Twitchは、基本的にリーグオブレジェンドを見るためのサービス

【本稿のライターは Kyle Russell】
Googleは、事実上1種類のゲームをプレイする人々を見る観衆たちのために、10億ドルを払おうとしているのかもしれない。

Twitchで最も多く見られているゲームのランキングを見ると、明らかに際立ったフロントランナーがいる。それは League of Legends。絶大な人気を誇るオンラインマルチプレーヤーゲームで、1月時点のプレーヤー数は2700万人だ

どの瞬間をとっても、同サービス上のLeague of Legends視聴者数は10~20万人で、次によく見られているゲームの3~6倍に上る。

この視聴人数の規模を実感するために例を挙げると、Fox Newsをプライムタイムに見ている25~54歳の視聴者数は約20万人だ。TwitchでLeague of Legentsを見ている人数は、日中それを上回る ― そしてその内訳は殆どが価値ある若い男性層だ。

単一のゲームにそこまで依存することは脆弱性とも受け取れるが、事実はといえば、League of Legendほどパワフルなゲームはそもそも他に存在したことがない。

Counter-Strike、Quake、StartCraft等のゲームは、Eスポーツ分野を確立させたかもしれないが、League of Legendsは、毎月7000万人のプレーヤーを集め、昨年の推定売上は6.24億ドルだった。同ゲームのReddit内セクション3月中に2億ビュー以上をもたらし、同サイトのユーザーが〈入会時に自動的に登録される〉サブセクションの数々を上回っている。

これらの数字は、ハードコア・ゲーム業界にとっては天文学的だ。League of Legendsのライバルで、Half-LifeゲームシリーズSteamのビデオゲームストアやソーシャルプラットフォームを作った会社が運営するDota 2は、先月790万人のプレーヤーを集め、少額取引きによる昨年の売上は約8000万ドルだった。

GeekWireのTricia Duryeeは、Googleによる買収の話題が報じられた時、Twitchを「ビデオゲーム業界のESPN」と呼んだ。現在のところ、この表現はあまり意味をなさない ― Azubuなどのライバルは、何ら比較できるような実績を残していない。

Googleのリソースを得て、Twitchが主要ゲーム機に内蔵され、League of Legendsのプレーヤー基盤が飛躍的な伸びを続ければ ― 2012年末以来2倍以上に増えている ― Twitchがあらゆるプラットフォームのゲーマーにとって必須のサービスになる可能性もある。ESPNがテレビを見るあらゆるスポーツファンにとって必須であるように。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook


GoogleがInstagramにアカウントをオープン、ルービックキューブ40周年を祝う

Instagramの魅力には誰も逆らえない。 Googleでさえもだ。Googleはルービックキューブの生誕40周年を祝って(??)Instagramにアカウントをオープンした

今のところ、投稿は今日のGoogle Doodleで使われているルービック・キューブのビデオが1本だけだ〔現在日本版Google検索にはこのDoodleは表示されていない〕。 Googleの最初の Instagram投稿は使い回しのRegramだった。Google、オリジナルを投稿しなさい!

GoogleはInstagramアカウントの開設をTwitterで公表した。Instagramアカウントのフォロワーはすでに8000人を超えている。

消費者、一般ユーザーはブランドや著名人をフォローすることでタブロイド紙のゴシップや公式アカウントのプロモーション・ツイートなどよりもリアルな情報に接することができる。Googleのようにスマートフォンからスマートホーム、Google Glass、自動走行車まで、明日の世界を形作ろうとしている企業ならなおさら興味深い。

Googleという会社のブランド・イメージは十数年前の創立直後とは大きく変わってきている。90年代末、Googleは大きな夢を語る小さなスタートアップだった。それが今では世界でもっとも強力でもっとも影響力の強いテクノロジー企業の一つになった。

Instagramのような窓を通してGoogleのエンジニアや夢想家たちが何を目指しているのかを伝える努力をすることは、昔のGoogleの新鮮なスタートアップのイメージをいくらかでも取り戻すのに役立つだろう。

またGoogleがGoogle+をソーシャル・ネットワークというよりプラットフォームとして扱うことに決めたのであれば、GoogleとInstagram、そしてその親会社のFacebookとの競争は和らぐことになる。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


AppleとGoogle、相互の特許訴訟を終結させることで合意―「特許制度改革のために協力」

今日(米国時間5/16)午後、AppleとGoogleは「相互の直接の訴訟をすべて取り下げることで合意した。今後両社は特許制度の改革のために協力」していく」という声明を発表した。

これは両社にとって巨大な方針転換だ。両社はAndroid問題にかぎらず、音楽販売から生産性ツール、クラウドストレージ、モバイル・アプリ・ストアまであらゆる分野で競争している。GigaOmが情報源から聞いたところでは、この合意によっておよそ20件の訴訟が取り下げられるという。

発表された声明は以下のとおり。

AppleとGoogleは両者間で直接お互いを相手方とする現在提訴されている訴訟をすべて取り下げることで合意した。また、AppleとGoogleは一部の分野における特許制度の改革でも協力していくことで合意した。この合意にはクロスライセンス契約は含まれていない。.

この合意は対象が限定されており、依然として両社は互いのコア・ビジネスに打撃を与えるような訴訟を起こし、あるいは続行することが可能だ。たとえばAppleはGoogleと密接に協力している会社、あるいはGoogleの製品を製造している会社を訴えることができる。

そうはいっても、この両巨人間のデタント(緊張緩和)は注目に値する。テクノロジー分野では特許訴訟が日常茶飯事となっている。AppleとSamsungの訴訟は最近、Samsungに何億ドルもの賠償金を課す結果になった。この合意は将来の訴訟を禁じていないので、両社が全面的に和解したとはとても言えない。しかし、両社にとって大きな重荷となっている現在の訴訟を過去のものとすることで争いのレベルを下げようという努力していることは見てとれる。

この合意が司法省の反トラスト政策にどういう影響を与えるか注目だ。

IMAGE BY FLICKR USER Martin Bowling UNDER CC BY 2.0 LICENSE (IMAGE HAS BEEN CROPPED)

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Google検索に個人情報リンク削除リクエストが殺到, EU司法裁判所は藪をつついて巨大怪獣を出した

ヨーロッパの司法裁判所があるスペイン人からの苦情を受理して、彼の名前と資産喪失に関する記事のリンクを検索結果から取り去るよう裁定して以来、この、“デジタルの世界で忘れられたい”という要望がGoogleに殺到し始めている。これらのリクエストすべてにまともに対応することは、Googleにとってたいへんな負荷になるから、もちろん嬉しいことではない。ことの発端となったスペイン人からのささやかなリクエストは、その後起きることの、いわば先例となってしまったのだ。

削除要求の例としては、たとえば、再選を望んでいる元政治家が、オフィスにおける彼の悪行に関する記事のリンクが、彼の名前による検索では出てこないことを求めている。またある医師は、患者からのネガティブなリビューが、やはり彼の名前では現れないことを求めている。児童性愛で有罪になった人が、彼が児童虐待の画像を保有していたなどの詳細判決文の、取り下げを求めている。

これらはすべてBBCがほじくりだした例だが、どれも裁判所が最初の訴訟を持ち込んだスペイン人に有利な裁定を下して以降、寄せられたものだという。WikipediaのファウンダJimmy Walesをはじめ、多くの反検閲団体や言論の自由を守ろうとする団体が、この裁定を批判している。これが判例になった場合、濫用されるおそれがあることと、情報の公開を拒む人たちを一方的に有利にしてしまうことが、批判の根拠だ。

裁判所は、有名人や公的人物の場合はプライバシーの基準が違う、という説を掲げるが、有名人・公的人物の厳密な定義が難しい。しかも、情報の抑圧が公共の福祉に反することも大いにありえる。事実が歴然とした事実で、信頼できる否定情報がない場合は、とくにそうだ。

この裁定に関してGoogleは、ドイツのプライバシー保護当局に対して、一般大衆がそういうリクエストをできるための仕組みを今後2週間以内に実装する、と言っている。つまりGoogleとしては、裁定には不満だがEU各国の暗黙の意思には従わざるをえない、というところだ。

これでもって、Googleに大きな頭痛のタネが増えることは確実だ。すでに、著作権侵犯を理由にリンクの削除を求めるリクエストは毎週数百万件舞い込んでいる。EUだけに限るとしても、すべての個人に苦情申し立てのために手段を与えることは、選別、確認、応答など、ものすごい量の作業負荷としてGoogleに返ってくるだろう。しかもGoogleが大量の訴訟を絶対的に避けようとするなら、事前に大量の検閲を行うだろうから、少なくとも世界最大のWeb発見ポータル(Google)をインタフェイスとするインターネットは、“厳しく検閲されたバージョンの”インターネットになってしまう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Google、バナー枠にテキスト広告を載せられるマガジンスタイル広告を開始

Googleは、サイト運営者に対して、ディスプレイ広告およびテキスト広告を掲載するしくみを提供している。両方の広告スタイルを使用してもよいし、どちらか一方でもよい。しかし今日(米国時間5/15)Googleは、普段ディスプレイ広告だけを利用しているサイトに、標準的なテキスト広告を載せられる新しい広告ユニットを提供開始した。

