macOSは最新のアップデートで外付けのグラフィクスカードが使えるようになる。Appleはこのことを昨年6月のWWDCで発表したが、ついにそれが実現した。MacのユーザーはThunderbolt 3で接続した外付けグラフィクスカードにより、グラフィクスの処理能力を上げることができる。
これまではAppleからeGPU開発キットを買うか、非公式な方法で外付けグラフィクスカードを使うしかなかったが、後者は問題が起きてもAppleは面倒見てくれない。ふつうの使い方ならパワーアップの必要はないが、VRやゲームなどでは有効だろう。ただしmacOSと互換性のある外付けGPUはそう多くないから、慎重に選ぼう。
この機能はHigh Sierra 10.13.4 Combo Updateから有効になり、このアップデートではMessageにBusiness Chatが加わり、iTunesが新しくなり、SafariではCommand+9でいちばん右のタブへ行けるようになる。
火曜日（米国時間3/27）に、Appleにとって昔から重要な教育市場に対する次のステップをプレゼンしたCEOのTim Cookは、Facebookを批判することを一休みしていた。しかしその翌日、MSNBCとRecodeの共催イベントに招待されたCookは再びFacebookのCambridge Analytica問題に触れ、消費者のプライバシーについて問いを投げかけた。
Cookはそのインタビューで、テクノロジーの大企業は自己規制が最良の態度だと思うがしかし、“今回はそれでは済まない”、と述べた。自分がもしZuckerbergの立場だったらどうするか、という問いに対しては、あっさりと、“私ならそんな状況にはならない”、と言った。
もちろんこのCEOは過去にも、Facebook批判をためらったことはない。2015年にはGoogleやFacebookのようなインターネット企業のやり方を暗に批判して、“彼らはあなたに関して分かることをすべて貪（むさぼ）り食って、それを金（かね）にしようとしている。それは間違っている、と私は思う。それは、Appleがそうなりたいと願う企業の形ではない”。
Cambridge Analyticaの一件がばれたあとの先週末にCookは、これと同じことを、Facebookに対するもっと直接的な批判として述べた。中国で行われたカンファレンスで彼は、“あなたが長年何に関するWebサイトを閲覧してきたか、あなたの連絡先は誰々か、彼らの連絡先は誰々か、あなたは何が好きで何が嫌いか、そしてあなたしか知らないはずの日常生活の細部、そんなものが分かる能力は、この世に存在すべきでない”。
Cookは今週も、同じことをステージで繰り返した: “われわれがもしも、そうやってわが社の顧客情報を金にしていたら、大量の金を稼げただろう。私たちの顧客を、自分のプロダクトにしていたら…。われわれは、それをしないことを選んだ”。
1月にアップデートされた同社のプライバシーポリシーにも、これと同じ心が映しだされている:
Appleはプライバシーが基本的人権の一部であると信ずる。したがってすべてのApple製品は、次のように設計されている:
- 可能なかぎり処理はデバイス上で行う
- データの収集と利用を制限する
- ユーザーの情報に関してはコントロールをユーザーに与え透明性を確保する
- セキュリティの強力な基盤の上で構築する
さきほど、AppleはiPhoneとiPad向けにiOS 11.3をリリースした。このアップデートでは多数のバグ修正が行われただけでなく、新機能も含まれている。われわれが以前に報じたiPhone X向けアニ文字も今回のリリースで4種類が追加された――オリエンタルなドラゴン、クマ、ライオン、ドクロだ。
しかし新機能はアニ文字だけではない。Appleは数ヶ月前にベータ版を公開しているが、11.3にはARKitのメジャー・アップデートとなるARKit 1.5が含まれている。Appleの拡張現実はさらに多くの対象物やその表面の質感を認識できるようになった。
iOS 11.3では待望のバッテリー駆動時間の改良も実施された。設定からさらに詳しいバッテリー情報が得られる（ベータ）。現在のバッテリーの容量や交換時期について教えてくれる。
古いバッテリーを保護するためにiPhoneのパフォーマンスを絞るという仕組みはあちこちで批判を浴びたため、Appleはこの機能をユーザーが無効にできるようにした。ただしこれもベータ版だとい。
AppleはiPhone向けヘルスケア・アプリに新機能を導入した。ユーザーはすべての健康関連情報をこのアプリにまとめることができる。各種の情報を得るためにいちいちそのアプリを開く必要がない。
またAppleはメッセージ・アプリにカスタマーサポートとの会話機能を導入した。ショップやレストランはメッセージを通じて注文や席の予約などを受け付けることが可能になる。Discover、Hilton、Lowe’s、Wells
Fargoは初期ユーザーとしてすでにこの機能を利用し始めている。ただいヘルスケアとメッセージのビジネス機能は当面アメリカでベータ公開となる。
You’ll also see a new privacy icon across the operating system. A new website to export all your data is coming in May as well. Apple needs to add those features to comply with GDPR.
