私は今でもヘッドホンジャックが欲しい

2年前、Appleはヘッドホンジャックを葬った。私はこのことでまだ彼らを許していない。

AppleがiPhone 7にはヘッドホンジャックがつかないと発表したとき、私はすぐにいら立った。それでも数カ月で慣れるだろうと思った。そうではなかった。状況はもっと悪くなると悟った私は、プラットフォームを切り替えた。すると他のメーカーが揃って先例に倣った。

これはもちろん、私にとった新たないら立ちではない。私は携帯電話のヘッドホンアダプターを、ここ、このサイトで「二〇〇九年」から嫌い続けている。それでもなんとか我慢してきた。

今や世界はドングルやヘンテコな独自オーディオジャックでいっぱいだ。Sony EricssonはFastPortを作った。NokiaはPop-Portを作った。Samsungは10種類だかのジャックを作り誰も見向きもしなかった。どこの端末メーカーも支配したと宣言していないので、どのジャックも標準になっていないが、あらゆるメーカーが「自分たちの」ジャックが「ザ・ジャック」になることを望んでいる。標準化されたオーディオジャックを備えていた端末でさえ、ほとんどが小さな2.5 mmジャックを採用していたため、結局アダプターが必要だった。

そして、オリジナルiPhoneが3.5 mmヘッドホンジャックと共に登場した。それはいやらしく埋め込まれた3.5 mmジャックで、ほとんどのヘッドホンは使えなかったが、それでも3.5 mmジャックだった。AppleはiPodの成功に便乗し、この噂のデバイスは発表される前からiPod Phoneと呼ばれていた。そんな製品にヘッドホンジャックが「ない」ことなど考えられなかった。

iPhoneは急激に売れた。2007年に数百万台。2008年に約1200万台。2009年は2000万台だった。潮流は動き始めた。Appleの小さなガラス片がスマートフォンの世界を支配するにつれ、他のメーカーはAppleがなぜそんなにうまくいっているのかを探ろうとした。かつてちゃちなボタンで覆われたプラスチックの獣たち(これはスライドする! こっちは回転する!)でいっぱいだったスマートフォン市場が統一された。新製品がでるたびに、あらゆる端末がiPhoneに似てきた。小さなガラス板。高級な材質。最小限の物理的ボタン。そして、もちろん、ヘッドホンジャック。

数年のうちに、標準ヘッドホンジャックはセールスポイントではなくなった——必須だった。私たちは、自分のヘッドホンを使いたいときはいつでも使える素晴らしい世界に突入した。

そして2016年9月7日、Appleは「勇気」をもって3.5 mmジャックの廃止を発表した(ああ、そうそう、あの新しい150ドルのワイヤレスヘッドホンもお忘れなく!)

ヘッドホンジャックをやめたのはAppleが最初ではない——しかし、それを採用する決断と同じく、削除する決断もまた潮流を変えた。ジャックのないiPhone 7が発表された数カ月後、XiaomiがMi 6のジャックをなくした。そしてGoogleはフラグシップAndroid端末Pixel 3からジャックを消した。Appleの判断を風刺していたSamsungさえもジャックの廃止を検討しているらしい。リーク情報によると、次期Galaxy S10にはヘッドホンジャックが付くらしいが、ミッドレンジのA8ラインからは今年すでになくなっている。2016年をAppleがヘッドホンジャックに剣を突きつけた年とするなら、2018年はとどめを刺した年だった。

そして私は今も怒っている。

テクノロジーは移り変わるものであり、Appleでも常に起きている。ノートパソコンからCDドライブをなくす? それは問題ない——CDは廃れていたしそもそもひどかった。Flashを排除? Flashは終わっていた。USBポートを別のタイプに切り替えた? 「いいだろう」と私は思う。新しいUSBはあらゆる面で良くなっている。最低でも、上下を間違えてひっくり返したら最初が正しかったと気づくことはない。

しかしヘッドホンジャック? あれは「よかった」。100年の長きにわたってテストに耐えてきた。それには理由があった。とにかく、使える。

私は、なぜヘッドホンジャックの廃止が、他のあっさりと捨てられたポート以上に私を悩ませるのかを考えてみた。それはヘッドホンジャックがほぼいつでも〈私を喜ばせることしかなかった〉からだと思う。ヘッドホンジャックを使うことは、大好きなアルバムを聞くことを意味していた。あるいは、空き時間を使って見逃した番組を見ること、あるいは友だちにイヤホンを貸して新曲を一緒に聞くことだった。幸せな時間を作り、決して邪魔をしなかった。

いまはヘッドホンを使いたいときはいつも、いらいらする自分がいる。

Bluetooth? おっと、充電し忘れた。あるいは、おっと、リュックの中のノートパソコンとペアリングしようとしている!