この「マガジンスタイル」広告と呼ばれる新しい広告は、テキストのみを使用するが、「ディスプレイに適した美的デザイン」を伴って表示される、とGoogleは言っている。

何かグラフィックの魔法が仕込まれているようでも、Googleが広告に何か画像を付加するわけでもなさそうだ。代わりにGoogleは、通常ディスプレイ広告に使用されている大きめの広告ユニットに合わせてテキストを再フォーマットする。周囲には多くの余白が残る。

この狙いは、テキスト広告の買い手がディスプレイ専用広告ユニットの入札に参加できるようにすることにあり、サイト運営者は通常ディスプレイ広告しか載せていないサイトに、テキスト風広告を載せられるようになる。Googleは、潜在売上を最大化するためにはテキスト、ディスプレイ両方の広告を載せることを推奨しているが、運営者はサイトデザインとの一貫性を保ちやすいなどを理由に、ビジュアルなディスプレイ広告を選ぶことが多い。

新しいタイプの広告は、テキスト広告がディスプレイ広告に競り勝った時に必ず表示される。つまり、この動きの背景にある経済事情は実に明快だ。Googleは、通常のディスプレイ広告の代わりにこのマガジンスタイル広告が表示された時、必ず実入りが増える。従来テキスト広告はこれらの広告枠を争うことすら許されていなかった。

直近の四半期が示すように、Googleの広告料金は大きな圧力を受けている ―全般的なモバイルへの移行と、広告料金の安い新興市場に同社が進出してことが理由の一部だ。新しい広告ユニットが大きく傾向を変えることはないだろうが、会社の規模を考えれば、わずかな違いでも新たな数百万ドルが懐に入る勘定になる。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook


よくぞここまで来たGoogleの自動走行車プロジェクト―発端は75年前のNY万博のGM館だった

Googleはこの数年で自動走行車テクノロジーを大きく前進させた。今週は自動走行車にジャーナリストを乗せてマウンテンビュー付近を走らせるプロジェクトを始めている。同時にGoogleは自動走行車の開発の歴史と最近の進歩についての非常に詳しい情報を公開した。この技術的進歩と膨大なテストの成果に「よくぞここまで来たものだ」と私は大いに感銘を受けた。

Googleによれば、自動走行車のコンセプトは1939年のニューヨーク万博でGMが提供したFuturama館にさかのぼるという。Google自身がSebastian Thrunをリーダーとして自動走行車プロジェクトを開始したのは2009年だった。

当初の目的は比較的限定(といっても巨大だが)されたもので、高速道路だけを対象としていた。それが昨年あたりから、複雑な道路標識を解読し歩行者や自転車の安全を守らねばならない混雑した市街地を安全に走ることに拡大された。

このためには視覚認識の高度化、道路上で起こりうるあらゆる事態をあらかじめ予測するソフトウェア・モデルの開発が必要になった。

しかし、さすがのGoogleをもってしても、市街地を安全に走行するソフトウェア・モデルの開発にはなみなみならぬ困難が伴った。 Googleによればマウンテンビュー市内の道路を毎週1本ずつ新たに走行範囲に加えていったという。しかし実用化にはもっと複雑な市街地の道路、州や自治体ごとに異なる交通法規や運転者の習慣、マナーなどに対応していかねばならない。Googleは「今後信号のない4方向一時停止の交差点、レーンチェンジ、合流などでは、手による合図、頭の動き、アイコンタクトなど人間の社会的行動の解析が必要になる」としている。

Googleの自動走行車はすでにある意味人間以上の能力を獲得している。たとえば、この5年間の路上走行実験での事故率は文字通りゼロだ。衝突その他の事故を一度たりとも起こしていない。Googlカーはレーザー、レーダー、方向センサー、位置センサーが常に周囲360度をモニタしている。こうした情報は車載コンピュータで即座に処理され、正確性、重要性が判断され、車を取り囲む周囲の状況の詳細なモデルがリアルタイムで作成される。どんな情報が収集され、どう処理され、その結果どのような行動が必要だと決定されるのか、自動走行車の意思決定プロセスが下に図解されている。

自動走行車プロジェクトの最終目標はどんな状況にも100%の正確さで対処でき、 交通事故全体の93%を占めているとされる人間のミスによる事故をゼロにすることにある。現在までにGoogle自動走行車は70万マイル(112万キロ)を無事故で走ることに成功している。車両自体は改造を施したレクサスのSUVだ。

自動走行車がわれわれ一般人の日常に広く使われるようになるのはまだ時間がかかるようだ。Googleは自動車メーカーと量産について話し合いを始めており、限定製造の開始の時期をおおむね6年後と考えている。市販はしばらく先のこととはいえ、75年前の万博の夢想からすれば自動走行車はもうすぐ手の届く現実になりつつある。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


EUの裁判所がGoogleの検索結果から特定の個人情報へのリンクを削除せよと裁定

TechCrunchの常連寄稿者Andrew Keenは前から、“インターネットの能力の中には情報を‘忘れること’も必要だ”と主張していた。でもEUの今回の裁定は、彼が考えていたものと同じだろうか。

欧州司法裁判所は、Googleは“忘れられる権利”を尊重すべきであると裁定し、個人の要求に応じて、“不適当”で古い情報を削除するよう求めた。そのようなデータを一般に開示することは、個人データの処理に関するEUのプライバシー指令に違反している、とした。

当然ながらGoogleは、裁判所のこの決定に対して“怒り”、幻滅している、といわれる。

この画期的な訴訟の原告であるスペイン人は、さかのぼる2010年に、スペインのデータ保護当局に対し、ある全国紙とGoogleが彼のプライバシー権を犯している、と訴えた。

彼の名前をGoogleの検索で入力すると、表示されるリンクのリストの中には、彼の元の家の競売公告が載っているVanguardia紙の記事へのリンクが二つあった。

彼は、この事案は解決済みであるから、そのデジタルの痕跡は当のページ発行者とGoogleの両方によって削除されるべきである、と主張して裁判所を納得させた。Googleは、原告の過去の恥を報じた記事へのリンクを削除しなければならないのだ。

この最後の点に関して裁判所はこう言う:

…当司法裁判所が何よりもまず最初に見い出したのは、検索エンジンの事業者が、インターネット上に公開されている情報を自動的、定常的、かつ系統的に検索することによって、〔プライバシーに関するEUの〕指令に抵触するデータを‘集める’ことである。

さらに裁判所は、次のような強い言葉も使っている:

…事業者は、ある種の状況においては、サードパーティが公開した個人に関連する情報を含むWebページへのリンクを、その個人の名前で行われた検索によって表示される結果のリストから削除せざるを得ない場合がある。当法廷は、その名前や情報がそれらのWebページから前もって、あるいは同時に、消去されていなかった場合にも、同様の責務が存在することを明言するものである。このことは、今回の訴件がそうであったように、それらのページ上の出版物自体が合法的である場合にも適用される。

つまり、EUが意図し目的とするところは、プライバシーを侵犯するおそれのあるデータを公開した元のパブリッシャーと同等あるいはそれ以上の責任がGoogleにある、とみなすことだ。しかも、元のサイトでそのコンテンツが合法的に公開されているものであっても、削除が要請される、というのだ。

これは、“忘れられる権利”というよりもむしろ、“見つけられない権利”と言うべきだろう。

もちろん、当の合衆国の検索巨人は納得しない。

オンラインのプライバシーの状態の如何を問わず、またある種の個人情報の削除を要求する権利が個人にある・なしを問わず、今回のような裁定は検閲を許容するものであり、しかも(そうであるとしても)そのターゲットは情報源そのものであるべきであり、“罪なき”検索エンジンではない、という議論が当然湧き起こるだろう。

Googleなどの検索エンジンが、それらがインデクシングするコンテンツに関して責任ありとする裁定は、控えめに言っても論旨として危ういし、あらゆる種類の“データ”の検閲をめぐって、今後多様な主張や議論を喚ぶだろう。それらに対する、歯止めはあるのだろうか?