Apple Musicにはビデオクリップのセクションが追加された。App Storeのアップデートのタブにはアップデートのサイズが表示される他、さまざまな目立たない改良が実施されている。セキュリティーに関してもデバイスを常に最新の状態に保っておくのが最上の策だ。残念ながらiOS 11.3ではまだiCloudにiMessageがサポートされていない。
アップデートをインストールする前にパソコンないしiCloudにデータをバックアップしておくことをお勧めする。あとは「設定」アプリで「一般」を開き、ソフトウェア・アップデートを選択するだけでよい。この他macOS、watchOS、tvOSのアップデートも今日公開された。
〔日本版〕iOS 11.3は日本でも公開済み。最初に起動する際に個人情報の保護に関するAppleのポリシーが表示される。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
2017年9月19日にiOS 11がリリースされて以来、AppleのARKitを使用して開発された拡張現実感（AR）アプリケーションたちが、1300万回以上ダウンロードされてきた。これはアプリ情報会社Sensor Towerからの新しいデータによるものだ。それはARアプリのエコシステムを調査したもので、いまやしっかりと根付きつつあるようだ。その調査によれば、アプリの世界における新しい開発に一般に見られるように、ARKitの適用という点でもゲームが牽引力を発揮していることが明らかになった。
最初の6ヶ月間に世界中でダウンロードされたARKitネイティブアプリケーション（ARKitを最初から使って開発されたアプリ）のうち、半分近く（47%）がゲームで、もっとも大きな割合を占めている。
iOS 11がリリースされてから1ヵ月後には、ARKitネイティブアプリは300万ダウンロードを超え、そのうちの35%がゲームだった。そして6ヵ月後、ARKitネイティブアプリのダウンロード数は1300万にのぼり、ゲームの割合は47％に増加した。
もちろん、ゲームはARKitの発表以前でも、拡張現実を普及させるのに役立っていた。PokémonGoの世界的な流行のおかげで、モバイルユーザーたちは、ゲームを強化してくれるARの可能性に親むことができた。そこではスマートフォンカメラのビューファインダーを通してしか見ることのできない現実世界で、動くポケモンを捕まえることができたのだ。
無料で最も多くダウンロードされているのが、仮想ペットシミュレーターのAR Dragon（オーストラリアのPlaySide Studio製）である。有料で最も人気が高いARKitネイティブアプリは、Tasmanic Editionの有料ARメジャーアプリのCamToPlan Proだ。
トップアプリがPokémon Goになっていないのか疑問かもしれないが、Sensor Towerの分析はARKitネイティブアプリケーションに焦点を当てたもので、ここ半年のうちに何らかのAR機能を追加したARKit 互換アプリケーションではないからだ。Pokémon Goは後者のグループに属する。
しかし、Sensor Towerによれば、ARKitネイティブアプリと、ARKitがリリースされた後で新しいAR機能を追加したアプリをすべて合わせると、現在2000以上のARアプリがApp Storeにはあるという。これはAppleが正式にリリースした数字とも一致している。
他の人気のあるARKitネイティブアプリカテゴリには、ユーティリティ（ARメジャーテープや適切な大きさの発送ボックスを見つけるeBayのツール）、エンターテイメント（AR子供本であるMy Very Hungry Caterpillarなど）、ライフスタイルアプリ（家具を買おうとする消費者がアイテムをARを使って部屋の中に置いてみることを助ける沢山のアプリ）、Holoのような写真やビデオアプリ、そして教育用アプリなどがある。
ゲームに加えて、ARKitネイティブのライフスタイルアプリもダウンロード数が大いに増加している。IKEA、Houzz、Wayfairその他のリリースに続いて、インストールされるARアプリの比率は5から11％に倍増している。なお、ユーティリティソフト全体のダウンロードシェアは19％から15％に低下している。
ARKitネイティブのゲームチャートは6ヶ月前とほぼ同じだが、Fruit NinjaとJetpack Joyrideを制作したゲームスタジオHalfbrickがリリースしたShadows Remainなどが登場している。その他の新顔にはAR Smash Tanks!、Playground AR、Orbuなどが含まれるが、これはAppleのプロモーションの恩恵を受けている。
AR Dragonは何ヵ月もの間、無料ゲームチャートのトップに立っているが、The Machinesが有料ダウンロード数ならびに収益（Grossing）でトップを占めている。
ゲーム以外では、子供が親しみやすいARKitアプリが主流だ。無料アプリのナンバーワンはLEGO AR Studioである。その後に、Dr. Panda AR Christmas Tree（3位）、Meow!（4位）、Math Ninja AR（9位）、そしてFollow Me Dragon（10位）が続く。
その他のトップアプリにはIKEA Place（2位）とGIPHY World（5位）などがある。これに対して、有料アプリや、収益アプリのチャートトップは、定規やメジャーといったユーティリティが散らばっている。
Appleは、ARKitの採用を推進する上で大きな役割を果たしてきた。それはステージ上のデモからApp Storeでの特集にも及んでいるが、最近では子供向けのAppleのコード学習アプリケーション、Swift Playgroundsへの統合さえ行われている。
しかし、ARアプリケーション業界はまだ黎明期にあり、ARKit自体が発展するにつれて、より多くの種類のARアプリケーションが出現する余地もある。
1月に開発者にベータ版が公開されたARKit 1.5における興味深いアップグレードの1つは、壁検出のサポートの追加である。この機能によって、ARKitは垂直面を認識し、その面にオブジェクトを配置できるようになった。またこのARKitは、水平プロット、1080pビデオ、コンピュータビジョンベースの画像認識性能が向上している、すなわち今やARKitアプリケーションは壁面のポスターや壁画などの2Dオブジェクトなどを「見る」ことが可能になり、関連するオブジェクトを近くに配置できるようになったということだ。
ARアプリケーションを推進するのは、Appleだけではない。Googleも今年初めに、ARKitへの回答として、ARCoreを発表した。それから数ヶ月を経て、多くのARKitネイティブアプリが、Android版ARCore互換となるように改修を急いでいる。先週Googleは、既にPlayストアには60以上のARCoreアプリがあり、その多くはゲームだと語った。
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（翻訳：sako）
