・アプリのデベロッパーが安堵のため息をついたはずだ。陪審員はGoogleの37件のJava APIのAndroidのコードへの利用を公正使用〔fair use〕と認めた。ただしOracleの弁護士はいち早く控訴の意向を明らかにしている。

Googleの広報担当者は「GoogleによるJava APIの利用を公正仕様と認めた今回の評決はJavaのプログラミングのコミュニティーだけでなく、オープンかつ無償のプログラミング言語を信頼して革新的なプロダクトを消費者に届けようとするあらゆるソフトウェア・デベロッパーにとっての勝利だ」と述べた。

もしこの訴訟でJava言語を所有するOracleが勝っていれば、デベロッパーはサードパーティーが開発したAndroidプログラムのJava APIを再利用することを恐れるようになっていたはずだ。これはきわめて一般的な慣行となっている。

OracleがGoogleを訴えたのは2010年にさかのぼる。 Oracleは「GoogleはOracleが所有権を持つJavaプログラミング言語を許可なく利用した」としてGoogleに対する訴訟を起こした。一審ではGoogleの行為は著作権侵害に当たらないと判決されたが、控訴審はこの判決を破棄し、争点となっているAPIには著作権が及ぶと認めて事件を下級審に差し戻した。このため争点はGoogleのAPI利用が一定の条件の下で使用が認められる公正使用に該当するかどうかとなった。

OracleにはJava言語をライセンスする権利がある。しかしGoogleは問題の37件のAPI利用は、オリジナルの内容を独自に改変して別のプラットフォーム、つまりAndroidで使用しているため公正使用に当たると主張していた。もしOracleが勝訴していれば、約90億ドルの損害賠償を得られるはずだった。

EEF(Electronic Frontier Foundation)の上級スタッフで弁護士のMitch Stoltzは著作権問題を専門としているが、「これはソフトウェア開発ビジネス全体の勝利だ。この評決でAPIを再利用するソフトウェア・デベロッパーは訴えられる心配をする必要がいくらか減った」と述べた。しかし Stoltzは「(APIに著作権が及ぶとした)上級審の判決は依然有効であり、小規模なデベロッパーがテクノロジーの巨人から訴えられる危険性は残っている」と指摘した。

この訴訟では、Googleの共同ファウンダーでAlphabetのCEO、ラリー・ペイジが証言し Oracleの主張に反駁した。ペイジは陪審員に対し、「私は著作権がAPI宣言に及ぶという定義に反対する。Java APIの宣言コードの利用はデベロッパー間に広く行われている慣行だ」と述べた。

William Alsup判事は前回のOracle対Googleの訴訟も担当しているが、「判断に当たってきわめて思慮深いアプローチを取っている」としてたびたび陪審員を賞賛している。またいささか異例ではあるが、Alsup判事は最終弁論の前に陪審員が事実を検討する時間を得るためにメモを自宅に持ち帰ることを許可した。

しかしOracle側は控訴の意向を明らかにしているため、訴訟はこれからも続くことになる。【略】

進行中の事件のため、この記事はアップデートされることがある。

画像:: corgarashu/Shutterstock

〔日本版〕記事末の画像をクリックするとOracle対Google訴訟関連のTechCrunch記事(英文)の一覧を読むことができる。

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

Twilioがアドオンのマーケットプレースを開設…サードパーティ製の有料APIを便利に利用できる

LONDON, ENGLAND - DECEMBER 08:  Co-Founder & CEO at Twilio Inc. Jeff Lawson during TechCrunch Disrupt London 2015 - Day 2 at Copper Box Arena on December 8, 2015 in London, England.  (Photo by John Phillips/Getty Images for TechCrunch) *** Local Caption *** Jeff Lawson

通信APIのプロバイダーTwilioが今日(米国時間5/24)、アドオンのマーケットプレースを立ち上げた。

既製のアドオンに使えるものがあれば、TwilioのAPIを使って自分のアプリやサービスに強力なメッセージング機能を実装したいと思っているデベロッパーは、より容易にその願いを実現できる。

TwilioのCEOで協同ファウンダーのJeff Lawsonは、“Twilioのマーケットプレースはまだ始まったばかり”、と語る。彼によると、Twilioはすでに、デベロッパーが自分のアプリケーションに通信機能を実装するためのビルディングブロックを数多く提供しており、デベロッパーはそれらを、ほかのベンダのAPIと組み合わせることもできる。“しかしマーケットプレースからアドオンを入手できれば、さらに少ないコードでより多くのことができるようになる”。

課金はアドオンを提供しているパートナーたちに代わってTwilioが一括して行い、デベロッパーは彼らのサービスに一度のAPI呼び出しでアクセスできる。今パートナーは18社いて、その中にはIBM Watson, NextCaller, WhitePages Pro, Mobile Commons, Payfoneなどがいる。IBMがWatsonのサービスをサードパーティのプラットホームから提供するのは、これが初めてだ

Lawsonによると、誰もが自由にこのマーケットプレースに自作のアドオンを出品できるが、その前にTwillioが各作品を徹底的に精査する。そしてそのほかの類似サービスと同様に、Twilioが売上の25%を取る。

そして、これらのアドオンの使い方だが、Lawsonによると、当面は3種類の基本的な統合方式がある。まず、“電話番号検知方式”のアドオンは、ボットなど受け取り拒否のリストに載っている番号をチェックできる。また“メッセージ検知方式”のアドオンは、メッセージのテキストを調べて悪い感情などをチェックする。そして三つめの“記録検知方式”は、音声電話を録音して、それに対する感情分析や、テキストへの書き起こしサービスを行う。

これらのアドオンはTwilioのProgrammable SMS, Programmable Voice, そしてTwilio Lookupサービスで利用できる。

同社は今日、登録ユーザー数(デベロッパー数)が100万に達した、と発表した(ただしアクティブユーザーの数は不明)。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))

APIの提供が企業の成長の基盤になりうるための、コミュニティ育成・管理を助けるHitchのサービス

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Hitch — デートアプリではないHitch — は、API Changelogのチームが作った新製品で、同じくAPIの管理に関連したサービスだ。それはAPIを提供しているSaaS企業などが、社内社外の両方にできるAPIコミュニティを管理し、その成長を支援できるようにする。

Hitchのローンチを支えるために、このロンドンとバルセロナにオフィスのあるスタートアップは、Connect Venture率いるラウンドにより70万ユーロを調達した。Seedcampおよび数名のエンジェルたちもこの投資に参加した。

Hitchの協同ファウンダーでCEOのLuke Millerはこう語る: “APIのプロバイダやデベロッパーたちとたくさん会話を重ねたが、それでわかってきたのは、APIを作って提供している企業が、それらを利用するデベロッパーのコミュニティを管理して、より良い関係を築いていくために、ヘルプを必要としている、ということだ。それは、APIのChangelogがあれば解消する、という単純な問題ではない。Hitchは企業の今および今後のAPI事業を支援して、デベロッパーの良質なコミュニティが育つようにし、またそれらのコミュニティと企業との良好な関係の構築を助けていく”。

Millerの話の要点は、今ではほとんどのテクノロジー企業がAPIを公開しており、デベロッパーはそれらのAPIをコアとして、自分のプロダクトやサービスを作っているが、しかし企業の良質なAPI戦略は、良いAPIを作って提供するだけでは十分ではない、ということだ。