事後検閲ではなく、むしろGoogle自身が事前に情報を選別してEUの法に叶うようにした方が、事はおだやかだろう。

しかしGoogleには、キャッシュという厄介なものもある。またInternet ArchiveのWayback Machineという立派なプロジェクトもある。プライバシーの権利と表現の自由、そのどっちを叫んでも、事態はそれほど単純ではない。

EU自身は、今回の裁定のような法理論を今後も強力に押してくるだろう。“忘れられる権利”は、いよいよややこしい問題になっていくのだ。

インターネットそのものに最初から、忘れる機能があれば、話は簡単だったかもしれない。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


音声認識で英語が学習できるブラウザ・ゲーム、Spell UpがGoogle Chrome Experimentで登場

Googleはベータ版一時的プロジェクトとして新たなサービスを提供するのが得意だが、今日(米国時間5/13)はChrome Experimentの一環としてSpell Upという英語学習アプリを公開した。これは音声認識と音声合成を用いてユーザーの英語の上達を助けるブラウザ・ベースのゲームだ。

初級から上級までさまざまなレベルが用意されており、ユーザーはどのレベルから始めることもできる。このゲームの主な目的は語彙力を高めることで、Spell Upという名前もそこから来ている。

ユーザーはブラウザが表示する単語を正しく発音しなければならない。表示された綴りから抜けているするアルファベットを推測したり、綴り変えから正しい単語を推測したりするモードもある。答えはすべてマイクに音声で入力する(私が試したところではこのアプリは英国英語の発音を好むようだ)。

このアプリははロンドンのGoogle Creative LabのXavier Barradeをリーダーとして開発された。最近のChromeの音声認識/合成テクノロジーの進歩が存分に利用されている。

昨年GoogleはChromeでWeb Speech APIを、今年はそれを利用した音声合成をそれぞれサポートした。これによってデベロッパーはユーザーが音声でデータを入力し、それに対してアプリが音声で応答するアプリを開発することができるようになった。Spell Upはこのテクノロジーを利用している。

つまりSpell Upは面白いゲームであり教育アプリであると同時に、音声認識、合成などブラウザ・ベースのテクノロジーがネーティブ・アプリの開発環境に負けず、大きく進歩していることを示すデモの役目も果たしている。またこのプロジェクトが若く、国際的なユーザー層をターゲットにしていることも興味深い。

Barradeによれば、Spell Upはゲームデザイナーと英語教育関係者の協力によって開発されたという。最近の教育アプリはデベロッパー、ゲームデザイナー、教育者の三者の連合が必須となっているようだ。このアプリは主としてデスクトップとAndroidのChrome向けに開発されており、iPhone、iPadで実行すると音声入力が無効になるのでユーザーは回答をキーボードからタイプしなければならない。

現在このアプリは英語だけが対象だが、他の言語にも拡張されれば、英語国における外国語教育にも大いに有益だろう。

Macのノートでしばらくプレイしてみたが、たいへん面白かった。ただし音声認識の反応はやや遅く、私が発音したアルファベットを完全に誤解したことも一度ならずあった。しかし私の子供は喜びそうだし、こういうアプリのためならいくらネットを使ってもらっても構わない。

下はGoogleによる紹介ビデオ。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Googleが検索キーワードよりも関連トピックを優先する可能性

Googleのハミングバードアップデートの機能として、検索キーワードをこれまでのように重視せず、それを意味するトピックを考慮するようになった点があります。とはいえ、実際にそれがどのように検索結果に反映されいるかということをピンポイントで指摘することは色々な要素が絡んでいる今日の検索結果において難しい部分もあるのですが、SEO by the Seaが具体例や最新の特許を元にトピックの重要性について考えた記事を。 — SEO Japan

本日、私が作成していた記事の例が、シンプソンズにハイジャックされてしまったようだ。シンプソンズは、Judas Priestをデスメタルバンドと呼んだことを謝罪している。以下の画像は謝罪に関するGuardianの記事に掲載されていたものだ。「Judas」で検索をかけると、この記事は上位に表示される。検索結果のスクリーンショットも掲載しておく:

Bart Simpson writing on a bulletin board that Judas Priest is not a death metal band.

私は、Googleがキーワードよりも記事のトピックのマッチングを土台にしていると思われる検索結果を探していた — 2013年の大晦日にGoogleに付与された特許によると、トピックのマッチングは、動画やメディアが豊富な検索結果の関連性を改善する可能性があるようだ。そして、この特許が、Judasの検索結果を例として用いていたのだ。

Search results on a search at Google for Judas.

トピックベースの検索結果

特許に掲載されていた例を紹介する。この例を参考にすると、SEO関係者の大半がマークしていない行動をGoogleが取っていることが分かる — その関係者の中には、Googleが具体的なキーワードよりも、コンセプトを重視するようになることを指摘する者もいれば、また、ハミングバードアップデートにおいて、クエリ内の全てのキーワードにマッチしていない検索結果が返されていることを把握している者もいる。

例えとして、ワード「Judas」を含む検索クエリについて検証していく。このワード「Judas」は、「Born This Way」や「Lady Gaga」等の特定の領域のトピックに関連付けられる可能性がある。「Born This Way」とは、楽曲「Judas」が盛り込まれた人気の高いアルバムのタイトルであり、「Lady Gaga」は、このアルバムを作り、「Judas」のパフォーマンスを行った人物である。

従来のキーワードベースの検索エンジンでは、ワード「Judas」を含む結果のみを返していたはずだが、今回公開されたトピックベースの結果には、ワード「Judas」を含まなくても、関連する結果が組み込まれる。

例えば「Lady Gaga」や「Born This Way」等のワードが、この関連する結果に含まれることもあり得る。

従って、トピックベースの検索結果は、この関連する楽曲のタイトルをユーザーが意識していなくても、同じアルバムや同じアーティストの結果を盛り込むと考えられる。

Googleがトピックベースの検索を実施したため、「Judas」の動画は検索結果に表示されているのだろうか?それとも、ページランクや関連性等に応じてもともと返していたのだろうか?

確実に特定することは出来ないものの、この特許は、詳しく検証し、考察する価値があると言えるだろう。

複数のソースでトピックを特定

ランキングのアップデートに関する特許を読み、特許で描かれているメソッドが実際に利用されているかどうかを特定するのは、とても難しい。

今朝、Freebase Google Plus ページに投稿された論文に記されているようなアルゴリズムに対して、Googleがトピックを完全に導入することを阻む技術的な制約が存在しても不思議ではない。

当該の論文「信頼しても、検証は欠かさず: ナレッジベースの創出と取集に対する作品の質を推測」(pdf)(是非目を通してもらいたい)のリンクを提供しようとした際、ある一節を読んでいると、トピックをウェブページのランク付けに利用する取り組みに対して、Googleがどの程度準備が出来ているのか気になった:

このような結果は論文では報告されていないものの、開発段階で、どのコンセプトスペースや専門の描写が最も有益なのか精査を行った。分析の結果は、タクソノミーと述語のコンセプトスペースは、大きなトピックのコンセプトスペースよりも有益だと示唆していた。

トピックのコンセプトスペースは、あまりにも多くのカテゴリーが存在するため、トリプル(主語、述語、目的語)を提供しないユーザーに対しては、専門性を広めると薄くなりすぎてしまうためだ。

この論文は、Googleがユーザーの寄与をFreebaseに統合する仕組みを分かりやすく説明しており、トピックベースの寄与は、その他の寄与ほどは有効ではないと見られている。Freebaseは、Googleのナレッジベースで用いられる情報を供給しているものの、Googleは、Open Information Extraction(公開情報抽出)等、その他のソースを参考にしている可能性もある。

それでは当該の特許を紹介していく:

トピックベースの検索クエリの結果
考案: Jianming He、Kevin D. Chang
付与先: Google Inc.
米国特許番号: 8,620,951
付与日: 2013年12月31日
申請日: 2012年6月1日

概要

開示されるトピックに応じて、クエリに対する結果を返すシステムとメソッド。動画、あるいは、関連するテキストの情報が、通常、その他のタイプのコンテンツと比べて薄い他のメディアのコンテンツを検索する際、特にこのシステムは有効である。

クエリに関連するテキストは、クエリ内の1つ、または、複数のワードを、クエリを前提として領域のトピックの条件付き確率を基に、1つ、または、複数の領域のトピックに振り分けることで、各種の領域のトピックに意味的に関連付けられる。一連の結果は、領域のトピックを前提として結果の条件付き確率を基に特定される。

当然だが、ナレッジベース経由のトピックベースの情報は、この時点でも必要とされているかどうか問う必要がある。

Googleはこの情報を別の場所で得ることが出来るのだろうか?

Open Information Extractionのアプローチは、この手の情報を見つけるメソッドの一つである。Googleは、自動化した情報を得る方法、そして、Freebase等の場所にユーザーが寄与するようなクラウドソース化した手法を利用していると思われる。双方のタイプのソースがお互いを足掛かりにしている確率は極めて高い。

クエリに対するトピックと確率ベースの結果に対するトピック

この特許は、トピックの特定を重視する方法は、トピックに関連する確率の計算に左右され、また、複数のステップやタスクに分類される可能性があると指摘している:

まず、領域のトピックは、クエリベースで特定されることがある。次に、この領域のトピックを代表する結果が、示される。このタスクは、過去のクエリに関連する適切なスタッツを分析する、そして、各種の条件付き確率を計算する等の作業によって、達成される。

本特許は、詳細を提供しており、追加の情報が用いられる仕組みにも触れている。

クエリと前提とした領域のトピックの条件付き確率 P(T|Q)は、領域のトピックをクエリに関連付けるために用いられると推測される。領域のトピックを前提とした結果の条件付き確率、P((R|T)は、トピックベースの結果を特定するために用いられると考えられる。この2つの確率、P(T|Q)とP(R|T)は、ここで詳しく説明する様々な手段によって決められる。一部の例では、P(T|Q)とP(R|T)の片方もしくは双方の特定の条件付き確率を決定するための特定の確率が、外部の要素によって決められ、可能な場合、この外部で生成された確率が用いられることもあり得る。

先日、私は、Googleが関連する投稿を特定するために用いているかもしれない方法を「ウェブサイトとのエンティティの関係と関連するエンティティ」の中で説明した。

この特許は、Googleが、同用の方法でトピックをより正しく理解する試みを行っている可能性がある点を指摘している — つまり、「astronomy」(天文学)に対するクエリが、「Hubble images」(ハッブル 画像)を含むトピック(画像を見せびらかす動画を含む)の範囲内として認識される — たとえワード「astromy」がHubbleの画像を掲載するページに表示されていなくても(これも特許で用いられていた例)。