本日（米国時間3月27日）シカゴで開催されたAppleのイベントは、教室向けの新しいハードウェアとソフトウェアを発表しただけではなく、自らを教育における主要プレーヤーとして誇らしく再表明するものだった。このカテゴリは、Appleの戦略の中で長い間その中心を占めてきたものだ。Steve Jobsが近しく愛し続けてきたものである。
80年代に子供時代を過ごした人ならばAppleの重要性を認めないわけにはいかない。Appleのコンピューターは全米のコンピューター教室の中心に置かれていたのだ。クリエイターを支える企業にとっては常にお似合いの代物だったし、教室にもちょっとした格好良さを付け加えてくれていたのだ。しかし近年になって、大きな変化が訪れている。Cromebookがクラスの主役になったのだ。それは大部分、安価なハードウェアと、スペックに対する限定的な要求のおかげである。
Googleによるこのカテゴリの初期の位置付けから考えると、Cromebookが教室でこれほど受け入れられることになるとは、その作り手たちさえもあまり期待していなかった。ともあれ、同社はその成功を喜んで受け入れて来た。一方、MicrosoftはChrome OSの成功を見て、そのアプローチを変えてきたように思える。
これに比べるとApple自身の反応はこれまであまり直接的なものではなかった、だが今日のイベントは、iPadを教育への取り組みの中心とする、同社のコミットメントを再確認したものだったのだ。もしAppleが反応していると見なすことができるとすれば、それは製品の価格に表されている。学校のデジタル戦略全体が、埃っぽくて古臭いコンピュータ教室の中にある、据置デスクトップを中心に回っていた時代は終わった。
しかし、8年前に発売されたiPadは、当初から教育用途も狙ってきたものの、タブレットの高い価格がそれを阻んでいたのだ。Appleは、タブレット市場が停滞し始めたことで、学校に対する全体的なコストの引き下げに取り組んできたが、最新のアップグレードではその価格を遥かに手が届き易い299ドルへと引き下げてきたのだ。
子供1人当たり1台のiPadというアプローチは、まだ多くの公立学校では実現できるものではないが、iPadを教室に展開しようと考えている学校IT管理者たちにアピールするだろうであることは容易に想像できる。また、Managed Apple IDのような仕掛けが、複数の子供たちが同じデバイスを、コスト削減のために共有することを容易にしてくれる。
専用教育ソフトに加えて、Appleは既存のClipsやGarage Bandなどの既存のアプリケーションが、教育目的に利用可能であり、学習プロセスに高度なマルチメディア対話性を持ち込むことができることを示した。今日同社は、私たちを教室の中に座らせて、そうしたプロジェクトのいくつかを実際に見学させることさえしたのだ。
もちろん、現在市場はGoogleが優位である。同社は市場の約60％を占めていると言われている。Androidのように、Chrome OSのアプローチの中心は、コストを抑えるのに役立つサードパーティメーカーの取り込みだ。
一般に予算が厳しい学校は、格安のChromebookをiPadよりも100〜150ドル安く購入することができる。それが魅力的な提案であることは容易に分かる。特に、生徒たちの手に渡ることで壊れることが多い場合にはなおさらである。
その成功にもかかわらず、Googleは一人ぼっちではない。昨日発表された初めてのChromebookタブレットの発表は、Appleのこの分野への取り組みと今日のイベントに対する先制攻撃だった。もっとも新しいAcerデバイスは、実際にはAppleの教育ディスカウントよりも30ドルほど高価だったのだが。その意味でGoogleは墓穴を掘ったとも言えるが、それでも他のハードウェアパートナーたちから、より価格競争力のあるタブレットが登場することは期待できる。
マイクロソフトは昨年5月に独自の教育イベントを開催し、Chrome OSに対抗する同社のソリューションを発表した。しかし、これまでのところ、そのWindows 10 Sはかなり混乱したままだが、その大きな原因は同社の発する混乱したメッセージによるものだ。同社は、10 SをWindows 10の中のモードの1つにすることで、事態をもう少し整理する予定だ。
アイデアはどちらも基本的には同じで、外部のアプリケーションから保護することができる機能縮小版のOSを提供することで、教師たちが不適切なものがデバイスにインストールされることを防ごうというものだ。ハードウェアにかかる費用も抑えられている。同社は新しいPCシリーズの提供を189ドルから始める。明らかにGoogle支配への対抗である。
事実、Microsoftがプレスに配る資料では、その製品のことを「妥協のない製品を、Chromebookと同じ価格で」（the same price as Chromebooks, with none of the compromises.）と表現している。また、Googleのオンラインオフィスアプリケーションの人気は高まっているものの、マイクロソフトのソフトウェアはオフィス内ではまだ支配的であるため、そのアプリケーションを使うことで子供たちが実世界への準備をすることができるだろうとも語っている。
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（翻訳：sako）
シカゴで開催されたイベントでは、Appleがスタイラスの普及に力を入れていることが目立った。
Apple Pencilは新しい9.7インチiPadで利用可能になっただけでなく、 Apple自身の生産性ツール、iWorkでもサポートされる。Pages（ワープロ）、Numbers（スプレッドシート）、Keynote（スライド）すべてでPencilが利用可能となる。
シカゴのイベントでAppleがスタイラスをサポートする新しい低価格iPadを発表したのは教育マーケットで優勢なGoogleのChromebookに対抗するためだろう。
AppleはイベントでLogitechの新しいスタイラス、Crayonを紹介した。筆圧検知機能はないが価格は49ドルでApple Pencilの半値だった。
〔日本版〕Logitechは日本ではLogicoolブランドとなる。サイトにはまだCrayonに関する情報はない。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
Appleはシカゴでプレスイベントを開催し、いくつかの新製品を発表した。ここではApple Pencilをサポートする新しい9.7インチのiPadを紹介しよう。
従来Apple Pencilをサポートするのはもっと高価でもっと大型のiPad Proだけだった。今日発表された新iPadは一般消費者は329ドル、学校は299ドルで購入できる。その他の機能は従来の9.7インチiPadと同等だという。
紹介ビデオを見たところではベゼル、Touch IDセンサーなど現行の9.7版そっくりだ。ハード面ではApple Pencilのサポートが加わったことが唯一の変更のようだ。
iOS版のPages、Numbers、Keynoteはすべてアップデートされ、Apple Pencilをサポートするようになる。考えてみるとApple自身のiPad向けアプリがこれまでスタイラスをサポートしていなかったことがむしろ驚きかもしれない。