彼は曰く、“プラットホームの構築はAPIを提供することだけではなく、それを軸とする活気あるコミュニティを作って管理していくことも含まれる。そしてそのために、Hitchが存在する。Hitchは、APIのオーナーが真のAPIコミュニティを構築し育てられるようにしていく”。

つまり、「APIを作りさえすれば彼らは寄ってくる」は、必ずしも通用しない、ということだ。

“最近の例では、StripeやTwilio、Xeroなんかがすばらしいデベロッパーコミュニティを作っている。いくつかの重要な分野で、この点では既存の大手が負けている。彼らの成功の主因は良質なAPIだが、真のデベロッパーコミュニティを(全世界的に)育成することによって、彼ら自身が本物のグローバルなプラットホームになれている”、とMillerは語る。

そのためにHitchが提供する機能は、APIとそのドキュメンテーションを一箇所にまとめて、社内社外のチームが容易にそれらにアクセスできるようにすること。プライベート(非公開)APIとパブリック(公開)APIの区別。バージョン管理、そしてAPIのデベロッパーとその幅広いコミュニティがつねに同一の最新情報(例: 今いちばん要望の多い新機能は何か)に触れていられるようにするための通知機能、などだ。

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GoogleがAndroidゲームデベロッパーのための新しい機能/サービスを提供…ストリーミングAPI、10分間ゲーム試用広告など

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Googleが今日(米国時間3/14)、Game Developers Conferenceの例年行われるDeveloper Dayで、ゲームデベロッパーのための新しいサービスをいくつか発表した。それには、仮想グッズや仮想通貨を管理するツール、ゲームプレイの実況(ライブまたは録画)をYouTube上で簡単に共有できるためのVideo Recording API、モバイルの検索結果ページから直接、10分間ゲームを試せる新しい広告タイプ、などが含まれている。

Google Playの実績を物語るいろいろな数字の発表はなかったが、同社によるとゲームのインストール数はもうすぐ100万を突破、その年成長率は50%だそうだ。

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今日発表された新しい機能の中で、たぶんいちばん面白いのは、検索結果からゲームを試しプレイできる”Search Trial Run Ads”という広告タイプだろう。

数週間後にローンチするこの新しい広告は、ゲームを検索結果のページから直接ストリームできて、インストールしなくてもプレイできる。プレーヤーが”try now”ボタンを押すと、Googleのサーバーからユーザーのスマートフォンへゲームが送られてくる。そしてそのゲームを試用できる期間は10分間だ。10分をすぎたら、Google Playでそのゲームをインストールしろ、というメッセージが出る(もちろん有料ならお金を払う)。

Googleは、検索結果からのアプリの試用、という機能を、Hotel Tonightなどゲーム以外でも提供している。ただしもちろん、試用のためのアプリのストリーミングはゲームの方がずっと難しいから、当面、検索結果からのゲームの10分間の試用は、Wi-Fiユーザーのみに提供される。

今日のアップデートに含まれる新しい広告機能としては、ポートレートビデオ広告(縦長画面)と、過去30日以内に特定のゲームを30分以上プレイしたユーザーを対象とするターゲット広告がある(あるいはGoogle Play Gamesのゲームならなんでも)。そういうユーザーは新しいゲームに飛びつきやすい、という考えからだろう。これら二つの機能は、数週間後にローンチする。

インディーのデベロッパーのために、GoogleはGoogle Playに”Indie Corner”を作った。同社によるとそれは、“インディーのデベロッパーたちが作ったすばらしいゲームに光を当てるため”だ。デベロッパーが、そこに載りたいと申し込むと、まずGoogleが審査をする。もちろんそのゲームは、“す!ば!ら!し!い!”出来栄えでないといけません。

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ゲームプレイ実況ビデオを作るためのAPI、Video Recording APIも、おもしろそうだ。デベロッパーが自分のゲームでこのAPIを利用していると、プレーヤーは自分の今現在のプレイをそのままYouTubeへストリーミングできる(残念、Twitchではない!)。また、ゲームプレイを録画しておいて、あとからYouTube上で共有することもできる。このAPIが一般公開されるのは、“数か月後”だそうだ。

今日発表されたそのほかの新しい機能として、ゲームのニューバージョンをGoogle Playにアップロードしなくても、アプリ中のいくつかのパラメータをリアルタイムでアップデートできる、というものがある。また、デベロッパーが、自分のゲームの中でいちばん多くお金を使いそうな人や、すぐにドロップアウトしそうな人を予測できるサービスもある。

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MongoDBの管理サービスMongoLabが名前をmLabに変えて新分野への進出を目指す

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MongoLabは長らく、MongoDBデータベースをデプロイし管理するためのデファクトのサービスだったが、今では同社がこの市場をほぼ支配してしまったので、事業を新たな分野へ拡張することになった。まだ新しいプロダクトはローンチしていないが、そのために同社は社名を、MongoLabからmLabに変えることになった。

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MongoLab/mLabのCEOで協同ファウンダーのWill Shulmanによると、彼のかねてからの計画でもMongoLabはあくまでも、二段階プランの最初の部分だったそうだ。

その計画では、最初に構築するサービスはNoSQLのムーブメントに乗って主にJSONサービスを提供すること。それは、明らかにうまくいった。MongoLab/mLabはこのほど、4回めの黒字四半期を迎えた。今では同社は約25万のデータベースのデプロイをAWS, Azure およびGoogle上で管理している(圧倒的に多いのはAWSだ)。

“MongoDBのホスティングでは、ほかのプロバイダに比べ、有料ユーザーはうちがいちばん多い”、とShulmanは語る。“MongoDBそのものの有料ユーザーよりも多いぐらいだ”。

これらのユーザーのサービスの多くがMongoLabmLabを、彼らのJSONベースのアプリケーションのバックエンドとして利用している。“当時は、何もかもサーバーサイドだった”、とShulmanは語る。“今はポリクライアント(poly-client, 複数クライアント)の時代で、サーバーサイドの開発といえばAPIやデータサービスぐらいだ”。

今ではMongoLabmLabのユーザーの約70%がMongoを使って、自分たちが必要とするデータサービスを手作りしている。

同社の今後の計画をShulmanは詳しく述べなかったが、明らかにmLabのプランは、デベロッパーが自分のデータベースをベースとするAPIを作ることを助ける、サービスだろう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Googleの画像認識/分類API、Cloud Vision APIが誰でも使える公開ベータへ

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短期間、小規模なプレビューをやったあと、Googleは今日(米国時間2/18)、Cloud Vision APIの公開ベータを発表した。このAPIを使ってデベロッパーは、画像認識や分類の機能を自分のアプリケーションに持たせることができる。

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Googleの技術は、画像からテキストを取り出す、といった基本的なこともできるが、しかしその真価は、画像中の物を実際に認識できることにある。それはGoogle Photosの画像検索でも使われており、花とか食べ物、動物、各地の目標物などを見分ける。GoogleによるとこのAPIのアルゴリズムは、数千種類の物を認識できるよう訓練されている。

このAPIでいちばんおもしろいのは分類機能だと思うが、でもこのサービスは不適切なコンテンツを指摘することもできる。だからたとえば、写真中心のアプリケーションをPG級(保護者同伴必須)に指定したければ、Cloud Vision APIでそれを指定できる。また、集めた写真の中のハッピーな人だけを見たければ、このAPIの感情分析機能を利用できる。