ビューや(YouTube)のグッド等の人気

ランク付けに影響を与えるアイテムとして「いいね!/グッド」に触れるGoogleの特許を今まで一度たりとも見たことがない。しかし、トピックベースの特許はこの話題に触れている。ここで言及される「いいね!」が、Facebookのいいね!ではなく、YouTubeの「いいね!(グッド)」である確率が高いが、明確に記されているわけではない(この特許は両者を特に区別しているわけではない)。

「トピックベースの~」特許は、astronomyに直接触れることなく、Hubbleの動画が、検索結果に反映される可能性がある理由を挙げている:

(1) 「astronomy」と「Hubble images」が関連しているコンセンプトとして定着しているため。
(2) 特定の兆候を示すスタッツにより、人気の高さが証明されているため(ビュー数、いいね!の数等)。

「ビュー」は、動画の結果においては確かに有効かもしれないが、この特許の請求範囲のセクションでは、アプローチを動画に制限していない — しかし、特許の記述には、動画等のアイテムに関連するテキストは、限定されている傾向があるため、動画はこのアプローチの対象として適切だと考えられると明記している。

教訓

この特許で描かれているプロセスは、今のところまだ実施されていないものの、今後、採用される確率は高い — 実施するかどうかと言うよりも、いつ実施するかと言うレベルである。

今後、実際のクエリにはキーワードは含まれていないものの、トピックにおいて関連性が見られる結果を、私は注意して探していくつもりだ。


この記事は、SEO by the Seaに掲載された「Will Keywords be Replaced by Topics for Some Searches?」を翻訳した内容です。

後半の特許は中々レベルが高かったですね。いずれにしても単なる検索キーワードだけでなくそれが該当するトピックを考慮して検索結果を返す傾向は、今後検索のモバイル化やそもそも検索する以前に結果を返すレコメンデーションシステムの進化と共に増えていくと思われます。SEO的にはこれまでのようにテクニカルにキーワードを意識しすぎなくてよくなりラクといえばラクなのかもしれませんが、SEOで他サイトを密かに出し抜くことは難しくなるかもしれませんね。今の間にテクニカルなSEOも活用しつつサイトのオーソリティを築いていくことが重要そうです。 — SEO Japan [G+]

新しい Windows パソコンを購入して真っ先にインストールしたプログラムたち

先日、Windows 8 搭載の新しいパソコンを購入しました。 DELL の GW セールで非常にお安くなっていた為に購入したのですが、新しいパソコンを手にするのは実に約六年ぶり、今はこんなに薄くて高性能なパソコンが安価…

新しい Windows パソコンを購入して真っ先にインストールしたプログラムたち is a post from: Room 402

GoogleがクラウドモニタリングサービスStackdriverを買収して同社クラウドプラットホームの優位化を目指す

Googleが今日(米国時間5/7)、同社がクラウドをモニタするサービスStackdriverを買収したことを発表した。今後Googleは、同社のCloud Platformの機能の一環として、同サービスの機能を提供していくものと思われる。買収の価額等は公表されていないが、Stackdriverはこれまで、Bain CapitalとFlybridge Capitalがそれぞれ率いる2回のラウンドにより、計1500万ドルを調達している。

2012年にローンチしたStackdriverは、ユーザのクラウドアプリケーションの監視を代行し、問題が起きたときにはdevopsの一部を自動化、そして、ユーザのクラウド利用状況を詳細に数字で把握し記録する。

これまで、Amazon Web Servicesのモニタリングが主だったが、個別のサーバや、Rackspaceのクラウドサービス、Google Cloud Engineのインスタンスなどもサポートしている。昨年同社がシリーズBの資金調達ラウンドを完了したときに、協同ファウンダのIzzy AzeriとDan Belcherに聞いたところによると、今後はもっとサポートする対象サービスを増やしたいという話だった。そういった努力が、今回の買収に結びついたのだろう。

Googleとしては、Stackdriverの既有のサービスはすべてそのまま継続させ、ユーザにはハイブリッドなクラウド環境に対しても使えるツールを提供していく。ただしStackdriverのチームは当面、Google Cloud Platformとの統合化に追われ、主にGoogleの顧客に“同社の高度なモニタリング能力を提供して”いくことになる。そしてそれが、顧客においては、Googleのクラウドサービスを利用することのアドバンテージにもなる。

Googleのクラウドプラットホームが一種の節目を迎えているときに、この買収が行われた、とも言える。数週間前にはまずクラウドストレージをめぐる小規模な価格戦争の口火を切り、その後は同社のクラウドストレージとコンピューティングサービスに多様な新サービスをローンチしていった。Googleはクラウドプラットホームサービスに関して、相当本気だと伺われる。今のところ、この世界のリーダーはAmazon Web Servicesだが、AWS自体は使いやすいモニタリング機能をまだ提供していない。

だからStackdriverの高度なモニタリング機能を加えたGoogleは、そのプラットホームを市場でより目立たせることができ、クラウドコンピューティングがコモディティ化して料金も下がる一方、コアなコンピューティングとストレージサービスが主体であるかぎりは各社の差別化要因もほとんどない、というこの時期に、他社に鼻の先ぐらいの差をつけることが、できるかもしれない。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


クラスの先生と生徒たちがリアルタイムでコミュニケーションできるGoogle Classroomが招待制ベータへ, 宿題の作成管理も楽に

 

教師が学校のクラスで使う良質なソフトウェアは、前から求められているが、まだ十分なレベルには達していない。そしてGoogleがついにこのほど、先生たちが宿題を作り、その結果を集め、出来栄えを調べるツールのベータを立ち上げ、教師と生徒たちとのコミュニケーションの充実と良質化を助けようとしている。

その、Classroomという名前のアプリケーションは、GoogleのApps for Educationの一環で、DocsとDriveとGmailを利用して宿題の作成と結果追跡を、手作業でやるよりも相当楽にしてくれる。要するにGoogleがやっているのは、Docsなどのツールをすでに上手に便利に使いこなしている人たちのやり方を、アプリケーション化したものだ。このような大型建材が揃っていて、しかも多くのユーザがすでにいるぶん、そこらのスタートアップがゼロからこんなサービスを立ち上げることに比べると、Googleは相当有利だ。

このClassroomツールには、クラスの生徒たちとのコミュニケーションツールも含まれているので、先生たちは、何かを発表する、質問を投げかける、生徒からの反応に対応する、などのコミュニケーション行為をリアルタイムで行える。しかも、利用は無料で、Googleはユーザデータを使用しないし、広告も表示しない。それらは先週発表された新しいポリシーに即している。

いまのところ(ベータだから)Classroomは招待制のみだ。このプレビューバージョンに招待されたい教育者は、Googleに申し込むこと。試用期間は1か月だが、9月には一般公開されるから、新学期(アメリカは9月より)には間に合いそうだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Disrupt キーノート―Google Xの責任者、Astro Tellerがテクノロジーの理想のあり方を語る

Astro TellerがTechCrunch Disrupt NYでキーノート講演を行った。TellerはGoogleのムーンショット・プロジェクト〔月旅行のような遠大な計画〕を進めるGoogle Xの責任者だ。このチームは自動走行車、Project LoonGoogle Glassなどを開発している。しかしTellerがキーノートで語ったビジョンは意外なものだった。

Tellerによると、テクノロジーにおける真のイノベーションというのはわれわれの生活の中でまったくそれと気づかづに使えるようなものでなくてはならないという。Tellerはその例として自動車のブレーキのABSシステムを取り上げた。ドライバーがABS装着車のブレーキを踏むとき、実はブレーキそのものを作動させているのではなく、ある種のロボットに指示を出しているのだ、という。

「これこそすばらしいテクノロジーだ。ユーザーは一切面倒なことをする必要がない。やりたいことするだけでよい。日常生活の中でテクノロジーにこのレベルの不可視性を獲得“させることがわれわれの最終的目標だ。それは生活に溶け込み、自らの存在を消してしまう。そのようなテクノロジーは『あなたがそれをする必要はない。私が代わってそれをする』と語る」とTellerは述べた。

いちいち持ちあるく必要がなくなったとき電話は素晴らしいものになる。

Tellerによれば、「現在われわれはテクノロジーといえば、スマートフォン、ノートパソコン、スマートウォッチなどのことだと考える。現在のテクノロジーは人間の認識力を強化するというより、むしろ妨げている。それは生活の中に無用な煩わしさを持ち込んでいる。電話というテクノロジーはデザインやバッテリー駆動時間が改良されたからといって本質的に良いものになるわけではない。いちいち持ちあるく必要がなくなったとき電話は素晴らしいものになる」という。

これがGoogle Xのさまざまなプロジェクトの背後にあるビジョンだ。ある意味、反テクノロジー的なアプローチといえる。Google Xチームは「テクノロジーは自らを背景に消し去ったときにもっとも効果的なものとなる」と考えている。

邪魔なテクノロジーを消し去るためにどのようにテクノロジーを利用したらよいかをわれわれは追求している。われわれはみなたいへんな労力をかけて自動車の運転を習う。そして運転しながらメッセージを入力したりブリトー食べたりメークを直したりする。その結果、アメリカでは交通事故で毎年3万人もの人々が死亡している。

自動車は将来、すべてGoogle Xが開発しているような自動走行車に置き換えられるはずだ。われわれは過去を振り返って、自動車をいちいち人間が操縦していたことを不思議に思うようになるに違いない。

次にTellerはウェアラブル・テクノロジーについて語った。Google Glassについては「ユーザーを現実から引き離し、上の空にさせる」という批判をよく聞く。ではTeller自身はどう考えているのか?