新機能はSmart Annotationと呼ばれ、当面ベータ版となる。たとえば学校の教師であれば宿題の採点にこのスマートペンシルを使えるだろう。
Appleはスペックについても簡単に触れている。新iPadにはLTE接続版が用意され、8メガピクセルのカメラ、各種の標準的センサー、A10 Fusionチップを搭載する。A10はiPhone 7で最初に登場した。Apple Pencilのサポートも含めて現行9.7インチからは歓迎すべきアップデートとなったが、プロダクトの本質的部分は変わっていない。
今回のイベントでAppleは現在App Storeに20万種類の教育アプリが登録されていると述べた。AppleはiPadをGoogleのChromebookに対抗できる機能をもった製品にしようと努力しているようだ。教育機関での魅力を増すため、AppleはiCloudの1アカウントあたりの無料ストレージ容量を通常の5GBに変えて200GBとした。
〔日本版〕日本のAppleサイトによればApple Pencilをサポートする新iPadの価格は37,800円（税別）から、Apple Pencilの価格は10,800円 (税別)。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
Bloombergの記事によると、Apple来週行われるイベントで、iPadのエントリーレベルのバージョンを披露するようだ。同社は、3月27日にシカゴでプレスイベントを開催する。そしてそれについて今分かっているのは、教育市場にフォーカスしたイベント、ということだけだ。
Appleは2017年の3月に安いiPadをローンチしたが、そのとき、なにもプレスカンファレンスはなかった。そのiPadはiPad Air 2に似ていて、9.7インチのレティナディスプレイとA9チップが使われていた。A9はiPhone 6Sで初めて登場したチップだ。しかしそのエントリーレベルのiPadは単純に“iPad”と呼ばれ、32GBバージョンがわずか320ドルだった。
そしてAppleは、去年のそのiPadのアップデートバージョンを導入する気ではないのか。たぶん、True Toneディスプレイと、より高速なコンポーネントなどがあるのだろう。Bloombergの記事ではハードウェアは話の一部で、ほかにiOSの教室向けの新しい機能もあるらしい。
iPadは教室で使うデバイスとして優れていると思えるが、Googleは多くの学校に同社の Chromebookをすでに売り込んでいる。安価で安全でメンテナンスしやすいラップトップだ。その現在のお値段は、Lenovo Chromebookなら教育向けディスカウントの値引き前で179ドルだ。
Appleが今度のエントリーレベルのiPadでマージンを抑える気でも、賢い買い物はこっちだろう。テクノロジー企業は近年ますます、彼らが作ったサービスとデバイスのエコシステムに依存するようになっている。
Chromebookの上でGoogle DocsやGmailなどを何年も使った児童生徒は、AndroidスマートフォンとGoogleのサービスを好きになるだろう。そしてiPadを毎日使う生徒は将来、Appleの忠実な顧客になるだろう。
AppleはMacBook Airのアップデートバージョンを買いやすいお値段で出す、という噂もある。しかしBloombergは、その新しいラップトップは来週のイベントに間に合わない、と見ている。
アップルが次期iPhoneの試験生産を、早ければ2018年第2四半期（4〜6月）に開始するとの噂が報じられています。
台湾の製造業界誌DigiTimesが台湾に本社を置くIC設計会社からの情報として伝える記事によると、昨年のiPhone Xでの3Dセンサーモジュール（顔認証機能「Face ID」に使用）製造における初期の歩留まり率の低さを繰り返すのを避けるため、とのこと。
iPhone Xの発売直前に生産量の削減が予測された際、その原因が3Dセンサーモジュールのうち、通称「ロミオ」の生産難航であると報道されていただけに、それがアップルにとって最大の懸念であるとの観測には説得力があります。
Digitimesのソースによれば、iPhone 8、iPhone 8 PlusおよびiPhone Xの売上高は「予想よりも低い」とのこと。しかし、次期iPhoneの早めの試験生産はスマートフォンの勢いを「再燃させる」と期待されるとともに、アップルのサプライチェーンパートナー企業は今年の受注見通しについて「だいたい楽観的である」と述べられています。
例年では、新型iPhoneのリーク情報やうわさは第2四半期に入ってようやく流れ始めるケースが多い（たとえばiPhone 8は2017年5月）なか、2018年版においては年初から続々と報じられています。前倒しに試験生産がスタートする噂と合わせて考えると、ちょうど辻褄が合うのかもしれません。
Engadget 日本版からの転載。
アップルが、カリフォルニア州にマイクロLEDディスプレイのための研究施設を建設したようだと、BloombergのMark Gurmanは先週末伝えた。おそらく、iPhoneやその他の製品に使用する次世代の画面技術をテストし少量生産するためのものだという。これに先立ってアップルは、2014年、マイクロLEDのスタートアップLuxVueを買収している。
この秘密の研究所のニュースは、研究開発により深く関わり、より多くの予算をかけるようになったアップルの大きな流れから見ても合点がゆく。アップル情報に特化した有料ブログサイトAbove AvalonのNeil Cybartによると、アップルは「2018年度の研究開発費が140億ドルに上る勢いであり、これはほんの４年前の研究開発費のほぼ２倍にあたる」という。さらにこう指摘する。「2018年にアップルが注ぎ込もうとしているこの140億ドルは、アップルが1998年から2011年までに費やした研究開発費の合計を上回る」
どんな企業にとっても、これは驚くべき額だが、アップルにしてみても、この規模の研究開発費は例外的だ。さらに注目すべきは、アップルの研究開発費の収益に対する割合は、この数年確実に増加し、そのときよりも収益が増しているにも関わらず、この10年間での最高だった5.3パーセントに近づきつつあるとCybartは話している。
収益に対するこの割合はアップルにしては高いと言えるだろうが、技術業界の同業者たちに比べると、驚くほど低い。グーグルやフェイスブックなどでは、アップルの収益に対する研究開発費の比率は２倍以上、ときには３倍にも達している。その理由のひとつとして、アップルの大きな収益と規模がある。競合他社よりも高い収益があるために、アップルは研究開発費を償却できるのだ。
さらに興味深い事実がある。アップルには、チップ開発やディスプレイ製造といった研究開発に多額の費用がかかる分野への参入を避けるという伝統があった。それよりも、製品の開発と統合にフォーカスしてきたのだ。それでも低予算な分野とは言えないが、新しい液晶技術を市場に送り込むといった事業よりは安上がりだ。
アップルは、自社製の携帯電話の無線モデムや電源管理システムは製造せず、
たとえばiPhone Xの場合はQualcommといった外部メーカーの製品を使っている。iPhone Xの大きな売りでもあるディスプレイですら、自社製ではなくサムスン製だ。アップルの価値は、そのディスプレイを（エッジレス・スクリーンとして）電話機に埋め込み、色を補正するソフトウエアを開発し、非常に高い画質を実現させるところにある。