料金は使い方によって異なるが、たとえば画像中に特定のラベルを見つけたいなら、1000画像あたり2ドルだ。単純な文字読み取りなら、1000画像あたり60セントとお安い。

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ベータ中は数量制限があり、一人が1か月あたり最大2000万画像までしか扱えない。すでにプレビューの時点でこのサービスを実装した企業も数社あり、たとえばYik Yakは、このAPIを使ってテキストの取り出しと画像の特徴検出をやっている。

このVision APIは、MicrosoftのProject Oxfordなどと競合することになる(後者は現在プレビュー)。Project Oxfordには、コンピュータビジョンの機能や、顔認識、感情分析などの機能がある。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

SamsungもAppleに続いてAndroidのデフォールト・ブラウザに広告ブロックを導入

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昨年iOS 9をリリースした際に、AppleはSafariブラウザで広告ブロックをサポートした。この日曜日、Androidデバイスのトップメーカー、Samsungは自社のスマートフォンにデフォールトで搭載されているブラウザにコンテンツと広告ブロックの機能を導入した。現在公開されているこのアップデートはLollipop(5.0)以降のAndroidを搭載したSamsungデバイスで作動し、起動方法はAppleのiOS 9の場合とほぼ同様だ。

このアップデートに伴い、サードパーティーのデベロッパーはコンテンツや広告をブロックする独自のアプリを開発することが可能になった。ユーザーにとって不要なコンテンツをブロックすることでページの読み込みを高速化し、データ転送量を圧縮することもできる。

こうした広告ブロック・アプリはSamsungの最新のブラウザに組み込まれたコンテンツ・ブロック拡張機能のAPI を利用することで可能になる。つまりユーザーは広告ブロック機能を利用するためにはSamsungのデフォールト・ブラウザを使わねばならない。Google Chromeその他サードパーティーのブラウザからはこの機能は利用できないことになる。

それでも広告ブロック機能の利用者数は膨大なものになる可能性がある。Google Playストアの調査によれば、Samsungのブラウザは1000万台以上(ただし5000万台以下)のデバイスでダウンロードされているという。しかもこの数字は明示的にダウンロードされた数だけで、Samsungのデバイスにプレインストールされている数ではない。

しかしAndroidではSafariブラウザが圧倒的な勢力となっているiOSの場合とは事情がやや異なる。Net Applicationsの調査によれば、Safariはモバイル・ブラウザの34%を占めているが、AndroidデバイスではGoogleの Chromeブラウザのトップの座は揺らいでいない。Android OSを提供しているのがGoogleであるという有利さもあり、 Chromeのシェアは41.57%となっている。

Appleの広告ブロック機能搭載の発表でユーザーにこの機能への関心が高まり、App Storeでは広告ブロック・アプリの順位が急上昇した。Samsungが自社ブラウザに広告ブロック機能を追加する最初の大手Androidメーカーとなったことも同様に大きな反響を呼んでいる。広告を主たる収入源としているパブリッシャーは売上の低下を懸念し始めている。

iOSの場合、広告ブロック・アプリのブームは一過性で、数週間で元に戻った。しかし一般ユーザーの間にはモバイル環境でインターネットを閲覧した場合、広告や不要なコンテンツが邪魔になることへの不満は根強い。モバイル・デバイスからのウェブ利用をもっと快適にするために、コンテンツ・ブロックとは異なる対策も取られている。たとえばGoogleのAMPプロジェクトを利用すればユーザー・フレンドリーで高速なウェブサイトを作れる。またFacebookはパブリッシャーがニュースフィード中に対話的なリッチメディア記事を簡単に挿入できるInstant Articlesの利用を促している。これはモバイル環境の場合、従来のようにURLでパブリッシャーのウェブサイトへのジャンプするのに比べて10倍も表示が速くなるという。

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Samsungの発表の直後からCrystalAdblock Fastなど広告ブロックの開発者はSamsungデバイス向アプリのプロモーションを活発化させている。Adblock Fastは20万のユーザーがChrome、Opera、Safariなどのブラウザでこのアプリを利用していると主張している。同社によれば、アプリはウェブページの表示最適化のために7種類のルールを作成でき、読み込みが最高で51%速くなるという。

Crystalも同様のコンテンツ・フィルター作成やマルウェアその他迷惑ソフトの侵入防止が可能だ。また容認可能な広告(Acceptable Ads)のガイドラインに沿った不快でない広告を表示する機能もある。

注目すべき点は、iOSのユーザーが一時Safariの広告ブロック機能に殺到したように、今回の発表でSamsungデバイスのユーザーの多数が新機能を利用するようになるかどうかだろう。またユーザー動向とは別に、2015年のスマートフォン市場で22.2%のシェアを占めるSamsungが広告ブロックAPIを実装したことが他のAndroidデバイス・メーカーにどういう影響を与えるかも重要だ。

長期的影響についていえば、AppleやSamsungのこうした動きがきっかけとなって、パブリッシャーがユーザー体験をもっと尊重し、快適なウェブサイトのエコシステムをつくる方向に進んでもらいたいと願うものだ。

画像: Bryce Durbin

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

やられた: Apple曰く、画面輝度アプリf.luxはデベロッパ合意に違反している

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画面の輝度を変える人気iOSアプリf.luxが、Apple App Storeを通さない非正規バージョンをリリースしてからちょうど24時間後に、Appleはそのデベロッパに対して、彼らが同社のデベロッパ規約合意に違反している、と通告した。

f.luxが使っているAPIはApp Storeでは許されていない非公開APIなので、デベロッパはユーザにアプリのソースコードをダウンロードさせ、Apple IDの持ち主なら誰でもXcodeから自分のiOSデバイスにアプリをロードできることを、利用しようとした。

今デベロッパたちは、そのソフトウェアのダウンロードリンクを取り下げ、その迂回方法が適法でないとの連絡をAppleからもらった、と述べている:

Applegがわれわれにコンタクトしてきて、このページから提供していたf.lux for iOSのダウンロードは同社のデベロッパ規約合意に違反していると言ったため、このインストール方法は今後提供されない。

Xcodeの新しい契約ではそのような利用ができる、とわれわれは理解していたが、しかしAppleは、これが継続しないことを示した。 – f.lux

たぶんAppleとしては、Xcode 7からのアプリの非正規ロードはこれからもよろしいけど、問題のアプリが非公開APIを使っていることに異議を唱えたのだ。

f.luxのデベロッパたちによると、ダウンロードリンクのあるサイトは掲載後24時間でビジター数が20万を超え、f.luxのデスクトップバージョンは1500万回以上ダウンロードされた。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

大量のAPI呼び出しの中に悪玉ボットを見つけて利用を拒否するApigeeのセキュリティサービスApigee Senses

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デベロッパや企業のためにAPIを管理するサービスを提供しているApigeeが今日(米国時間10/13)、APIを悪意あるボットから守るための、新しいセキュリティプロダクトをローンチした。Apigee Senseと名付けられたそのサービスは、予測分析によって悪者のボットをみつけ、それが顧客のアプリケーションにアクセスしないようにする。

同社が紹介している一部の研究によると、今やWeb上のトラフィックの半分以上がボット発だそうだ。そしてボットたちは今では、APIについてもよく知っている。

Apigeeのこれまでのサービスにもセキュリティ機能がいくつかあるが、今回の新しいサービスは既存のツールの能力を拡大し、それらの上に新たなインテリジェンスの層をかぶせる。