「理想的な世界ではユーザーはユーザーインターフェースを意識さえしないですむ。ユーザーがユーザーインターフェースを意識するのは何らかの事情でそれが作動を停止したときだけだ。そういうテクノロジーは人間性を減らすのではなく豊富にする」とTellerは主張する。

Google Xはそういう未来を探り、創りだすための活動だという。「しかしテクノロジーをそのような不可視性のレベルにまで高めるための前途はまだ遠い。われわれはテクノロジーを意識させないテクノロジーを生み出すことにはまだ成功していない」とTellerは結論した。

〔日本版:アストロ・テラーは本名Eric Teller。コンピュータ科学者、起業家、作家。2010年からGoogle Xの責任者を務めている。祖父は水爆開発やスターウォーズ計画に大きな貢献をしたハンガリー生まれの科学者エドワード・テラー。知性と人格を獲得したプログラムとプラグラマーの女性との心の交流を描いた異色のSF小説は日本語にも翻訳されている。〕

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Googleマップがメジャー・アップデート―乗換案内、ナビ情報が強化され、Uberを統合

GoogleマップのiOS版、Android版アプリがメジャー・アップデートされ、カーナビでは詳しい道路情報が追加され、交通機関の乗り換え案内も強化されるなど多くの新機能が提供されている。

その中で目立つのはUberを経路検索のオプションに取り込んだことだ。UberアプリをインストールしているユーザーがUberのサービス提供地域で公共交通機関、あるいは徒歩で経路検索をするとオプションにUberが表示される。およその所要時間も表示され、ワンタッチでUberアプリが立ち上がる。

Googleが特定のスタートアップのサービスに大いに目立つ形でお墨付きを与えたことは興味深い。実はUberはGoogle Venturesの重要な投資先だ。やはりそれでUberをひいきしたのではないかという印象もないではない。もっともGoogleはGoogle Venturesの運営はGoogle本体とは独立していると常に主張している。

もちろん、これ以外にも多くの新機能がある。モバイル版のマップはナビ機能を使っている場合、従来より詳しい道路情報を表示するようになった。

トップのグリーンのナビゲーション・バーには道路名、曲がる方向、そこまでに距離の他にレーン情報が表示される。また左下に次の次に曲がる方向が「その先」として情報される。後日の利用に備えてオフライン・マップを事前にダウンロードしてカスタムリストで管理することもできるようになった。

またローカル情報検索では、店舗等の営業時間、価格帯、格付評価などの条件での絞込ができる。レストランを探す場合など、いちいちアプリを切り替えないでも詳しい情報が得られるのは大いに便利だ。これでGoogleマップはいちだんとYelpに近づいてきた。

また公共交通機関を利用する場合は、別経路のオプションが一覧表示され即座に切り替えができる。発車時刻、到着時刻を始め詳しい乗り換え案内情報が表示されるだけでなく、次発のバスや電車の時刻も表示される。

また一度Googleマップで検索した場所はユーザーのアカウントに記録され、サインインすればいつでも後から呼び出すことができる。観光地、名所旧跡など一部の場所ではストリートビューで屋内の画像を見ることができる。

以上のように、今回のモバイル版のアップデートは大掛かりなものとなったが、もっとも興味深いのはやはりUberとのタイアップだろう。はたしてGoogleは将来UberのライバルであるHailoやLyftもオプションに加えるのか、Uberだけを推薦するのか、対応が注目される。

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


オーガニック検索におけるクリックスルー率の方程式

検索結果ページのクリック率が表示されるタイトルや説明文で大きく変わる想像はつきながら、順位だけが圧倒的に注目されてきてしまったSEOの歴史。今回はっ検索結果ページでのクリック率を上げるための様々な要素について考えてみた記事をサーチエンジンランドから。 — SEO Japan

中学生の頃、カール・セーガン博士のコスモスを本で読むのも、テレビで見るのも大好きだった。10回以上は確実に本を読んだはずだ。そして、テレビシリーズが地元のPBS局で放映される度にテレビにかじりついていた記憶がある。

コスモスで一番記憶に残っているパートは、ドレイクの方程式だ:

The drake equation

ドレイクの方程式は、銀河系の地球外生命体の数を推測する方法であり、(惑星を持つ星の割合f(p)や生命体を維持することが可能な惑星の割合f(l)等)パラメータに分類し、その後、まとめて掛けることで算出する。

セーガン博士がドレイクの方程式を説明する動画をユーチューブで視聴することが出来る。セーガン博士は悲観的にNを10と決めるものの(80年代前半はあまりよい時代ではなかった)、1分後には“数百万”にアップグレードしていた(短期記憶もまたいまいちであった)。

数週間前にSMX イーストで誰かと話していたとき、オーガニック検索のコンバージョンの計測が、次のようにドレイクの方程式と同じように表現することが出来ることに気づいた:

SEO Drake equation

この方程式では、Cはコンバージョンの数であり、N(k)はキーワードを検索している人の数(またはキーワードのグループ)、f(I)は自分のサイトのリンクが表示されている検索が表示される割合(インプレッションとも呼ばれる)、f(CTR)は検索エンジンの結果のクリックスルー率、そして、f(conv)はクリックした後にコンバートする人の割合を示す*。

そして、注目の多くは次の3つの要素に振り分けられると思った: N(k)はキーワードのリサーチに、f(I)はSEOの主要な目標、そして、f(conv)はユーザビリティとグラフィックデザインの領域だ。

クリックスルー率の改善はその他の要因の効果を倍増させるにも関わらず、その他の三つの用語と比べ、クリックスルー率に寄せられる注目、または最適化は軽視されがちである。CTRに影響を与える要因の大半は、直接コントロールすることが可能である点、そして、ウェブサイトのユーザビリティに全く影響を与えない点を考慮すると、奇妙と言わざるを得ない。

そのため、オーガニックの検索からユーザーをコンバートする要因として十分に活用されているものの、過小評価されていおり、しかも直接管理することが出来るアイテムと考えるなら、CTRに影響与えることが可能な様々な方法を詳しく調べ、コラムを1つや2つ綴る価値はあるはずである。

この記事の残りは、検索結果のタイトルとスニペット、そして、この2つがクリックスルー率に影響を与える仕組みの説明に割く。来月のコラムでは、もっと多くのポイントを説明する予定だ。

検索結果の基本的な構成要素は、バネッサ・フォックス氏が綴った記事で網羅されているので、気分を切り替えたいなら、もしくは用語の幾つかがよく分からないなら、目を通してもらいたい。

タイトル & メタデスクリプション

 

典型的な検索エンジンの結果の最も分かりやすく、そして、最も大きい構成要素は、タイトルとスニペットである。タイトルは、通常、ページのHTMLタイトルタグが採用される。スニペットは、複数のソースから採用されるが、巧みに綴られたメタデスクリプションタグから採用されるのが理想である。

タイトルタグとメタデスクリプションは、通常、ブラウザで閲覧する際は見えない点に注意してもらいたい(開くタブの数が多い場合は尚更)。この2つの要素は、検索エンジンの結果に大きな影響を与えるが、注意していないと思わぬしっぺ返しに遭うので気をつけよう。

タイトル & メタデスクリプションを無効にする検索エンジン

上の例のスニペットは質が高い。よく説明されており、その結果、私はクリックして、ドレイクの方程式の記憶を手繰り寄せたのだ。

しかし、私がソースコードをチェックして、スニペットがメタデスクリプションから採用されたかどうかを確認しようとすると、次のコードが出てきた:

 

Non-ideal meta description

 

つまり、タイトルはページから直接抜粋されているものの、メタデスクリプションは明らかに異なる。これはページのテンプレートの残されたボイラープレートテキストである。このテキストはサイトの様々な場所で掲載されているため、ページのコンテンツとは明らかに関係ないため、そして、あまりにも短く過ぎるため、グーグルはページ上のスニペットをこの結果のために生成した。

通常、これは良い結果とは言えない。だからこそ各ページのメタデスクリプションに注意する必要があるのだ。以下に同じクエリのその他の結果を幾つか掲載する。ページの内容が伝わってくるメタデスクリプションは一つもない:

Bad snippets generated by Google

 

コンピュータにアドワーズの広告を書いてもらっても、コンピュータにサイトのスニペットを作らせるのは避けるべきである。

クライアントのために評価するサイトの中で、タイトルとメタデスクリプションが重複していたためにグーグルやビングに無視されるサイトは多い。そのため、それぞれのページにこの2つのアイテムを作成することが肝要だ。

リッチスニペットに関するSMX イーストのセッションで、グーグルのジャック・メンゼル氏は、グーグルが検索結果でタイトルを無効にするその他の理由を挙げていた:

  • タイトルが“クエリを基準として不明瞭”である(タイトルに重要なキーワードが欠けていると私は理解した)。
  • タイトルに企業名やサイト名が欠けていると、グーグルは後回しにする可能性がある。
  • タイトルがキーワードで“必要以上に最適化”されていると、グーグルはそのうちの幾つかを削除する可能性がある。