長い間アップルは、こうした統合にフォーカスした研究開発モデルでウィンウィンの状態を保ってきた。交渉では強みを活かし、最高の技術を低価格で使うことができる。さらに、それらの部品の研究開発費は、iPhoneだけでなく、その他の製品に技術を応用することで償却が可能になる。つまりアップルは、価値の高い製品の開発に資産を投入でき、自社製品に必要だがコストがかかる研究分野から遠ざかることで、ハードウエア業界で大きな利益を獲得し続けることができたのだ。
そんな研究開発モデルが変化したのは、今からちょうど１年前にアップルがP.A. Semiを２億7800万ドルで買収してからのことだ。アップルは、製品開発にフォーカスしていた研究開発から、製品の鍵となる重要なデバイスの自社開発に、徐々に移行を始めている。そのことは、iPhoneの中核となるプロセッサーを見れば明からだ。たとえば、iPhone XのA11 Bionicプロセッサーは、完全にアップルのカスタムデザインであり、TSMC（台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー）で製造されている。
このプロセッサーは、まさに垂直統合の出発点となる。これがiPhoneの数多くの機能を提供し、電池の寿命にも大きな影響力を与えている。顔認証機能も、A11チップに組み込まれた「ニューラルエンジン」によって支えられている。
顧客の興味を引き、大金を支払ってまでも欲しいと思わせる差別化された機能を生み出すことと、過去にアップルが避けてきた自社製部品の開発との間には、大きなつながりがある。ディスプレイは、差別化において決定的な意味を持つ重要な部品だ。サムスンに対抗するために、その技術を自社内に持っていたいとアップルが思うのは自然なことだ。
そうしたわけで、アップルは差別化を増すために、さらに研究開発費を注ぎ込もうとしている。それは結構なことだ。実際、そうした出費は、アップルの強い立場を活かした投資だという声がある。強烈な意志の強さでもって、アップルは世界でもっとも価値のある企業のひとつとなった。そして、競合する数多くの市場を支配してきた。とくにスマートフォン市場だ。ブランドへの高い忠誠心を示す顧客も数多い。そしてアップルは、さらに成長し、より多くの市場を獲得しようと、自動車のような新しいデバイス分野に手を広げる機会を伺っている。つまり、アップルは成長を進めるために研究開発費を拡大させているのだ。
アップルは、縮小するスマートフォン市場での立場を維持するために必死になっていて、研究開発費の拡大は、じつは同等の性能ではるかに安価な競合他社製品に対抗して、高い製品価格を守るため（つまり利益を守るため）の防衛手段なのだという否定的な見方もある。しかし、アップルの自社開発ハードウエアは、他社にない機能性の原動力となっている。そしてそれが、この先も利益を保つために必要な差別化を生み出す。
どちらの話にも真実があるが、ひとつだけ確実なのは、アップルの利益に対するプレッシャーが大きくなっていることだ。iPhone Xの売り上げについて、人々は確かな情報に基づく予測を立てていたが、アナリストの多くは、これまでもこれからも、期待を下回るだろうと見ている。価格が高いためだ。もしそれが本当なら、価格を高くすれば、高額な研究開発費の埋め合わせができないことになる。そしてこのふたつの関係は、スマートフォンのイノベーションにおいて、アップルがこれまでに経験したことがないほどの大きな重しとなるだろう。
何千億ドルもの資産を持つ企業は、マイクロLEDのような先端技術の研究開発に先陣を切って投資するべきだろう。しかしアナリストたちは、売り上げによる利益だけではなく、利幅も気にかけている。増え続ける支出と販売台数の低下は、アップルの資金繰りに関わる不吉な前兆となっている。
Image Credits: Tomohiro Ohsumi / Getty Images
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（翻訳： Tetsuo Kanai）
Appleの自動運転車への取組みが進んでいる。1月以来試験走行車の数が2倍近くになった。
現在同社はカリフォルニア州運輸局に45台の自動運転車を登録しているとFinancial Timesは伝えている。この結果Appleの自動運転車両の数はカリフォルニア州でGeneral Motorsに次ぐ第2位となった。
2017年4月、Appleは3台の自動運転車をテストする許可を初めて受けた。今年1月に試験車は27台となり、その後わずか2カ月で倍近くに増やした。Appleはアリゾナ州でもテストを行う計画だ
その一方で、規制のハードルは上がろうとしている。日曜日（米国時間3/18）の夜、アリゾナ州テンピでテスト中の自動運転車が事故を起こし、衝突した歩行者が死亡した。
これは自動運転車の事故で死亡者がでた初めてのケースであり、Uberは全都市で試験運転を中止した。
この事故を受け、試験走行の実施に対して当局がこれまで以上に慎重な態度にでる可能性がある。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）
Amazonは現在、マーケットの現在価値ではAppleにつぎ世界で二番目に大きい企業である。同社の時価総額は7632.7億ドル(NASDAQ:AMZN)、対してAlphabet(NASDAQ:GOOG)は7629.8億ドル“しか”ない。
Amazonは、前四半期(1710-12)がすごかった。株価は1月の初め以降29%も上がった。対してAlphabetの株価は高下した。
今日（米国時間3/20）だけを見ると、Amazonは2%上がり、Alphabetはフラットだ。今日の最終結果はまだ分からないが、たぶん逆転はないだろう。
現在、Amazonよりも時価総額が大きい唯一の企業はAppleだ。Appleの市場現在価値は8920億ドルだから、差は相当大きい。
Appleには、学校や教師にサービスを提供してきた長い歴史があるが、しかし最近では業界の模様も変わり、Chromebookが学校の教室の様相を完全に変えてしまった。しかし、かつてのマインドシェアを取り戻したいAppleは今朝（米国時間3/16）、各方面へイベントの招待状を送り、来場者たちに何かの“実地見学”を勧めている。
シカゴで3月27日に行われるそのイベントは、“クリエイティブな新しいアイデア”を提供する、という。新しいハードウェアの立ち上げか？ MicrosoftがWindows 10 SとSurface Laptopのローンチで昨年やったようなイベントか？
Appleの教育に関する戦略では、このところiPadが主役だったから、その路線の延長のような気もする。そもそもiPadは、発売の時点で、そのメインのピッチ（売り込み言葉）の中に‘教育’があった。
近年、タブレットの市場は比較的沈静化しているが、しかしその中にあってもApple製品の優位は揺るいでいない。しかもiPadは新たな脱皮をねらっているようでもあり、最近はありとあらゆるおかしな方角から、新製品の噂が飛び込んでくる。