アダプター? おっと、職場のヘッドホンに刺したままだった。あるいは、どこかに落として、またひとつ買わなくては。

私は山ほどアダプターを買い込み、全部のヘッドホンに差し込んだ! 誰かに借りるときのために余分のアダプターをバッグに入れてある。現時点でアダプターが5つということになる。問題解決だ! おっとちょっと待て:寝ながら音楽を聞きたいけど、明日のためにiPhoneを充電しなくてはいけない。それは別のもっと高価な分岐アダプターだ(その多くができの悪いゴミだ)。

どれをとっても大した話ではない。ヘッドホンくらい充電しろよ、Greg。アダプターをなくすのをやめよう。問題は、かつて〈ただ〉使えていて〈ただ〉私を幸せにしていたものが取り上げられて、代わりに〈ただ〉わたしを苦しめ続けていることだ。友だちからYouTubeのリンクが送られてきてまわりの人に迷惑をかけずに見たいと思ったら、たまたまカバンの中にあったどんな安物の使い古したヘッドホンでも使うことができた。今は、山ほどの障壁のあるプロセスを経なくてはならない。

「でも、防水になったじゃないか!」 防水携帯電話はずっと前から存在していて、その多くにヘッドホンジャックがついていた。最近の例では、SamsungのGalaxy S9はIP68規格の防水だ(iPhone Xsと同等)。

「でももっと薄くできる!」 だれもそんなこと頼んでない。

「でも内蔵バッテリーを大きくできる!」 バッテリー容量は6sから8の間にほとんど増えいていない——1715 mAhから1821 mAh。バッテリー容量が大きく増えたのはiPhone Xで本体が幅広く縦に長くなってからだ。

この記事で何かが変わるかって? もちろん違う。Appleは、ヘッドホンジャックはなくてもよい、と高らかに宣言しだれもがそれに従った。翌年——そしてその翌年も——Appleは2億台以上の端末を売った。その時点でAppleは、ヘッドホンジャックアダプターを同梱することさえやめた。Appleの決心は固まったのだ。

しかし、もしあなたが悩んでいて、”なぜAppleはヘッドホンジャックをなくしたのか”をググってこの記事にたどり着いたのなら、これだけは知ってほしい。あなたはひとりじゃない。2年が過ぎ、今も私はこれを決めた誰かに腹を立てている——それに倣った人たち全員にも。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

2019年に注目すべきスマートフォンのトップトレンド

今年は、スマートフォンにとって良い年ではなかった。なにしろ、とどまるところを知らないと見られていた成長に、初めて陰りが見られたのだ。

まず2月には、Gartnerの調査がこのカテゴリを扱うようになってから初めて、前年比での減少を記録するという、幸先の悪いスタートとなった。強大なAppleでさえ、そのトレンドから逃れられなかった。そして先週には、影響力の強いアナリストMing-Chi Kuoが2019年の売上予想を引き下げたため、株価も打撃を受けた。

人々は、以前ほど頻繁には買い替えたがらなくなっただけだ。これは、フラグシップモデルのできが、どのメーカーのものを見ても、かなり良くなっていることと無関係ではない。多くのメーカーがしのぎを削って戦い続けてきた結果、自分で自分の首を締めることになったとも言える。継続的に買い換えなければならないような差し迫った理由は、もはやなくなってしまった。

もちろん、だからと言って、メーカーは戦いを止めるわけにはいかない。来年には、カメラのような、いわば通常のアップグレードに加えて、スマートフォンの「形状」に対する根本的な発想の転換、さらには5Gへの最初の試みも、いくらかは期待できそうだ。