メンゼル氏は、グーグルはユーザーの役に立つ場合のみタイトルを修正すると慎重に指摘していたが、ページが検索結果に表示される仕組みを出来るだけ自分で管理しておきたいところだ。

タイトルと生成されるスニペットが同じケースも重複の問題点の一つである。このケースが発生すると、グーグルは1つの結果のみを表示し、残りを抑制する。そして、以下のメッセージを検索結果の下に掲載する:

Google deduplication message

これは、クエリに対してランクインしているページがあるにも関わらず、グーグルがその他のランクインしているページと区別することが出来ないために表示してもらえない点を指摘する憂鬱なメッセージだ(このメッセージは、サイトのページネーションに問題がある点を示唆する可能性があり、その場合はしかるべき対応が必要である)。

タイトル内にキーワードを掲載

ユーザーが検索結果に目を通し、クリックするサイトを決める際、じっくりと腰を落ち着けて、ワインを片手にユリシーズを読み、古典について深く考えを巡らすと言うよりも、猿が果物を探して木を見渡すような行動を取る。

つまり、検索者は記憶の中に存在するキーワードをスキャンしているのか、もしくは“一部の人達のセオリーによると”キーワードの全体の形をスキャンしているのだ。

この見解と、この指摘この指摘この指摘のように、典型的な検索エンジンの結果ページ上に残される視線追跡調査を組み合わせると、重要なキーワードはモンキースキャナー達に見てもらえる可能性の高いタイトルの冒頭に配置するべきだと言う結論に達する。

(キーワードを左側に配置するアイデアを否定する議論を耳にしたことがあるが、私よりも心理学にのめり込んでいる人達にこの議論は任せておこうと思う)

大きなサイトに対するスケールについて

無数のページを持つサイトにおいては、一つ一つ固有で、意義深いタイトルを作成する戦略は現実的ではない。

ページに関するアイテムに対するメタデータを使って、クリックスルーを強く促すような方法で自動生成しても問題はない。

以下に先日私が見かけたタイトルの例を掲載する:

私がウィロウグレンで家を探していたなら、この結果をクリックしたくなっていたはずだ。アプリケーションデータベースで自動的に生成された点は明白だが、固有であり、クリックスルーを促すことが考慮されている。

今後のコラムでは、URL、ブレッドクラム、構造化されたメタデータ、アンカー、ソーシャルシグナル、文字コード、月の相等、クリックスルー率に影響を与えるその他の要因を取り上げていく予定だ。

*このエントリを書き終えた後、バネッサ・フォックス氏が綴った書籍「マーケティング・イン・ジ・エイジ・オブ・グーグル」で紹介されているサーチャーペルソナのワークフローに似ていることに気づいた。さらにこの概念を詳しく知りたいなら、この書籍を読んでもらいたい。

この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。


この記事は、Search Engine Landに掲載された「The Clickthrough Rate Equation In Organic Search」を翻訳した内容です。

最後の説明文の自動生成はECサイト等で導入しようと思えばすぐにできることですが、日本では意外と何もされていないままのサイトが多いようです。タイトルが矯正書き換えされてしまう最近の進化しすぎたGoogleではありますが、意図的な上位表示・順位争いに限界が来ている今日のSEO、改めて検索結果上のクリック率に着目してみる良い時期かもしれません。 — SEO Japan

ここまで進化したGoogle自動走行車―新しいビデオを公開

Googleはその自動走行車テクノロジーがこの1年でどれほど進歩したか紹介する新しいブログ記事とビデオを公開した。現在、自動走行車プロジェクトは、状況が比較的単調なフリーウェイから、混雑した市街地の複雑な状況に対応して安全に運転することに重点を移している。

Googleが自動走行車に搭載しているソフトウェアは、何百もの路上の対象をすべて同時に正しく認識することを目的としている。交差点を渡りかけている歩行者、手で曲がることを合図する自転車、路上の高いところに掲示された一時停止の標識など路上には無数の異なる対象がそれぞれ異なる規則のもとに存在している。Googleによれば、Google自動走行車は、常時注意を怠らず、油断することも疲れることもないので、たいていの場合、人間の運転者より安全だという。

実用化までにはまだなすべきことが数多く残っているとGoogleは言うが、このプロジェクトはすでに70万マイル(112万キロ)も自動走行車を走らせている。これは地球を28周するほどの長さだ。

〔日本版〕ビデオの0:30あたりからGoogleカーは以下のような状況に対応した判断をしている。

・「この先工事中」の標識を読み取ってあらかじめレーンチェンジ
・赤い誘導コーンに従って通り抜ける
・駐車しているトラックを安全な間隔を取って避ける
・踏切で一時停止し、前の車が踏切から出て十分な余地ができるまで待つ
・自転車ライダーのハンドシグナルを読み取って減速
・交差点で右折(日本なら左折)するとき、後ろから来る自転車の列が通り過ぎるまで待つ

http://tctechcrunch2011.files.wordpress.com/2014/04/screen-shot-2014-04-28-at-8-44-42-am.png?w=209&h=157&crop=1

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Apple、Google、Intel、Adobeの4社、引き抜き禁止協定訴訟で示談成立

シリコンバレーを代表するIT企業4社が、会社間の従業員引き抜けを阻止する、引き抜き禁止協定に対する反トラスト訴訟の示談を成立させた。示談条件は公開されていないが、Reutersによると、これで5月に予定されていた裁判は回避される見込みだ。

この集団訴訟は、約6万4000人の従業員を代表するもので、潜在被害額は最大90億ドルに上り、原告団は本訴訟における証拠の有力さから、この数字に確信を持っている。成立した示談条件は公表されていないが、その天文学的潜在被害を踏まえると、支払い額は膨大なものであることが想像できる。

GoogleはTechCrunchに対して本訴訟の存在を認めたが、内容についてはコメントを拒んだ。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook


生みの親、ヴィック・グンドトラが去ってGoogle+はどうなるのか?

今日(米国時間4/24)、Googleの上級副社長、Vic Gundotraが8年間勤務したGoogleを離れることを明らかにした。そこで直ちに生ずるのがGudotoraが生み出し、指揮を取ってきたGoogle+が今後どうなるのかという疑問だ。

われわれが複数の情報源から聞いたところによると、Google部内でGoogle+はプラットフォームとして扱われ、もはや独立したサービスとしては扱われていないという。つまりFacebookやTwitterなどのソーシャル・ネットワークと競争することは諦めたのだ。

もっともGoogleの広報担当者はこのような主張を激しく否定し、「今日の〔Guntotraの辞任という〕ニュースはGoogle+の戦略には全く影響を与えない。Google+チームには優秀な人材が豊富であり、ハングアウト、写真共有を含めGoogle+のユーザー体験の強化に取り組んでいく」と述べた。

しかし2人の情報源から聞いたところでは、Google+チームは大きな組織再編を受けているという。Google+は1000人から1200人を抱える大所帯だが、その多くは物理的な勤務場所を含めて別のチームに異動となっている。

情報源によると、ハングアウト・チームはAndroid事業部へ移籍し、写真チームもこれに続くらしいという。大量の人材がGooge+チームからAndroid事業部へ流出しているようだ。

Androidに移籍しなかった残りのGoogle+チームの今後についてはわれわれの情報源もはっきりしたことを知らないものの、印象としては今後ラリー・ペイジはマーク・ザッカーバーグの例にならって、モバイル化に全力を挙げるだろうという。

つまりGoogleはGoogle+よりモバイル事業の強化に優先順位を置くということだ。Google+チームはGoogle+というプラットフォームを利用したモバイル・アプリやウィジェットの開発に力を入れることになるだろう。

現在ほとんどのGoogleサービスはGoogle+と統合され、ユーザーはGoogle+への登録を強制されているが、この点にも変化がありそうだ。YouTubetのGoogle+への統合はユーザーからの評判が悪かっただけでなく、部内でも問題の多い決定だと考えられているという。

といってすべてのG+統合が取りやめになることはないだろう。たとえばGmailとG+の統合は続くはずだ。しかしユーザーがわずらわしく感じるようなG+へ統合は手控えられるだろう。Google+とYouTube、Gmailの統合を巡ってGoogle内でGundotraと他の幹部が対立していたという情報もある。

Google+のもっとも重要な機能はあらゆるGoogleサービスを単一のユーザー情報でサインインさせることであり、それ以上でも以下でもない。上で見てきたような情報が正しいなら、Google+は独立したフロントエンドのサービスというよりも、この統一サインイン機能を提供するバックボーンの性格を強めるものと思われる。同時にGoogle+チームが達成したテクノロジー上の業績にはハングアウトや写真共有など興味深いものが数々ある。 Google+の写真チームがAndroidに移籍し、カメラ・アプリのチームと緊密に協力して開発を行うようになればAndroidユーザーに大きなメリットがあるだろう。

長期的に見ると、Google+の問題点というのはプロダクトそのもののデザインにあるのではなく、Googleの多様なサービス体験の中にGoogle+が木戸破りのよう強引に挟み込まれたその歓迎されざるやり方にあると思われる。今後その点に手直しがされることを期待したい。

Gundotraの最後のG+投稿はこちら

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(翻訳:滑川海彦 Facebook Google+


Googleのパンダアルゴリズムに言及する特許?