しかし、だからといって今回のイベントがハードウェアの紹介で終わることはないだろう。Appleは学校や先生たち向けのソフトウェアでもおもしろいソリューションを提供してきたし、また学校のIT向けには、個々のiPadをコントロールするソフトウェアも提供している。さらに最近では、一連の新しい教育アプリもある。
あるいはAppleは児童生徒向けの新しいハイエンド製品を紹介して、ここ数年教育市場を席巻してきたChromebookからの移行を迫るのかもしれない。その際同時にもちろん、289ドルのWindows 10Sラップトップも斬るつもりだろう。
Appleがイベントの発表に、とくにこの日を選んだのはなぜだろう？ Samsungの旗艦製品の発売とほぼ同時期なのは、単なる偶然と思えるが。
フランスの経済相Bruno Le Maireが、AppleのApp StoreとGoogleのPlay Storeのやり方をめぐって、両社を批判した。彼によると、GoogleとAppleはアプリのデベロッパーに対して揮う権力があまりにも強大すぎる。Le Maireはその判断を法廷に求め、必要なら巨大テクノロジー企業に罰金を課すつもりだ。
“デベロッパーがアプリを開発してそれらをGoogleやAppleから売ろうとすると、それらの企業が価格を決め、一部のデータを取得し、デベロッパーとの契約を一方的に変更することもある”、とLe MaireはRTLで述べている。“これらはどれも、受け入れられない。これは、われわれが望む経済ではない”。
フランスの政府高官がApp StoreとPlay Storeを問題視するのは、これが初めてではない。先月はARCEP（電子通信郵便規制庁）のSébastien Soriano総裁が、ネット中立性はキャリアとISPだけにとどまるべきでない、という記事を共有した。大手テクノロジー企業も、インターネットの中立性に関して責任がある、というのだ。
Sorianoはそのとき、“スマートフォンのユーザーが直面しているすべての制約を初めてリストアップした”、と述べている。“ユーザーの意味は、消費者と、アプリをストアへ提出するデベロッパーの両方だ”。
デベロッパーには、App StoreやPlay Storeのルールに従う以外の選択肢はない。AppleやGoogleに売上の30%（会員制のアプリなら会費収入の15%）を払う以外の選択肢はない。
AppleやGoogleがストアからアプリを削除しても、事前の契約があるから法に訴えることはできない。ただし契約内容を、交渉によって変えられる可能性はある。
“GoogleとAppleを虐待的事業実践の罪でパリ商業裁判所に訴えるつもりだ”、とLe Maireは言っている。罰金はおそらく数百万ユーロぐらいだから、GoogleとAppleにとっては痛くも痒くもない額だ。しかし、公的訴訟としてはなかなかおもしろい。
大手テクノロジー企業に対するEUの徴税計画は、Le Maireによると2018年の終わりごろに発効する。今月初めに彼は、数週間後に詳細を発表する、と述べた。
AppleがWWDC（Worldwide Developers Conference） 2018の日程を正式に発表した。 Appleのサイトによれば、恒例のデベロッパー・カンファレンスは6月4日からサンノゼで開催される。サンノゼ開催は去年に続いて2度目となる。WWDCは長らくサンフランシスコのモスコーニ・センターで開催されていた。
去年の今頃、WWDCの会場がサンノゼに移ったことが発表された際にTechCrunchの記事は「合理的だ」と書いている。サンフランシスコの物価は高騰している上にAppleはさらにスペースを必要としていた。会場がサンノゼのマッケナリー・コンベンションセンターならサンフランシスコに比べて参加者もずっとホテルが取りやすい。
登録受付はすでに始まっている。チケットはここ数年変わらず1599ドル〔17万円〕だ。決して安くはないし、数千席が用意されているというものの、参加はそう簡単ではない。Appleはチケット購入者を決めるために抽選を行う。
登録締切は3月22日午前10時（太平洋夏時間）で、翌日夕方に結果が通知される。
またAppleはプレスリリースで「スチューデント・スカラシップ」として350席を無料で開放すると発表した。Appleのデベロッパー・プログラムに登録しており、STEM組織のいずれかに所属している学生が対象となる。Appleのサイトに専用ページがあるのでフォームに所定の事項を記入して申し込める。うまくいけばちょっとした（1599ドル！）節約になる。
昨年のWWDCで注目を集めたのはARKitの登場だった。これでAppleが拡張現実に本気で取り組むことが印象付けられた。今年は数週間前から新しいハードについてさまざまな情報が飛び交い始めた。噂ではWWDCでは新しいMacBookとiPad Proが披露されるということだ。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
昨今ウワサがアツくなっているFace IDを搭載したiPad Proですが、2018年第2四半期にリリースされる可能性が高いとの噂が報じられています。速ければ、2018年6月に開催予定のWWDCにて公開されるかもしれないとのこと。
この予測は、米ローゼンブラット証券のアナリストJun Zhang氏によるもの。新型iPad Proは薄型ベゼルでホームボタンは撤廃され、10.5インチと12.9インチの両方が登場する可能性があるとされています。
Face ID搭載iPad Proが登場するとのうわさは、2017年10月にKGI証券アナリストMing-chi Kuo氏が投資家向けに語った談話を皮切りに、様々な方面から予想が相次いでいます。
例えば米Bloombergは、アップルが「iPhone Xの主要な機能を組み込み、再設計されたハイエンドのiPad」開発に取り組んでると報道。またiOS 11.3ベータ版の中に新型iPadの手がかりが見つかったとの報告もありました。
新型iPad Proは、部品調達やコスト、技術的制約のために、OLEDディスプレイではなく従来通り液晶のままとなる可能性が高いとのこと。
またFace IDを搭載するということは、現状ではiPhone Xよりも精度を下げることはアップルの方針から考えにくく、iPhone Xで導入されたTrueDepthセンサーの搭載する可能性が大。
となると次に気になるのがデザイン、さらに言えば画面上部のノッチですが、Phone XのようにTrueDepthセンサー収納のためにノッチ（切り欠き）があるのか、はたまたiPadでは四辺を均一な薄型ベゼルにしても十分なスペースがあるためにノッチの必要がないのか（そういったデザインとするのか）に関しては、時期尚早のためかウワサレベルでも不明です。
ほかサプライチェーン筋から8コアの「A11X Bionic（仮称）」チップが搭載される噂など、新型iPad Proに関しては、情報がテーブル上に次から次へと運ばれてくる状態。そのままかはさておき、なんらかの形で登場する可能性はそれなりにありそうです。
さて、iPad Proと廉価版iPadのウワサが日々流れてくる一方で、ウワサレベルの情報もゼロに近いのがiPad miniの新モデル。独特のサイズ感から根強い人気がありますが、現行のmini 4でもSoCはApple A8と、そろそろ世代交代しても良いタイミングとなってきつつあります。願わくば、こちらの後継機を待ち続けるユーザーの声にもなんらかの形で応えてほしいものです。