もし運が良ければ、さらにいくつかの驚きもあるかもしれないが、以下に挙げるトレンドは、2019年の既定路線と考えていいだろう。

5G

中国広州−12月6日:2018年12月6日に、中国は広東省広州のPoly Worldトレードセンター展示ホールで開催されたChina Mobile Global Partner Conference 2018のQualcommのブースで、5G携帯電話を注視する参加者。3日間のカンファレンスは、5Gネットワークをテーマにして、木曜日に始まった。(写真は、Getty Images上のVCG/VCGによるもの)

これについては、しばらく放って置く方がいいかもしれない。ちょっと変な話ではあるが、多くの出版物が、2019年は「5Gの年」であると言いたがっている。しかしそれらはみんなフライングだ。とはいえ、来年には5G携帯電話の最初の波を見ることになるのは確かだ。

OnePlusとLGは、5G携帯電話を約束した。Samsungは、やはりSamsungらしく、その後その2社に追従することを発表した。さらにVerizonも5GのMiFiを確約し、HTCとSprintも、何だこれは、というものを発表した。

他社は、特に目立つのはAppleだが、それらの列に加わっていない。この会社は、2020年までに5G携帯電話を発売することはないと見られている。それでは、進化から取り残されてしまうと思われるかもしれないが、実は5Gというのは、マーケティング上の戦略としてこの世に登場したのだ。5Gが完全に機能するようになれば、スマートフォンや、それに続くものに対して、革新的な素晴らしい技術となる潜在能力を持っている。そして、いくつかのキャリアは、来年初めにも米国内で5Gのサービスを開始すると発表しているものの(AT&Tでさえ、フライングしている)、実際にユーザーが使う携帯電話は、より多くの時間、4Gで接続されることになりそうだ。

つまり、5Gのカバーエリアが広がるまでは、ほとんど利用しない機能ために、高額の利用料金を支払うことになる。もちろん、だからといって、ハードウェアメーカー、コンポーネントの製造会社、それと手を組むキャリアが、そうしたデバイスをできるだけ早く市場に投入するのを止めようとするはずはない。余計な出費をする前に、自分のキャリアのカバーエリアの地図を確認した方がいいだろう。

折りたたみ式


これまでに、2機種が発表された。しかし実際には1つ半といったところだろう。スマートフォンメーカーは、次の目玉を見つけ出そうと躍起になっているので、さらに何機種かを見ることになるのは間違いない。何年も待たされたあげく、これまでに登場した折りたたみ式の携帯電話は、がっかりさせられるようなものだった。

Royoleは魅力的だが、その実用化にはまだ足りないものがある。Samsungのプロトタイプは、当分の間、やはりプロトタイプに過ぎない。同社は、それを最近の開発者会議の中心に据えていたが、具体的な製品化を明らかにすることはできなかった。なぜなら、まだ完成した製品を発表するための準備ができていないからだ。

長年期待を集めてきた技術が、ようやく消費者向けとしての準備を整えた今、いくつかの会社が、さまざまな形状の製品を模索していることに期待してもいいだろう。状況から考えて、GoogleがSamsungと協力して、その形状に合わせたAndroidのバージョンを開発したことは間違いない。ちょうどAndroid Pieがディスプレイ上部のノッチに対応したのと同様だ。

もちろん、5Gと同じように、こうした折りたたみ式の製品にも特別高い価格が付けられるだろう。しかし初期の目新しさがなくなったとき、そうした製品が人生に不可欠であると消費者に納得させることは、かなり難しい課題となる。

ピンホール


ベゼルは忌み嫌われている。良かれ悪しかれ、ノッチはフラグシップのスマートフォンの主流となっている。実際に誰もが(Samsungを除いて)、エッジ・トゥ・エッジを実現するために、その切り欠きを採用している。Googleでさえ、それをAndroidに取り込んだ(世の中にノッチを普及させておきながら、Pixel 3 XLは一段と高いところから見下ろしているようだが)。

Oppoのポップアップカメラのような、巧妙な代替策も登場しているし、さらにいくつかが続くだろう。Huawei Nova 4のように、ディスプレイにピンホールを開けたデザインは、大多数のカメラメーカーにとって、より合理的な選択肢のように見える。