ApigeeのCEO Chat Kapoorはこう語る: “Apigeeの顧客は、リッチなデジタル体験をユーザに届けるために、うちのプラットホームから年間何千億ものAPI呼び出しを処理している。Apigee Senseが提供する新しいAPIセキュリティは、そんなにも多いAPI呼び出しに予測分析を適用して、悪いボットらしいパターンを素早く見つける。そして、ここがかんじんなところだが、ボットが進化すると、その新たなパターンを学んでそれらに適応する”。

同社によると、そのリスクモデルは、大量のAPI呼び出しデータと、機械学習のアルゴリズムと、予測分析を動員して、脅威に対し継続的に適応する(可変モデルだ)。

そのセキュリティ分析の結果をユーザはApigee Senseのダッシュボードで見ることができ、サービスが検出した悪玉ボットに対してはApigeeのファイアウォールエンジンが反撃を試みる。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。

IBMがStrongLoopを買収してNode.jsによるAPI開発を同社クラウドプラットホームに導入

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IBMが今日(米国時間9/10)また、同社のクラウドサービ事業を拡大するための買収を行った。今回は、エンタプライズアプリケーションの開発の分野だ。同社が買収したカリフォルニア州San MateoのStrongLoopは、オープンソースのサーバサイドJavaScript環境〜ライブラリNode.jsによるエンタプライズソフトウェアのための、アプリケーション開発ソフトウェアを作っている。企業はそれらのツールを使って、APIを装備したモバイルアプリやクラウドベースのアプリケーションを作り、またそれらを統合して、モバイルやWeb、IoTなどのアプリケーション間を行き交う大量のデータを取り扱う。

価額など買収の条件は公表されていない。StrongLoopはこれまで、ShastaとIgnition Partnersから900万ドルの資金を獲得しており、それには2013年の800万ドルのラウンドも含まれる。

IBMによると、同社はStrongLoopのNode.js機能を、MobileFirstやWebSphereと並ぶものとして、同社の幅広いソフトウェアポートフォリオの一員に加える。Node.jsの開発フレームワークが加わることの主な利点は、各種APIを利用して大量のデータを取り扱うアプリケーションを作り、またバックエンドではそのほかのエンタプライズアプリケーションとコネクトしたい、という企業からの需要に応えることだ。しかもさらに、2013年からすでにNode.jsの開発プラットホームを提供しているAmazonなどとの競合条件も良くなる。

IBMはNode.jsが成長著しい開発フレームワークであると認識しており、それはまた顧客からの要望にも応えうるソリューションである。IBM Systemsのミドルウェア担当ゼネラルマネージャMarie Wieckは、“エンタプライズはIT全体の形を変えて、新しいチャネルに手を出し、新しいビジネスモデルを導入し、またクライアントとのエンゲージメントを個人化したいと願っている”、と述べている。“それを実現するための重要な原材料がAPIであり、StrongLoopのNode.js機能を利用して迅速にAPIを作る能力と、IBMの、クラウドプラットホーム上のJavaとAPI管理におけるリーダーシップが合わさることにより、この二つの強力な開発コミュニティの、イノベーションのポテンシャルが解き放たれるだろう”。

IBMによると、今日からNode.jsデベロッパは、IBMのPaaS Bluemixを利用できる。“StrongLoopのツールおよびサービスと、IBMのWebSphereおよびJavaの能力を組み合わせてIBMは、クライアントにJavaとNode.jsのブリッジを提供でき、それによりクライアントは、自分たちのアプリケーションへの投資からより大きな価値を取り出すことができる”、と同社は言っている。ユーザはさらに、IBMのビッグデータ分析能力や、同社のAIプラットホームWatsonにもアクセスできる。

StrongLoopにとっては、これによって同社の技術とNode.jsそのものの窓口がぐんと大きくなる。“この買収によってNode.jsがエンタプライズ世界におけるメインストリームになり、そのことが業界全体の利益にもなる”、とStrongLoopのCEO Juan Carlos Sotoが言っている。“Node.jsのオープンコミュニティのリーダーとしてわれわれは、コミュニティが引っ張るオープンなイノベーションをさらに前進させ、またグローバルでエンタプライズ級のソフトウェアおよびサービスとも帯同することにより、API経済におけるクライアントヴァリューを増大させたい”。

Node.jsはオープンソースの技術なのでIBMは、この買収を契機にオープンソースコミュニティとの結びつきをさらに強めたい意向だ。同社は、Node.js Foundationのプラチナ会員である。

このサービスの一部は直ちに可利用になるが、そのほかの部分がオンラインで提供されるのはしばらく後になる。とりわけ同社は、“StrongLoopの買収によって得られる一部のクラウド機能は、IBM IoT FoundationにIBMのPaaSであるBluemixと共に組み込まれ、セキュリティと分析機能を強化し、センサのデータからインサイトを生み出す強力なIoTプラットホームへの、エンタプライズアクセスを提供する”、ということだ。

また2016年半ばまでには中国語(繁体と簡体)や日本語、フランス語、イタリア語、スペイン語、ブラジルポルトガル語へのローカライゼーションを完成して、グローバルなサポートを提供する。

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スクリプトを用いた CSV ファイル ダウンロードについてのお知らせ

先日の新しい検索アナリティクス (Search Analytics) API の登場により、デベロッパーの皆さまは検索クエリやランキングの情報へさらに簡単にアクセスできるようになりました。これを踏まえて、Google では、スクリプトによる CSV ダウンロードのためのアクセスを 2015 年 10 月 20 日に廃止する予定です。
上記のようなスクリプトを用いた CSV ファイルのダウンロードは、長年様々なサイトやツールにおいて利用され、検索クエリやインプレッション数、さらにクリック数やランキングといった情報の取得に活用されてきました。しかし、そこで取得できるデータは新しい検索アナリティクスのものではなく、すでに廃止された ClientLogin API に基づいたものでした。

当該機能は上記日程にて終了となりますが、これからは検索アナリティクス API が皆さまのお役に立つと私たちは考えています。すでに、新しい検索アナリティクス API について多くの活用例が報告されています。皆さまも、新しい検索アナリティクス API の有効な活用事例をお持ちの場合は、ウェブマスター ヘルプ フォーラムWebmaster Japan コミュニティにて私たちにぜひお知らせください!

経験や直感よりデータ、人材採用に広がるデータ・ドリブンなアプローチ

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編集部注:この原稿は鈴木仁志氏による寄稿である。鈴木氏は人事・採用のコンサルティング・アウトソーシングのレジェンダ・グループのシンガポール法人の代表取締役社長を務めていて、シンガポールを拠点にクラウド採用管理システム「ACCUUM」(アキューム)をシンガポールと日本向けに提供している。

企業の人材採用活動において経験値や感覚値に頼るだけでなく、データ分析に基づいて採用を行う企業が増えてきている。アメリカでは、データ分析に基づいて採用活動のPDCAを回す「データ・ドリブン・リクルーティング」という概念が確立されていてソリューションも多く存在する。私自身がデータ・ドリブン・リクルーティングについて話す際に例として使う、映画「マネーボール」を交えながら、アメリカのソリューションを中心に紹介したい。

「マネーボール」は米国メジャーリーグベースボールでの実話を基にしている。主役であるオークランド・アスレチックスのGMビリー・ビーンが、データに基づく選手分析手法「セイバーメトリクス」を用いて、当時資金もない弱小チームを2002年にはア・リーグ記録の20連勝を達成するチームに育てるというストーリーだ。TechCrunch Japan読者でこの映画を観た人は、「データ分析 x ベースボール」という部分に少なからず興味をひかれたのではないだろうか。