Engadget 日本版からの転載。
Samsungの最新機種Galaxy S9は、Samsung流のFace ID風システムや奇妙なAR絵文字に関してはiPhone Xに勝っているとは言い難い。しかし、Samsung端末のオーナーにとってそんなことは問題ではないようだ —— これはS9が総合的に優れたスマートフォンであるというだけでない。今やAndroidユーザーはiPhoneに乗り換えなくなった。事実、Androidユーザーの忠誠度はiOSユーザーより高いと、調査会社のConsumer Intelligence Research Partners (CIRP)が今日（米国時間3/8）公開した最新レポートが伝えている
レポートによるとAndroidのブランド・ロイヤリティは2016年始めから安定して高く、今も過去最高水準を保っている。
現在Androidの忠誠度は91%でiOSの86%を上回っている。この数字は、2017年中に端末をアップグレードした米国ユーザーのうち、OSを変えなかった人の割合だ。
2016年1月から2017年12月までの2年間、Androidへの忠誠度は89%から91%（最新が91%）だったのに対してiOSは85～88%と数パーセント低かった。
「モバイルOSが2種類しかない現在、ユーザーは1つを選び、学習し、アプリとストレージに投資して、そこを離れない。今後AppleとGoogleは、この忠誠心の高い顧客ベースに製品とサービスを売っていく方法を見いだす必要がある」とCIRPのパートナー・共同ファウンダーのMike Levinは言う。
これは両社とも益々サービスに力を入れている理由でもある。それぞれの顧客基盤から高い収益を上げようとしている。Appleは財務的に見て成功している —— 11月にサービス売上の新記録を達成し、Apple Music、Apple Pay、iCloud、AppleCare、およびApp Storeなどが伸びていることを示唆している。
Androidユーザーのブランド・ロイヤリティの高さは、Androidを離れることなく様々な新機種に買い換えられることが理由の一つだろう。アプリへの投資や学習に要した時間を無駄にすることなく新しい体験を試せる自由がある。
しかしAndroidは忠誠度に関して常にトップだったわけではない。CIRPは数年にわたってデータを追跡しているが、かつては今と反対だった。
たとえば2013年、iPhoneオーナーの方がAndroidユーザーよりも忠誠度が高かった。しかし翌年から変化し始めAndroidはそれ以来上昇を続けている。
ただし、乗り換え率と、乗り換えた人数とは異なるとレポートは指摘する。そしてその面から数字を見ると違うものが見えてくる。
「知っての通りAndroidのユーザー基盤はiOSよりずっと大きい。このため、AndroidからiOSに乗り換えるユーザーの数は、iOSからAndroidに乗り換えるユーザーの絶対数と変わらないかむしろ多い」とLevinは言う。「ユーザーの絶対数で見た場合、iOSが旧Androidユーザーを獲得する方がその逆よりも多いという説を支持する傾向にある」
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）
面白くなってきた。先週KGIのアナリスト、Ming-Chi Kuoは、Appleが新しいAirPodsとは別にオーバーザイヤー型ヘッドホンを開発中だと報じた 。今日（米国時間3/5）Bloombergは、この情報を確認し、さらにこの新ヘッドホンにノイズキャンセリング機能が内蔵されるのではないかと書いている。
KGIはこの新製品が2018年Q4中、ホリデーシーズンに間に合うように発売されると言った。しかしBloombergは、Appleが発売日を先送りする可能性を示唆している。
AirPodsは成功し、Appleはこの機会を利用して製品ラインを完成したいと思っている。このヘッドホンは小さなAirPodsより音がいいに違いないが、価格も高くなるはずだ —— AirPodsは現在159ドルで販売されている
Beatsブランドのヘッドホンがどうなるかははっきりしない。Appleは2014年にBeats Electronicsを買収した。Appleは音楽ストリーミングサービスで有利なスタートを切りたかった。Beat Musicは最終的にApple Musicになった。
しかし、これはAppleがBeatsのヘッドホンを永久に売らなくなるという意味ではない。具体的には、同社はAppleのワイヤレスチップ、W1を使ったBeatsブランドヘッドホンを複数発表している。これらのヘッドホンはAirPodsに使われているものと同じワイヤレスチップを搭載している。
というわけで、Appleのヘッドホンがまったく新しいデザインなのか、Beatsヘッドホンを再ブランドしただけなのか興味深い。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）
Apple新本社のガラスの壁が問題を起こしていることはすでに報じたが救急車が呼ばれる事故が3回も起きていた。シカゴの新しいAppleストアの巨大なガラス窓に激突する野鳥が出ている。透明なガラス壁が危険なのは人間に対しても同様だ。Appleは社員の自衛手段を禁止して問題を拡大するようなことをすべきではない。
SF Chronicleは911通話の文字起こしを入手し、クパチーノの新本社、Apple Parkに勤務する社員がガラスドアに衝突した事故で救急車が呼ばれた状況を報じている。
これらの通話で通報者は脳震盪を懸念している。あるケースでは出血も起きていた。SF Chronicle.が入手した通話記録を読むとどんな事故だったのか、おおよそ判断できそうだ。下にその一つを引用したが、SF Chronicleの記事では3件すべての通話記録が読める。
Appleの社員もガラス壁にポストイットを貼るという自衛手段に出ていたが、Appleは「建築デザインを損ねる」として撤去したという。
Apple Parkのデザインは主としてジョニー・アイブの手によるもので、2017年4月にオープンした。
通話記録1（1月2日）
911受付： 救急担当185、どのような通報ですか？
通報者：こちらAppleから事故通報です。手当が必要な負傷です。
911受付： OK、事故の現場は？
通報者：ちょっと待ってください。
（ 通報者の近くからの声、「Apple Park Wayと言えばいい」）
通報者：Apple Park Wayです。
911受付： 住所は？
通報者：Apple Park Way…1 Apple Park Wayです。
911受付： 間違いありませんね？ 繰り返してください。
通報者：1 Apple Park Wayです。
911受付： そのどこに行けばいいですか？
通報者：5AのTransitセンターです。
911受付： Transitセンター―というとApple本社のどのあたりですか？
通報者：Tantau Avenueです。
通報者：そこも 1 Apple Park Wayだと思いますが？
通報者： 5Aゲートを入ってTantau Avenueを入ったところです。
911受付： 現場の住所は、1 Apple Park Way、ここに向かえばいいんですね？?