埋め込み指紋認証


全面ディスプレイへの競争の側面には、指紋認証をどうするかという問題もある。いくつかの会社は、それを背面に移動した。また別の会社、たとえばAppleは、顔認証を採用することで、指紋認証は廃止した。もちろん、そうした技術は、顔の完全な3Dデータを登録できない限り、かなり簡単にごまかすことができる。そのため、指紋認識がすぐに廃れてしまうことはない。

OnePlusの6Tは、ディスプレイ内蔵の指紋認証を市場に投入した最初の製品となった。それは非常にうまく機能している。その技術の仕組みは以下の通りだ(数ヶ月前の私自身の記事から引用)。

画面がロックされると、どこを押すべきかを示す指紋アイコンがポップアップ表示される。指が正しい位置に置かれると、AMOLEDディスプレイが強く発光し、指の表面からの反射光によってスキャンする。メーカーは、0.3秒ほどでスキャンが完了するとしているが、私自身のテストでは1秒近くかかった。親指を適切な位置まで動かす時間を含めれば、もっとかかることもあった。

2月ごろに発売される予定のSamsungのS10も、その技術を採用すると言われている。そして、他の多くのメーカーがそれに追従したとしても、まったく驚くには値しない。

カメラ、カメラ、カメラ(そして、カメラ)


背面カメラの合理的な最大数はいくつだろうか? 2つ? 3つ? 数ヶ月前にリークされたNokiaのモデルが搭載する5台のカメラというのはどうだろう? 電話機が脇役になって、カメラが主役になるのはいつなのだろうか? このまま多くのメーカーが写真で差別化しようとし続ければ、やがて存続の危機に対処しなければならないような事態にもなりかねない。

最近のスマートフォンのカメラは、どこを見渡しても非常に優れているので、シンプルな解決策は、単純に数を増やす、ということになる。LGの最新モデルは、数を増やすことがどれだけ効果的であるかを示す、好例となっている。そのV40 ThinQは、前面カメラを2つ、背面カメラを3つ備えている。背面の3つは、標準、超広角、そして2倍の光学ズームレンズとなっている。スマートフォンは薄いので、1種類のカメラでは十分な光学ズーム性能を実現し難いが、3種類用意して、それぞれ異なるなるタイプの画像を撮影しようというわけだ。

それとは反対に、既存の部品を使いながら、よりよい写真が撮れるようなソフトウェアの開発に、それなりの投資をしている会社もある。AppleとGoogleは、ちょっとしたAIと機械学習の採用でも、写真撮影をどれほど向上させられるかを、いずれも最新のモデルで実証した。そうした技術は、特に非常に暗い場所での撮影と、ズーム機能に大きな効果を発揮する。

画像クレジット:Otto Steininger/Getty Images

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(翻訳:Fumihiko Shibata)

AlphabetのムーンショットプロジェクトMaltaが企業として独立、Bill GatesらのBEVから$26Mを調達

AlphabetのムーンショットファクトリーXで生まれた再生可能エネルギー保存プロジェクトMaltaが企業として自立し、Breakthrough Energy Venturesが率いるシリーズAのラウンドで2600万ドルを調達した。〔moonshot, 仮訳: “未来学的な”〕

Concord New Energy GroupとAlfa Lavalが、この投資に参加した。

Project Maltaは昨年、AlphabetのX(旧Google X)でローンチし、ひとつまたは複数の送電網全体を完全にサポートするような、大規模なエネルギー保存施設の構築を目指した。Alphabetから独立した今、同社はMalta Inc.と呼ばれる。

Malta Inc.は、再生可能エネルギーや化石燃料から得られた電力を、リチウムイオン電池よりも長期間保存できるシステムを開発した。その電熱保存システムは最初に、風力や太陽熱、化石燃料などから得られた送電網上のエネルギーを捕捉する。集められた電気がヒートポンプを駆動し、電気エネルギーを熱エネルギーに変換する。その熱は溶融塩に保存され、一方冷気は冷却された不凍液に保存される。送電網が電気を必要とするときは、そのエネルギーを電気に変換する。

Maltaによると、そのシステムは電気を数日から数週間保存できる。

Maltaは今回得られた資金で既存企業とのパートナー事業を興し、同社がXで開発し完成させた詳細設計を、初めてのパイロットシステムとして、本格的な産業用施設へ実現させたい、としている。