「マネーボール」の舞台となったアメリカでは、様々な領域においてビッグデータ活用が謳われており、ここ数年は人事にもビッグデータを活用するのは当たり前という風潮になってきている。それに伴い、データ・ドリブン・リクルーティングという言葉も頻繁に使われるようになってきた。

採用プロセスは細分化すればきりがないのだが、一番シンプルにするとこんな感じだろうか。

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上記の採用プロセスの順に、データ・ドリブン・リクルーティングについて説明したい。

必要な人を決める

「探す/集める」という行為の前には、必要な人を決める(リクルーターたちは”求める人物像の策定”と呼んだりする)必要がある。社内のハイパフォーマーを特定して共通する特徴を分析したり、成功するために必要なスキルや経験を明文化したりすることだ。カルチャーフィットなど含め、社内ディスカッションなどで定性的に行われる部分もあれば、人事システムのタレントマネジメントモジュールやアセスメントツールなどを活用して定量的に行われることも多い。

「マネーボール」では、「セイバーメトリクス」という選手をデータで分析する手法が用いられる。これはアメリカ人野球ライター・野球史研究家・野球統計家であるビル・ジェームズらによって提唱された分析手法で、主観的・伝統的な評価軸ではなく客観的・統計的に選手を評価するものだ。例えば投手の評価においては、当時は伝統的に重要とされていた防御率は野手の守備力の影響をうけるため純粋な投手の力ではないとし、被ホームラン数、奪三振数、与四球数などを重要視する。ビル・ジェームズがこのような指標をもとに上原浩治投手を高く評価し、アドバイザーを務めるボストン・レッドソックスに獲得を強く勧めた話は有名だ。

例えば「マネーボール」では、資金難を理由に放出せざるをえないジェイソン・ジアンビやジョニー・デイモンといった2001年シーズンのスター選手の穴をどう埋めるかについて、ブラッド・ピット演ずるGMビリー・ビーンが「セイバーメトリクス」を信じない古株のスカウトマン達と議論しているシーンがある。2001年のオークランド・アスレチックス選手の年俸総額は約3380万ドル(30チーム中29位)、選手一人当たり平均にしても125万ドルと、総額・選手平均ともにダントツ1位のヤンキースの3分の1だった。その中で、超主力選手だったジアンビ(年俸710万ドル)とデイモン(同410万ドル)は、2人だけでチーム年俸総額の3分の1をしめていたのだ。

2001年に38本のホームランを打ったジアンビの代わりに同じタイプの選手を探しているスカウトマン対して、GMビリーは主要3選手の出塁率を平均すると3割6分4厘(0.364)であることから、出塁率が0.364の選手を3人探して穴を埋めろと指示を出した。スカウトの勘・経験やプレイヤーの体格といった定性的な視点はもちろん、ホームラン数や打率といった従来信じられていたKPIに頼ることを否定し、チームが勝つために必要なプレイヤーは出塁率や長打率などの高い選手であるという結論を導き出し、それに基づいてトレードやドラフトリスト作成の基準を決めたのだ。

探す/集める

求める人物像が決まったら、それを集めるのはリクルーターだ。リクルーティングにおいて、求人サイトやソーシャル・リクルーティング・サービスなどに代表される「探す/集める」領域は、サービスプロバイダーが一番多い部分といえるだろう。探す/集めるの領域のプレイヤー数が多い理由の1つは、1社につき1システムしか導入することのない採用管理システムなどの業務サポートシステムとは違い、メディアとして1社が複数利用することが多く、市場が大きいということがあるのだろう。全国求人情報協会発表のデータによると、2014年は年間540万件の求人がネット求人サイトに掲載された。求人サイト利用による1人当たりの採用コストは幅が広く(中途正社員採用:20万円〜150万円程度、新卒採用:100万円〜300万円程度、パート・アルバイト採用:2万円〜100万円程度)、掲載無料&成功報酬モデルもある。仮に平均単価が10万円としても5000億円を超える市場規模がある。

掲載型の求人広告とは少し異なるアプローチで、ダイレクト・ソーシングとも呼ばれる「探す」という行為もある。このアプローチでは、Linkedinのようなデータベースを活用することも可能だが、アメリカでは「People Aggregator(人の情報収集システム)」なども注目されており、EnteloやMonsterに買収されたTalentBinなどが有名だ。「Google for Jobs」(求人版のGoogle)と言われるIndeedがあれば、このようなサービスは「Google for Talent」(タレント版のGoogle)と呼ばれたりする。Enteloのサービスは検索した個人のEmail、Facebook、Twitter、LinkedIn、あるいはエンジニア向けサイトで個々人の技術スキルも分かるGitHub、StackOverflowなどの様々なサービスのアカウントをEntelo上でまとめるだけでなく、「現職への転職から24カ月目の節目は転職率が高い」とか「LinkedInのプロフィールを更新してから一定期間は転職率が高い」といったソーシャルシグナルの分析に基づく独自アルゴリズムによりターゲット人物をランキングしたり、その個人の各種サービス利用頻度などから直接連絡を取るのにベストな手段をサジェストしたりする。この辺りは「マネーボール」の中で、GMビリーが他球団と電話でトレード交渉を進める横で、GM補佐であるイェール大学卒業のピーター・ブランドが、ラップトップでデータを見ながらトレードで取得すべき選手の名前を次々に挙げていくシーンなどが思い浮かぶだろう。

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そして「集める」という行為をデータ・ドリブンで行うには、現状のチャネル分析や候補者行動分析などの小さなPDCAを常に繰り返し実行する必要がある。エクセルやグーグルフォームでなく、 採用管理システムを上手く活用してリアルタイムにデータ分析を行うことが重要となる。チャネル毎の応募数や採用数だけでなく、利用デバイスやブラウザなども分析することでポジション毎に最適なチャネルを選ぶことができる。この領域にはJobviteを中心に、JibeGreenhouseSmartRecruitersなど2500万〜5500万ドルを調達して注目されているアメリカ発のサービスが多く、当社が提供するクラウド採用管理システム「ACCUUM(アキューム)」もこの領域でサービスを提供している。これらの採用システムに共通するコア機能としてはATS(Applicant Tracking System)と呼ばれる応募者管理機能があり、ウェブサイトや人材紹介会社からの候補者を一元管理しチャネル分析などを行えるが、それ以外のマネタイズの方法は各社異なる。例えばJobviteは後述するビデオ面接機能を最近強化して選考側を強化している一方、SmartRecruitersは管理画面からIndeedやLinkedInなど外部求人サイトへ簡単に掲載させる機能により母集団形成側を強化している。OracleのTaleoやSAPのSuccessfactorsなど大規模人事管理システムではこのような機能は、MultiPostingなどとAPIで連携しているケースが多いが、採用管理システムではこのような機能も自前で持つところが増えてきている。こういったサービスを活用すれば、採用企業は、いくつもの外部サービスにログインして一つひとつ求人情報の掲載をしなくて済む。のみならず、今後は外部サイトに簡単に掲載できるだけでなく、ビッグデータ分析によって職種毎に使うべき求人サービスをサジェストする機能なども強化されていくことだろう。