先日紹介した「Googleのパンダの生みの親に付与された特を改めて詳細に検証してみた記事をSEO by the Seaから。 — SEO Japan

Googleに最近付与された、ナブネート・パンダ氏が考案者に名を連ねた特許は、本当にパンダアップデートに言及しているのだろうか?

検索の品質 vs ウェブスパム

私が取り上げたGoogleの特許の多くは、ウェブスパムの問題、そして、検索エンジンが行動を起こして、あるいは、アプローチに従って、検索結果の操作を防ぐ仕組みを説明している。Googleの対応の初期段階の例として、2003年に申請された「操作された記事を特定するメソッドとシステム」が挙げられる。

Is this Google's Panda?

しかし、その一方で、取り上げた特許の大半は、検索エンジンのユーザーが目にする検索結果の品質を改善する技術に触れている。

例えば、Googleの初期の特許(ページランクはスタンフォード大学の特許であり、Googleが所有しているわけではない)は、クエリに対する検索結果の上位に注目し、同じクエリで上位に格付けされている結果からリンクが張られている場合、一部の結果を上位に押し上げる仕組みを説明している。この特許「ローカルの相互的なつながりを基に結果のランクを変更」は、上位のランキングの結果の品質を改善することを目標に掲げていた。

Googleのフレーズベースのインデックス(日本語)に関する特許は、特定のクエリに対して、共起、もしくは、現れる傾向のある意味を持つワードやフレーズに注目し、このフレーズが掲載されているページを押し上げる、もしくは、関連性のある共起する用語の一部を用いたアンカーテキストを介してもたらされる重要度を高める仕組みを描写していた。この2点の特許は、検索の品質をメインに取り上げている。

フレーズベースのインデックスを採用する特許は数多くあり、少なくともそのうちの1つは、1つのページで、統計的に異常な数のワードが共起しているかどうかをチェックして、ウェブスパムの問題に対処している。つまり、フレーズベースのインデックスのアプローチには、ウェブスパムを検知する技術も含まれることになる。

品質に焦点を絞る

ナブネート・パンダ氏とウラディミール・オフィトセロヴ氏に付与された特許「検索結果のランク付け」は、サイトにペナルティーを与える、もしくは、検索結果を操作する試みを特定するよりも、検索結果を改善することに重点を置いている。

この特許は、当該の手法に従う「利点」を1点のみ紹介している:

低い品質のリソースを特定する検索結果は、ユーザーのクエリに対応して返された検索結果の順位において、格下げされることがある。するとユーザー体験は改善される。なぜなら、上位にランク付けされた検索結果は、ユーザーが求める情報のニーズをより多く満たしているためだ。

パンダアップデートが導入される前、Google検索で表示される検索結果の品質を批判する声が多く上がっていた。

幾つか例を紹介する:

2009年12月13日 — 食器洗い機、Googleが自分の尻尾を食べる経緯: ポール・ケドロスキ

Googleは自らのキーワードのテールを喜んで飲み込む蛇になってしまった。利益になる検索 — 電化製品、中皮腫の訴訟、カヤックのレッスン — を特定し、安価に、そして、定期的にコンテンツを量産するだけで良い。ウェブでは、コンテンツを大量生産していても、誰にも気づかれない。

2009年12月13日 — コンテンツファーム: メディア、ブログ、Googleが注意するべき理由: リチャード・マクマナス

Demand Media等のサイトを分析したところ、この手のコンテンツは、どれも表面的であり、深みに欠けていた。wikiHowの創設者、ジャック・ヘリックのように、「魂が欠ける」とまでは言わないものの、確実に熱意、そして、時にトピックに関する知識さえも欠けていることがある。マイケル・アーリントンによるファーストフードの例えは秀逸だ — コンテンツが、手早く、オーダーが入ってから作られる。

2011年1月2日 — Googleがますます役に立たなくなっていく..: アラン・パトリック

今年は、検索結果の1ページ目に表示される結果は、何らかのSEOスパムに該当するようになり、Googleのシステムのスパムが深刻化している — (「関連する」と主張する)広告を提示しつつ、何を売り込むわけでもなく、別のサイト(同じことをしているサイトが多い)を紹介するだけのサイトが目立つ。また、関連するWikipediaのエントリの一部をコピーし、大量の広告を表示する詐欺サイトも多い。

2011年1月3日 — Google家の問題: ジェフ・アットウッド

皆さんと同じように、私もこの戦いではGoogleを応援しており、Googleがアルゴリズムを少しいじって、この記事の主張を杞憂に終わらせてくれることを願っている。それでも、2000年以降、検索の品質が初めて低下する現象が起きており、やや邪な考えが私の中で湧き起っている。アルゴリズムベースの検索が、戦略として失敗した兆候が初めて現れているのだろうか?次世代の検索は、アルゴリズムへの依存を軽減し、ソーシャル化に舵を取るのだろうか?

受け入れるにはあまりにも恐ろしい考えだが、アルゴリズムの心臓が壊れているのかもしれない。

2011年1月27日 — Googleの検索の品質が低下、それとも、エリート主義?: AJ コーン

Googleなら行動に移すことが可能だ。立ち上がって、Demand Mediaのファーストフードコンテンツは、SERPで上位に掲載しないと言うことも出来る。ファーストフードではなく、高級料理を選ぶことが出来る。

しかし、「ユーザー」がこの方針を求めているのだろうか?

品質の改善

引用した上のブログにも表れているように、Googleの結果が壊れ、品質の高い結果を返すよりも、クエリにマッチさせる点をGoogleが重要視していた感は否めない。

このような批判は、Google本社ですら行われ、そして、2011年2月、Googleは、公式ブログで「検索でより質の高いサイトを見つけるため」を投稿し、アップデートの告知を実施した。この変更の影響は、多数の検索に及び、高品質のサイトを浮上させることを明らかに目標に掲げていた:

最終日、または、その前後に、Googleはランキングに大きな変更を加えました — この変更は、クエリの11.8%に影響を与えると見られています — そこで、ユーザーの方々に現状をお伝えしたいと思います。このアップデートは、品質の低いサイト(ユーザーにとって価値が低く、その他のウェブサイトからコンテンツをコピーするサイト、あるいは、単純に有益ではないサイト)のランキングを格下げするために導入されました。同時に、調査、詳細なレポート、意義深い分析等、オリジナルのコンテンツや情報を持つ品質の高いサイトをより上位にランク付けするようになります。

パンダアップデートを確認し、フォーラム等でパンダの影響を受けたサイトに関するスレッドを読み漁り、そして、確実に影響を受けたサイトの調整に取り掛かった後、ナブネート・パンダが申請した特許が、このアップデート、そして、検索結果の品質を改善する試みを説明しているのかどうか、私は大いに気になった。

以下に、この特許に記載されたメソッドをまとめていく:

  • 複数のリソースのグループに対して、グループ内のリソースに向けれた独立したリンクの本数を特定する。
  • 複数のリソースのグループに対して、言及するクエリの数を特定する。
  • 複数のリソースのグループに対して、個別のグループ特有の修正要因を特定する。ここで言うグループ特有の修正要因とは、それぞれのグループの独立したリンクの本数と言及するクエリの数に応じて決まる。
  • 複数のリソースの各グループを、当該のグループに対するそれぞれのグループ特有の修正要因と関連付ける。ここでは、それぞれのグループ特有の修正要因は、受信した検索クエリに応じて、グループ内のリソースに対して生成された最初のスコアを修正する。

このように、この特許は、連動する複数のパーツで構成されていると言えるだろう。

1つ目のパーツは、サイトのページに向けられたリンクの本数を確認し、当該のサイトと提携している(共同で所有、または、共同で管理)と見られる被リンクを削除する。もしくは、サイトワイドのリンク等に対して、ページへの独立したリンクの本数を削減する。当該のサイトのページに向けて、どれぐらいの関係のないページやサイトがリンクを張っているのかを把握するために、このプロセスが設けられている可能性は高い。より多くのソースから、より多くの独立したリンクが向けられているページは、質が高いと見られるかもしれない。

2つ目は、ページが、特定の言及するクエリをターゲットにしているかどうかを分析するプロセスである。SEOを実施しているサイトは、サイトの全てのページをランディングページ化する試みを行うこともあるが、コンテンツファームと呼ばれるサイトの多くは、全てのページを使って、収益性の高いクエリ、および、このタイプのクエリの組み合わせをターゲットにする。つまり、コンテンツファームの類のサイトは、多くのクエリを言及する試みを行うページを多く持っていると考えられる。

当該のサイトが分類される異なるグループに対する、独立したリンクのカウントと言及するクエリのカウントは、比率として検討され、独立したリンクの本数と言及するクエリの数の比較が行われる。独立したリンクが多く、言及するクエリの数が少ないと、数値は1を超える。一方、独立したリンクが少なく、言及するクエリの数が多いと、1を下回る。

この数値は、リンクの本数とクエリの数に応じて、各ページが、クエリの用語やフレーズに対するナビゲーションタイプの結果と見られているかどうかで修正されるスコアで乗じる。ナビゲーションタイプの用語やフレーズに近ければ近いほど、この部分のスコアは高くなる。最終的なスコアは、一部の結果のランキングスコアを押し上げる場合もあれば、押し下げる場合もある。