MaltaのシリーズAをリードしたBEVは、2016年に、Breakthrough Energy Coalitionによって創業された。それは、Microsoftの協同ファウンダーBill GatesやVCのKleiner Perkins Caufield & Byersの会長John Doerr、 AlibabaのファウンダーJack Ma、Amazonの協同ファウンダーでCEOのJeff Bezos, そしてSAPの協同ファウンダーHasso Plattnerらによる投資家グループだ。

画像クレジット: hugociss/Moment

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Google、ウェブ検索の半数をモバイル優先に変更済、モバイル非対応サイトには将来悪影響も

Googleは公式ブログで「すでに検索対象ページの半数をMFI(モバイル・ファースト・インデクシング)に切り替え済み」と発表した。Googleは数年前から検索の主力をデスクトップからモバイル優先へとシフトさせてきたが、ここでひとつの大きなマイルストーンを達成したといえる。

Googleがモバイル・ファーストのインデクシングに力を入れ始めたのは2016年だった。このとき同社はモバイル優先インデクシングの内容とその影響を説明し、「ウェブサイトのページのインデクシングを行う際、今後はモバイル版のコンテンツを対象としていく」と述べた。またページのデータ構造がモバイル利用に適切かどうかを考慮し、検索結果をスニペットとして表示することも付け加えている。

このシフトは理由ははっきりしている。Google検索の大半がデスクトップ・パソコンからではなくモバイル・デバイスから行われるようようになったからだ。もちろんGoogleの検索ランキングはデスクトップ時代に構築されたシステムで、当然ながらデスクトップ版のコンテンツをインデクシングしてきた。

これはサイトのデスクトップ向けのコンテンツとモバイル向けコンテンツが適切に同期されていない場合に問題を引き起こす。【略】2017年の12月にGoogleは「一部のサイトでモバイル・ファーストのテストを開始した」ことを発表した。それから1年半後、今年に入ってモバイル・ファースト・インデクシングを公式に採用した。このときGoogleは「モバイル向け・インデクシングのガイドラインをすでに採用し、モバイル・フレンドリーなページを構成しているサイトを優先して新しいポリシーでのインデクシングを行う。この場合、oogleの高速読み込み対応のAMPページよりも、サイト自身のモバイル向けページを優先する」と述べた。

サイトのGoogle検索がモバイル・ファーストに変更された場合、Search Consoleのメッセージで通知される。これに伴い、 Googlebotがモバイル版をクロールする頻度が増える。 サイト運営者はサーバー・ログのGooglebot Smartphoneからの接続要求の回数をチェックして確認できる。

GoogleはまたURL検査ツールを提供しているので、サイト・オーナーは直近のクロール、インデクシングがいつ行われたかチェックできる。

Googleはブログ記事で レスポンシブウェブデザインを採用していないサイトの場合、モバイル・ファースト・インデクシングに移行する上で2つの障害に遭遇することを指摘した。

デスクトップのデータは構造化されていてもモバイルサイトには使われていないサイトがある。Googleにとって構造化データが用いられていることは重要だ。システムはこれによってコンテンツの内容を理解し、要約を作成して検索結果に表示する。またレシピや映画のレビューの星、カルーセルなどのリッチリザルト表示や、ナレッジグラフの利用など各種の拡張機能も利用できるようになる。トップの青文字のリンク以外の検索結果表示にはなんらかのデータの構造化が必要ということだ。

Googleはまた「画像の説明(alt-text)がない場合、システムが画像の意味を把握するのが困難になる」と警告している。

モバイル・ファーストへの一大シフトの開始時点でGoogleは「これは表示ランクに直接影響を与えるものではないが、モバイル向けコンテンツを用意しておくことはモバイル検索におけるパフォーマンスを向上させる」と述べていた。実際、モバイル・フレンドリーは重要な要素だが、検索ランキングを決定する要素は他にも多数ある。

今のところGoogleは適切なモバイル対応を行っていないサイトをどのように処理するか明らかにしていない。しかし、将来ある時点で、非対応サイトの検索ランキングに悪影響が出るようになるのは避けられないだろう。