通報者：そうです。
911受付： …では何が起きたのか教えてください。
通報者：ガラス壁に衝突して頭を打った人が出ました。 小さい切り傷から出血してます。意識が少しもうろうとしているようです。とりあえず応急処置をしたところです。
911受付： 現在、負傷者の傍にいるのですか？
通報者：いえ、私は負傷者のそばにはいません。手当が必要なので…それで911に連絡したわけです。
911受付： 負傷者の年齢は？
通報者：20代後半です。.
911受付： 男性ですか、女性ですか？
通報者：男性です。.
911受付： 意識はありますか？
通報者：意識はあります。
911受付： 呼吸はしてますね？
通報者：見てないので…いや、意識はあります。呼吸してます。.
911受付： 救急隊員に情報を伝えなければならなないので…事故はいつおきましたか？
通報者：5分前、12時5分頃です。
911受付： 出血は深刻ですか？
通報者：ええ、頭を切っています。
911受付： 意識は完全にあるのですね？
通報者：イェス。
911受付： 分かりました。少し待ってください。救急隊員に連絡します。その結果さらに指示があるかもしれません。
…OK、救急隊員を現場に向けました。このまま電話を切らずに待ってください。これから言う指示を正確に実行してください。まず会社のセキュリティーに連絡してください。現場が危険でないなら負傷者を動かさないように。動かすと傷口を広げてしまいます。この後、負傷者には飲ませたり、食べさせたりしないように。気分が悪くなるとさらに問題を悪化させます。どうしても必要でない限り負傷者を動かさないでください。負傷者にはじっとして救急隊員が来るのを待つように言ってください。
止血の方法を教えますから注意して聞いてください … 清潔で乾いた布かタオルを傷口に置き、負傷者にそこをしっかり押さえておくよう言ってください。離して傷口の様子を見たりしてはいけません。
通報者：傷口を押さえ、様子を見てはいけない、と。
911受付： そうです。そのとおりです。 誰か負傷者のそばについて慎重に見守ってください。もし意識が薄れたり吐いたりし始めたら体を横向きにしてください。救急隊員が到着する前に
—もうしてあると思いますが—誰か表に出て救急隊員を現場に誘導してください。容態が変わったらすぐに知らせてください。処置についてさらに指示します。
通報者：了解。.
911受付： OK、サンキュー。.
通報者：サンキュー。ハヴ・ア・ナイスデー。
911受付： ユー・トゥー、バイ。
〔日本版〕原文通話記録で通報者は、負傷者が1名であるにもかかわらずthey hit their headのところでtheyを三人称単数代名詞として使っている。現代アメリカではhis/herなどの文法的性の表現を「性差別的」だとしてなるべく避けようとする傾向がある。ただし具体的にどうすべきかについては議論がある。
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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）
Ryloは強力な小型360度カメラだが、360度機能をなるべくバックグラウンドに置こうとする。つまり同社の本当の目標は360度カメラそのものではなく、カメラというものの考え方を変えて、写真やビデオの完璧な構図云々といったことを後回しにし、とにかく撮ることに専念させる。
このカメラは昨年ローンチして以降、iOSのみだったが、今日（米国時間3/2）同社のアプリがPlay Storeに登場し、Androidユーザーも、この革新的な球体カメラで遊べるようになった。
同社はAndroid互換のRyloカメラを自分のサイトで予約販売してきたが、シンクケーブルの違い（Lightningでなくmicro-USBとUSB-C）を除いては、iOSバージョンとほとんど同じだ。今日まで時間がかかったのは、ハードの問題ではなく、iOS版と変わらぬ機能性能のAndroidアプリを作るためだった。そのAndroidバージョンの予約販売を開始したのは先週で、発送は24時間以内に行われる。
そのカメラはすっきりしたデザインのハードウェアだが、Rylo Inc.自身は自分をソフトウェア企業と呼んでいる。
同社のモバイルソフトウェアスイートは、ビデオや写真を見るだけでなく、編集や、360度で撮った画像や映像からふつうのフレームを“型抜きする”仕事もする。しかしそれは、静的な世界ではない。Ryloにはとても強力でしかもシンプルなオブジェクト追跡機能があり、そのため、競合するGoProのFusionカメラ用のOverCaptureなどよりもずっと大きな自由度と使い易さが得られる。苦労せずに編集できる、ということ。
360度ビデオの処理はかなり計算集約的な工程だったが、最近の2年以内に出たスマートフォンがあれば、ほとんど問題ない。Rylo互換のデバイスのリストが、ここにある。
カメラの小売価格は499ドルで、ここで入手できる。