ページよりもグループ

この特許は、多くのランキングアルゴリズムのように特定のページやサイトをターゲットにするのではなく、リソースの「グループ」に注目すると指摘している。グループは、複数の方法で決定されるようだ。グループ内のリソースは、単一のグループのみに盛り込まれる。

グループは、アドレスをベースに決められ、グループ内の全てのリソースが、– http://www.example.comのように、同じドメイン名を持つ可能性がある。あるいは、http://host1.example.comやhttp://host2.example.comのように、ドメインのホストの名前でグループが形成されることもある。

リソースのグループは、各グループに対する言及するクエリの数で分割されると見られる — そのため、各区画には、言及するクエリの数が同程度のリソースのグループが集められると推測される。

このアプローチでは、あるウェブサイトが、複数のグループに分割される、もしくは、複数のウェブサイトを含むグループの一部になると考えられる。グループ内でページをランク付けするため、独立したリンクの本数:言及するクエリの比率は、ナビゲーショナルのシグナルを伴うスコアで乗じ、最終的なランクの特定を行う。

独立したリンクの本数

この特許が、質の高いページを高くランク付けすることを目標に掲げているなら、ページ、または、ページのグループに向けられた独立したリンクの本数に注目する可能性がある。

本特許は、リソースの各グループに対して、– 全てのリンクではなく — グループに向かうリンクの本数をカウントすることもあり得ると指摘している。また、本数がカウントされるリンクは、エクスプレスリンク(クリックして、別のページに導かれる)とは限らず、インプライドリンク(サイテーションと呼ばれることが多い)の本数もカウントされる可能性がある。エクスレプレスリンクは、ある場所へ導くタイプのリンクであり、一方のインプライドリンクは、クリックしても、ユーザーはリンクのターゲットに向かうことが出来るわけではない。

ここで、この特許が、なぜページランクに触れていないのか、と言う疑問が湧いてくる。この計測基準もページランクも、本来ならば、質のシグナルになるはずだが、Googleの全てのシグナルにページランクを盛り込む必要はない。独立したリンクへの依存は、同じサイトから大量のリンクを得るメリット、もしくは、所有者や管理者が同じサイトからリンクを得るメリット、あるいは、他のサイトからサイトワイドリンクを得るメリットを打ち消す効果がある。

独立したリンクとは、リンクのソース、そして、ターゲットが、互いに独立しているケースを指す。また、リンクが掲載されているソースのグループ、そして、ターゲットのグループに対して、互いに独立しているかどうかを確認することが出来る。

あるグループから別のグループへのリンクが独立していないことを特定するには、同じ個人/団体によって所有されている、ホスティングされている、もしくは作られている等、リソースのグループが関連している確率が高いかどうかを判断する試みが含まれると考えられる。

リソースが、似ている、もしくは、同一のコンテンツ、画像、フォーマット、あるいは、CSS等を持っている場合、この類似性は、リソースが独立していない点を示すシグナルになることもあり得る。

あるリソースから、ターゲットのグループに複数のリンクが向けられている場合、このうち独立したリンクとしてカウントされるのは、1本のみである。特許の中では明記されていないものの、こうすることで、サイトワイドリンクが複数回カウントされるのを防ぐ効果が見込まれる。

言及するクエリ

別の言及するグループへ向けられたリンクの本数を分析する試みに加えて、このプロセスは、サイトのページ、そして、各ページがターゲットにしている可能性があるクエリを精査すると見られている。ページがクエリをどの程度満たしているのかを特定する取り組みが行われるのだ。

例えば、用語「example.com」を含む場合、そのページは、このサイトのホームページを言及していると推測することが出来る。検索エンジンのユーザーが、サイトのページを言及するためによく利用する用語が含まれる場合、当該のページを示唆する、言及するクエリを持つと言うことが出来る。この特許は、その他の言及するクエリの例を挙げている:

…example sfとesfが、ユーザーによって、URL「http://www.sf.example.com」を持つリソースを言及するために頻繁に用いられているなら、すなわち、クエリ「example sf news」やクエリ「esf restaurant reviews」は、URLが「http://www.sf.example.com」のリソースを含むグループに対する言及するクエリとしてカウントされる。

ナビゲーションクエリ

記事「ナビゲーションクエリとリソースをGoogleが特定する方法」の中で、Googleが文書を識別するアプローチを使って、クエリに織り込まれた製品やサービスの公式ホームページ等、特定のページを見つけることを望み、ユーザーが入力したクエリのためのページかどうかを特定する仕組みを私は紹介した。

このタイプの問い合わせは、アミット・シンガル氏が、Googleの公式ブログの記事「良質なサイトを作るためのアドバイス」で投げ掛けていた問いと、ある程度、共通していると言えるだろう。このような問いは、例えば、この特許が作成された時点で、分析に組み込まれていた可能性はあるが、特許では、特に触れられていない。

それでは、パンダアップデートを描写する可能性が高い特許を紹介する:

検索結果のランク付け

考案: ナブネート・パンダ、ウラディミール・オフィトセロヴ
付与先: Google
米国特許番号: 8,682,892
付与日: 2014年3月25日
申請日: 2012年9月28日

概要

検索結果をランク付けするための、コンピュータの保存メディアにエンコードされたコンピュータプログラムを含む、メソッド、システム、および、機器。

メソッドの一つは次のような特徴を持つ:

  • 複数のリソースのグループに対して、グループ内のリソースに向けれた独立したリンクの本数を特定する。
  • 複数のリソースのグループに対して、言及するクエリの数を特定する。
  • 複数のリソースのグループに対して、個別のグループ特有の修正要因を特定する。ここで言うグループ特有の修正要因とは、それぞれのグループの独立したリンクの本数と言及するクエリの数に応じて決まる。
  • 複数のリソースの各グループを、当該のグループに対するそれぞれのグループ特有の修正要因と関連付ける。ここでは、それぞれのグループ特有の修正要因は、受信した検索クエリに応じて、グループ内のリソースに対して生成された最初のスコアを修正する。

見解

Googleが、パンダアルゴリズムを導入した数週間後、もしくは、数ヶ月後にこのアルゴリズムを調整し、また、ベータ期間を通して、多数の変更を加えてきた可能性は強い。

先週、「Googleのパンダの生みの親に付与された特許」(日本語)を投稿して以来、パンダアップデートを描くこの特許に関して、否定的な意見に私は何度も遭遇している。このような意見は、実際に関係するプロセスを詳しく調べることなく、特許で記述されているリンク分析の存在を理由に、この特許は、パンダではなく、ペンギンのアプローチを描いていると主張するものばかりであった。

しかし、独立したリンク、そして、言及するクエリに関連するリンク分析は、サイトの被リンクプロフィールよりも、サイトの品質を計測するための試みに近い。 アミット・シンガル氏による23の問いのような課題を対象にしている可能性がある「ナビゲーションクエリ」の分析もまた、ページの品質を理解する試みの一環だと言えるだろう。

私はこの記事のタイトルで、この特許が本当にパンダアルゴリズムを取り上げているのか問い掛ける形式を採用した。しかし、個人的には、パンダアルゴリズムに言及していると確信している。ただし、実装され、テストされるにつれ、パンダアップデートが、若干異なる方向に進んだ可能性に関しては、否定するつもりはない。


この記事は、SEO by the Seaに掲載された「Is This Really the Panda Patent?」を翻訳した内容です。

当時流行っていたコンテンツファームに検索結果を占有させないためのパンダ導入の意味合いもあったわけですが、サイト全体でクエリーの内容まで見ているのは流石ですね。さらにリンクの評価方法も相当複雑化しており中途半端な人口リンクは一瞬にして見抜かれる気配です。Googleのアルゴリズムはパンダに続いてペンギン、ハミングバード、そしてペナルティ強化と、今となってはテクニカルなリンク構築を気にする必要性は余りない状況ではありますが、SEOマニアには気になる内容でした。 — SEO Japan [G+]

Google、「ストリートビュー」に「タイムトラベル」機能を追加

日々、Googleのストリートビュー撮影車が走り回り、定期的にさまざまな場所の写真を撮り続け、そしてGoogleマップに公開している。これまではストリートビュー対応エリアにおける最新の写真のみが公開されていた。しかしこの最新版に加えて、過去のイメージも見られるようになるようだ。

ストリートビュー表示モードにした際に、画面に小さな時計アイコンが表示される。その時計アイコンをクリックすれば下部にタイムラインが表示され、そこに過去写真のプレビューが表示される。そこから選んで古い写真を見ることができるのだ。

どうやら、ストリートビュー撮影車は、たいていの場所を年に2度の頻度で訪問しているようだ。もちろん都市部の方が、より古い写真が残っているケースも多い様子。但しほんの数年前から撮影が開始された地域も多く(ストリートビュー自体のスタートが2007年アメリカにおいてのことだった)、それほど昔の写真が見られるわけではない。

Googleによると、今回の機能追加は、実世界を正確にうつすデジタルミラーを作ろうとする試みの一環であるとのこと。

新機能は本日から公開され始めたところだ(訳注:訳者環境では、いまのところ確認できていません)。また対応しているのはデスクトップ環境のみとなっている。今後、さまざまなプラットフォームに対応していく予定なのかどうかについては教えてもらえなかった。

原文へ

(翻訳:Maeda, H