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前述の求人サイトの掲載価格は、アメリカの求人サイトMonsterが1職種月額5万円以下(375米ドル)、東南アジアで強いJobStreetが1職種月額1万円以下(100シンガポールドル)であることを考えると、日本の求人掲載料はまだまだ高い。無料掲載のビズリーチのスタンバイや、月額3万円から職種数無制限で掲載できるウォンテッドリーなどが市場に変化を与えているが、自社の応募データを分析して、データ・ドリブン・リクルーティングで自社に合ったチャネル戦略を立てることにより、採用単価や採用スピードを改善できる余地は大きい。

選ぶ

「探す/集める」の次は「選ぶ」ステップになる。この領域において注目されているリクルーティングサービスの1つがビデオインタビュープラットフォームのHireVueだ。既述の通りJobviteなどが追加機能として提供するだけでなく、GreenJobInterviewSparkHireなどスタンドアローンのサービスも多いが、9200万ドルを調達しているHireVueがプロダクトとしてもクライアントベースとしても抜きん出ている印象だ。サービスがスタートした当初の質の低いSkypeといった印象から大きく進化を続け、今では総合的な採用プラットフォームになっている。その強みのコアは、やはりビデオインタビュー部分だ。Fortune 500 企業などを含む500社以上のユーザー企業を誇るHireVueによると、平均して1ポジションに約100名の応募があるが、そのうち面接の機会を与えられるのはたったの6人だという。ビデオ録画機能を使ってより多くの候補者に質問に答えさせ、面接での質問に対する300万件以上の候補者の発言などの分析をもとにしたHireVue独自のアルゴリズムで、やる気・情熱・感情・性格などを予測する。履歴書や職務経歴書だけで100名から6名に絞り込むよりも、より正確に企業やポジションに合った候補者を選ぶことが可能という。

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GMのビリーがニューヨーク・ヤンキースからデイビット・ジャスティスという選手の獲得を提案した時、年齢による衰えから2001年シーズンでは打率はピーク時の0.329から0.241まで落ち、ホームラン数は41本から18本に落ちていること、そして足の故障や守備のまずさなどを理由にスカウト達は猛反対をした。ただし、既述の出塁率が0.333と目標値に近く、また、年俸700万ドルの半分をヤンキースが負担するという好条件もあり、アスレチックはジャスティスを獲得した。従来のKPIだけで見ていたら獲得リストにも載っていなかった選手だが、GMビリーとGM補佐ピーターのアプローチによって選ばれた選手の一人だ。

口説く

最後は当然「口説く」ことが必要になる。私の知人が経営する会社では、本年度は特に採用が最重要課題であるという理由から、会社のトップセールスを1年間限定でリクルーティングの責任者においた。最近は日本でもこのようなケースが見られるが、アメリカではマーケティングや営業のスーパースターをリクルーティングチームに移すことは珍しいことではなくなってきている。もちろんただ単にコミュニケーション能力があるというだけの話ではない。口説く相手が100人いれば100通りの異なるストーリーを考えることが必要になるからだ。

映画の最終的な脚本ではカットされてしまっているが、出回っている英語版の脚本ドラフトで印象に残るシーンがあった。GMのビリーとGM補佐のピーターが、一塁手のスコット・ハッテバーグと話しているシーンだ。ハッテバーグは怪我によりキャッチャーとしてのキャリアを捨てざるを得なくなり、スカウト達が獲得を反対した選手の一人だ。この選手を一塁手にコンバートして獲得するというオファーを出したのだが、 実はハッテバーグ本人ですら何故アスレチックスがそこまで興味を示したのか、分からずにいた。入団後になるが、本人の過去のバッティングデータからストライクやヒットの多いゾーンについての傾向を教えると、本人はなるほどという反応を示す。次に、打席平均の相手ピッチャー投球数の4球という数字は、バリー・ボンズやジェイソン・ジアンビといった超一流打者の5球という数字には及ばないものの非常に良い数字であり、相手ピッチャーを疲れさせるためには非常に重要であるという根拠とともに「One of the reasons why we love you.(僕たちが君を高く評価する理由のひとつだ。)」と伝えると、この数字の重要性に気付いていなかったハッテバーグも、驚きをもって興味を示す。

情熱やフィーリングはもちろん重要だが、ビリー・ビーンの様にリサーチデータを基に候補者一人ひとりに合わせたストーリーで口説けるようになることもリクルーターとして重要なスキルの1つであり、そのためにはいくつかのソリューションを使いこなすことも必要だろう。

Google、マップAPIにシンプルな従量制料金モデルを導入

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GoogleマップAPIは、こと料金に関して非常にややこしい。このほど同社は、新たな従量制料金を発表した

Googleの説明は以下の通り:

この新たな購入体系では、Googleマップのジオコーディング、道順、距離マトリクス、道路、位置情報、高度、およびタイムゾーンのAPIは、1日当たり2500リクエストまでがこれまで通り無料で、1日当たり10万リクエストまでは、追加1000リクエストにつき0.50USドルを支払えばよい。10万リクエスト以上が必要なデベロッパーは、当社に連絡してプレミアムライセンスを購入されたい。

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マップAPIが極めて有用であることは、あらゆるアプリにGoogleマップが登場するのを見ればわかるだろう。そして、もしこの新料金体系が成功すれば、Googleにとって相当実入りのいいビジネスになる。デベロッパーはいくら請求されるかわからなければ参入のしようがない。こうした弾力的な料金体系によって、サービスをすぐに始めることが可能になり、徐々にスケールアップしていけばある日突然高額の請求書に驚かされることもない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Firefoxのエクステンション(アドオン)開発がChromeと同じ技術になる

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Mozillaが今日、Firefoxのアドオンの今後の実装が大きく変わることを発表した。中でもいちばん重要なのは、ChromeやOperaのようなBlinkベースのブラウザとほとんど互換性のある、新しいエクステンションAPIを採用することだ。このWebExtensions APIにより、デベロッパはChrome/Operaのエクステンションにわずかな変更を加えるだけで、Firefoxでも動くようにできる。

MozillaのKev Needhamが今日の発表声明で次のように述べている:

“アドオンの開発を、Webの開発のようにしたい。つまり一定のスタンダードに従って書かれることにより、同じコードが複数のブラウザで動くようにしたい。そのことにより、ドキュメンテーションの充実も図りたい”。

Firefoxのエクステンションを書くことは、同じ機能をChrome用に書くことに比べて、かなり面倒だった。それは、FirefoxがXPCOMXUL(ユーザインタフェイス)のような独自の技術を使っていたからだ。それによりブラウザ本体をほとんどJavaScriptだけで書くことができ、エクステンションのデベロッパはFirefoxの内部的な機能の多くにアクセスできたが、そのため相当複雑な開発技術になっていた。

しかしこの、デベロッパがブラウザの実装の内部に自由にアクセスできる開発モデル(“permissive model”…寛容モデル)は終わりを迎える。そしてXULやXPCOMに依存し寛容なアドオンモデルに立脚するアドオンは、12〜18ヶ月後には非推奨になる。

ただしこの変更は、新しいJetpack SDKを使ってエクステンションを書いているデベロッパには適用されない(彼らがJetpackの枠内にとどまり、低レベルのAPIに手を出さないかぎり)。

Firefox 42からは、デベロッパが提出したエクステンションをすべてMozillaが検定し、合格したものだけをデプロイできる。Needhamは書いている:

“検定の作業はほとんど人間による手作業なので、合否の決定が出るまでに数週間から数か月かかることもありえる”。

ただしMozillaの想定では、WebExtensions APIへの移行によってアドオンのレビューが従来よりも相当速くなるだろう、という。またレビュー過程の一部を自動化することによって、レビューに要する時間を5日ぐらいに短縮したい、とも言っている。

Mozzilaはアドオンだけでなく、Firefox本体にも大きな変更を加えようとしている。そのElectrolysisプロジェクトにより、ブラウザのタブとユーザインタフェイス本体が別プロセスになり、タブのクラッシュによりブラウザ全体がダウンすることが、解消される。

この機能は今、Firefoxのデベロッパチャネルにプレビューが登場しているが、デフォルトで有効になるのはFirefox 43の最初のベータからだ。Electrolysisと相性の悪いアドオンもありえるから、デベロッパは事前にコードをテストせよ、とMozillaは勧奨している。

WebExtensionsのサポートはすでに、Firefox NightlyチャネルDeveloper Editionで有効である。

これでFirefoxのアドオンが大きく変わるわけだけれども、これまでFirefoxはすごく大きくて濃密なアドオン開発のエコシステムを育ててきたし、独自の技術であるだけに、そのアドオンには、Chromeなどそのほかのブラウザにはできないことができた(ユーザインタフェイスの変更など)。

今度の変更が、Firefoxのそんなアドオンエコシステムにどんな影響を与えるだろうか? コードを一つだけ書けば、それが(わずかな変更だけで)FirefoxとChromeの両方で動く未来は、基本的にはデベロッパとユーザの両方にとってwin-winだとは思うが。

しかしMozillaにとっては、これによってFirefoxの独自性が失われていくリスクもある。

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今夜行くバーをランダムに決めるアプリBar Roulette(バー・ルーレット)…Uberを呼ぶがユーザは行き先を知らない

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このアプリの使い方は簡単: ボタンをタップしてUberを立ち上げる。行き先は、ユーザ自身には分からない。実はぼくは、そんな悪夢を実際に経験したことがある。

Bar Rouletteは、Tyler Swartzが、あるハッカソンでUberのAPIを使って作った、楽しいマッシュアップだ。ユーザの位置情報から、近くのバーをランダムに選び、Yelpのレビューも見せる。今自分がいる界隈を探検して、しかも酔える、というクールなアプリだ。

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[Yelpで評価の良いバーを選ぶがユーザには秘密]→[UberXに拾ってもらってそのバーへ行く]→[そこに着いたらバーの名前がわかり、そして飲める]

グループで使うと楽しいし、最初のデートでも使える。おばあちゃんと一緒、も楽しいかもしれない。

今はWebアプリケーションだが、Swartzはネイティブバージョンを作っている。オプションでLyftやFoursquareがあると、より楽しいだろう。でも、バーに対するYelpのリビューはすごーく面白いね。

本誌には、毎週週末に、アプリなしで”Bar Roulette”をやってるやつがいる。正常な人間であるわれわれは、このアプリを使った方がいいね。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

DigitalGlobeの高精細な衛星地図がやっとAPIを提供…サービスはMapboxが代行

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DigitalGlobeは自前の衛星艦隊を保有して解像度の高い衛星写真を企業や政府機関などに提供している上場企業だが、画像がデベロッパに提供されるのは主にそれらのユーザ企業(Googleなど)からであり、DigitalGlobe自身がスタートアップなどに画像データを提供することはなかった。

しかし今度から同社は、デベロッパ向けにAPIをベータでローンチし、デベロッパたちが自分のアプリケーションでその画像を利用できるようにした。

これまでDigitalGlobeはサードパーティとはうまくやってきたが、これからはデベロッパのコミュニティにも接近して、これまでの同社に足りなかったものを補おうとしている。

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DigitalGlobeの新製品担当ディレクターLuke Barringtonはこう語る、“最近では、自分のアプリケーションの目的に会った衛星地図が欲しい、一定のライセンス条件のもとで画像データをもっと自由にコントロールしたい、という声が高まっている。そこで弊社は弊社のコンテンツを直接、デベロッパにお渡しするようにしたいのだ”。

今回のデベロッパ向け事業でDigitalGlobeは、二つのバージョンの衛星地図を提供する。ひとつはもっとも最新の画像で、もうひとつは(”Vivid”と呼ばれ)、同社が色補正や雲の影の除去などを行ってきれいにした画像だ。当然ながら後者は、それほど最新の画像ではない。

DigitalGlobeの衛星画像は、最高で画像1ピクセルの実長が30センチと高精細だが、デベロッパが求めるものはそれだけではない。街路データなど、そのほかの情報も欲しい。そこで同社はOpenStreetMapベースのマッピングサービスMapboxとパートナーし、デベロッパにはそこからDigitalGlobeの画像を、SLAを伴うサービスとして提供することにした。

このコラボレーションについてMapboxのCEO Eric Gundersenはこう語る: “これまでの彼らのやり方は、顧客自身のハードディスクに転写した画像を宅急便で届ける、という、すごいレトロなやり方だった。宅急便がAPIとは、ひどい話だから、うちのプラットホームがAPIの提供を引き受けることにしたのだ。彼らの写真は、宇宙から厚さ200万フィートの地球の大気を貫いて撮影され、1時間弱で送られてくる。それにふさわしい現代的なAPIがあって、当然だ”。

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DigitalGlobeのBarringtonによると、Googleなどのマッピングサービスを利用するよりも同社提供のAPIを利用した方が、画質が良い。また“Google提供”などの刻印がつかないから、デベロッパが自分のロゴなどを衛星地図に刻印でき、画像のオフライン利用もでき、またその地図データからさまざまな情報を自由に取り出すことができる。彼によると、Google経由で利用すると画像が鮮明でないし、最新の画像でない場合が多い。

これがDigitalGlobeにとって大きな変化であることは、Barringtonも認める。これまで彼らは、大企業(やお役所)ばかりを相手にしてきた。“でも、これからは違う。変わる努力をしていく”、と彼は語る。

DigitalGlobeの大量の歴史的データは、同社のGBDXプラットホームからデベロッパにも提供されていたが、でも多くの場合デベロッパが自分のアプリケーションで使いたいのは、今の衛星地図だ。

今はまだベータのDigitalGlobe Maps APIは、料金すらまだ決まっていないが、Barringtonによると、最適料金もこのベータの経験から決めたい、という。ただし、ある程度の制約つきで、無料プランも提供される。

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検索アナリティクス API のご紹介

Google Search Console の検索アナリティクス(Search Analytics)機能からの有益なフィードバックを検討した結果、このデータを API を通じてデベロッパーの皆さまにもご提供することになりました。検索アナリティクス API によって、検索のパフォーマンス データをアプリやツールに統合しやすくなります。

Google の他の API や既存の Search Console API を使用した経験があるなら、検索アナリティクス API の使用は簡単です。ハウツーページのドキュメント(現在は英語版のみ)には Python の例が掲載されており、ご自身のプログラムの参考例としてご利用いただけます。たとえば、この API を次のような用途に使用できます。

[上記のドキュメントは現在英語でのみ提供されています。ご自分の地域の言語での翻訳版があれば役立つと思いますか?こちらからご意見をお寄せください。]

新しい API で何を作成しますか?Google では、この API を使用した新しいツールやアプリが、Google 検索におけるサイトのパフォーマンス情報の収集にどのように役立つかを知りたいと考えています。この API をツールに統合された場合は、ぜひコメント欄で感想をお寄せください。API に関してご質問がありましたら、いつでもウェブマスター ヘルプ フォーラムまでお寄せください。

APIの作成と管理が楽になるツールAmazon API GatewayをAWSが提供開始

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Amazon Web Services(AWS)が今日(米国時間7/9)、APIの作成と管理を容易にするためのツールAmazon API Gatewayを発表した。

今日では多くの企業が、API(application programming interface)を介して、他のアプリケーションのバックエンド機能を利用している。しかしAPIの作成と管理、セキュリティの確保、正しい動作の維持などAPI関連の業務はAPI提供企業にとって大きな負担になる。Amazonは、これらの業務をクラウドからのサービス、いわばAPI as a Serviceとして提供することによって、企業の負担を軽減しようとしている。

人気の高いAPIは一日に数百万からときには数十億回もの呼び出しがあるので、強力頑丈なサーバを必要とし、提供企業はダウンの起きない円滑な運用に配慮しなければならない。APIは収益源でもあるから、多くのサービスに使ってほしいと提供企業は思うが、不具合が多くなればデベロッパは代わりのAPIへ移行する。

そこでAmazonは、企業によるAPIの作成と管理を今回のツールによって、できるだけ容易にしようとする。APIの運用の面倒な部分、すなわちトラフィックの管理、ユーザ認証、アクセス制御などの部分を、このツールが肩代わりする。Amazonによれば、このツールを使うとAPIの作成がほんの数クリックででき、デベロッパのためのSDKをJavaScriptやiOS、Androidなど向けに配布できるようになる。

このツールの主な機能の実装には、当然ながら、コンピューティングではAmazon Elastic Compute Cloud(Amazon EC2)、APIリクエストのユーザ認証にはAWS Identity and Access Management(IAM)など、Amazon自身のリソースが使われる。またデベロッパは、Amazonの昨年秋のre:inventカンファレンスで発表されたAmazon Lambdaを利用して、何らかのアクションのトリガとなるイベントを、作成し指定できる。

たとえばAPIの利用者がものすごく多くてレイテンシーが発生している場合は、そのことをトリガイベントとして、API呼び出しの一部を他の計算機資源へ回すことができる。

API管理サービスでは、4月に上場したApigeeやMasheryなどのコンペティタがすでにいる。Amazonなら必ず成功するとは言い切れないものの、既存勢力は今、ある程度脅威を感じているだろう。

このツールの利用料金はAPI呼び出し100万回につき3ドル50セント、プラス、データ転送の費用だ。キャッシュメモリを大規模に使うなら、その料金もある。それらの料金については、ここに載っている。

なお、API呼び出しが毎月100万回以下の場合は、最大12か月まで無料だ。

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明日の商業はデベロッパが築く“体験型コマース”だ…売り方ではなく体験を作ろう

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[筆者: Atlee Clark](Shopifyでデベロッパリレーションを担当。アプリケーションとサードパーティデベロッパのエコシステムを指揮。)

旅行、交通運輸、メディア、不動産などなど、すべての産業がテクノロジによって変わった。商業もそんなイノベーションの一部を享受しているが、まだ変化は終わっていない。次の最前線は“どこでもコマース(Commerce Everywhere)”、それはオンラインとオフラインを混ぜあわせて、欲しいものがあればそれを、いつでも、どこでも、買えるようにする。

商業のこの変化は消費者が起こしたものではなく、また企業が率先したものでもない。デベロッパが作り出したものだ。API経済の成長によって利用できる新しいリソースが増え、また決済などビジネスの基本を支えるプラットホームが多様化したことにより、デベロッパの筋力が増した。これら新しいリソースをフルに活用するアプリケーションやユーザ体験が活況を呈し、今ではメジャーなトレンドになりつつある。そして今後は、お店が物を売るやり方と、消費者がそれらを買う買い方が、抜本的に変わる。

このような新しいコマースのあり方を体験型コマース(experiential commerce)と呼ぶのは、もはや買い物をするという単独の体験があるのではなくて、さまざまな楽しい体験の中にたまたま買い物もあるからだ。体験型コマースは、これまでの購入過程につきものだったギクシャクを取り除く。買い物をすることが、ほかの活動の流れの中の、ちょっとした一部になる。食器を洗いながら、テレビを見ながら、フィットネスの目標を追いながら、買い物もできる。

品物は、日用品から高級ファッションまで、何でもよい。Rebecca Minkoffの旗艦店であるSoHo店では、巨大な壁掛けディスプレイを見ながらスタイルを決め、それらを試着室へ送る。Dominoではピザの絵文字をツイートして注文し、 Amazonでは食器を洗いながらダッシュボタンを押して食器用洗剤の補充を頼める〔本誌日本語記事〕。

今あるこれらの例は、未来のコマースの姿を示すささやかなヒントにすぎない。今後の新しいテクノロジによって、想像したこともないような、エキサイティングなユーザ体験が提供されるだろう。それらが、世界のどこのデベロッパたちから生まれても、不思議ではない。

バックエンドツールがイノベーションを加速する

豊富で多様なAPIとプラットホームを利用できる今のデベロッパは、開発に要する時間労力が昔に比べるとずっと少ないため、先頭に立ってイノベーションを引っ張ることができる。とくに、複雑でコーディングに時間のかかるバックエンド部分をAPIとプラットホームがやってくれるから、デベロッパは自分の創造性を発揮できる部分に集中できる。

Stripeは、コマースを前進させるバックエンドツールの優れた例だ。従来の決済ソリューションは面倒だった: APIもドキュメンテーションもクライアントライブラリもない。Stripeは決済処理の面倒な部分をすべて引き受けるから、デベロッパは自分のアプリケーションにエレガントで使いやすいチェックアウト体験を導入できる。

またAPIが使えることによって、既存のeコマースプラットホームがコマースのイノベーションと機会を加速する新たな便宜にもなっている。彼らのAPIを使えば、売り買いトランザクションの一から十までをすべてやってくれる: 決済処理、仮想店頭の実装、顧客とのコミュニケーション、そして発送も。

既存のプラットホームを利用することによってデベロッパは、すでに十分な広がりのある、活発なユーザベースに簡単にアクセスできる。自分のアプリケーションのマーケティングやマネタイズに長期間、悪戦苦闘しなくてもよい。小さなデベロッパチームが大成功を収めることが近年多いのも、Google、Evernote、 Zendeskなどのプラットホームを利用できるからだ。

小さなデベロッパチームがコマースの未来を切り開く

APIとプラットホームの利用が民主化されているので、地球上のどこにいる、どんなに小さなデベロッパチームでも、明日のショッピング体験を導く強力で斬新なアプリケーションを構築できる。

これからは、小企業と小さなデベロッパチームとのコラボレーションが盛んになるだろう。小規模な商業者は、オンラインとオフラインの両方で、顧客の心に残るような結びつきを作り出すための、新しい方法に飢えている。それさえあれば、Amazonとも十分に競合できるし、数えきれないほど多い、自分と同じような小規模店の集合の中で、群を抜くことができるのだ。

今、デベロッパや小さなデベロッパショップにとって、コマースのイノベーションの市場機会はものすごく大きい。お店や買い物客は、今あるものへの対応で日々忙しいが、デベロッパは未来への道を描ける。コマースの次の新しい大波は、そこまで迫っている。

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