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滑川海彦@Facebook Google+

AppleのAI責任者が、エグゼクティブチームのメンバーに加わった

Appleは、元Googleの機械学習専門家で、この4月にAppleに入社したJohn Giannandreaが、Tim Cook、Jony Ive、Eddy Cue、Angela Ahrendtsなどと同様に、同社のエグゼクティブチームに加わったことを発表した。

エグゼクティブチームにおける彼の役割は、「機械学習と人工知能戦略のシニアバイスプレジデント」であり、この先のAppleの戦略にAIと機械学習が如何に重要な位置を占めるかを示している。
Giannandreaは、以前は2つの独立したチームだったAppleのSiriとCore MLのチームを、自らリーダとなって数ヶ月にわたって率いてきた。

Appleに入社する前には、GiannandreaはGoogleでAIの利用を8年にわたって推進していた。また2016年の時点では同時に検索チームも率いていた。

私たちはTechCrunch Disruptで、Googleを離れる直前のGiannandreaに話を聞いていた。以下にそのときのビデオを示す(YouTubeなので右下に並ぶアイコンのうち一番左のものをクリックすることで字幕を出すことができる)。

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(翻訳:sako)

Firefox Focusがトラッキングに対する保護を強化、GoogleのSafe Browsingサービスを導入

AndroidiOSのFirefox Focusは、Mozillaのプライバシーを重視するブラウザーだ。今日Mozillaはこれらに、新しいプライバシー機能と、そのほかのいくつかのツールを加えて、ユーザーデータの保護を一層強化した。

まず、新しい機能としてEnhanced Tracking Protection(強化版追跡保護)が加わった。最初デスクトップ用のFirefoxに導入されたこの機能は、前よりも細かい粒度でクッキーやトラッカーをブロックできる。これまでFocusはデフォルトではすべてのクッキーをブロックしていたが、これからは三段階でクッキーのブロックを指定できる(全ブロック、サードパーティのクッキーのみブロック、サードパーティのトラッカークッキー〔ユーザーを追跡するために使われるクッキー〕のみブロック)。Mozillaはこの機能のためにDisconnectのTracking Protectionリスト(トラッキング保護リスト)を使っている。

Mozillaはこう説明している: “これによりユーザーは、ユーザーのWebサイト体験に貢献するクッキーを許可し、複数のサイトにわたってユーザーを追跡するトラッカーは撃退できる。ユーザーのオンライン行動を記録して、同じ広告を何度も見せるような行為を防止できる”。

またMozillaの今日の発表によると、Firefox Focusはこれからは、すべてのURLをGoogleのSafe Browsingサービスでチェックし、ユーザーがフィッシングサイトをクリックしたり、そのほかの詐欺的なサイトを開かないようにする。Firefoxが強敵Chromeを抱えるGoogleのサービスを使うのは、ちょっと引っかかるが、でも今ではほとんどすべてのブラウザーがSafe Browsingを利用している。またMozillaには、Googleをデフォルトの検索エンジンにしていることへの、Googleからのプロモーション収入もある。

さらにiOSでFirefox Focusを使ってるユーザーには、Androidと同じく、検索のサジェッションが提供される。しかしGoogle等がサジェッションをするためには、ユーザーがタイプする内容を彼らに送る必要があるので、プライバシー上の問題はある。このプライバシー重視のブラウザーでは、したがってこの機能はデフォルトではoffである。

画像クレジット: Mozilla

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

これがGoogleの新しいTrekkerカメラだ――ストリートビュー撮影バックパックを大幅に小型化

ストリートビューが道路を出てショッピングモールやや地下街などありとあらゆる公共の場所をカバーするようになったのはGoogleのTrekkerプログラムのおかげだ。数年前に始まったこのプロジェクトは360度カメラをバックパックに収めてポータブルにしたことで可能になった。今日(米国時間12/18)、GoogleはTrekkerバックパックをアップグレードしたことを発表した。 在来モデルにくらべて小型、軽量化され取り回しが大きく改善されている(旧モデルは重量が20キログラムもあった)。

GoogleによればTrekkerは全体のデザインだけでなくカメラ自身も改良されており新しい撮像素子とレンズのおかげで旧モデルより鮮明な画像が撮影できるという。

「旧バージョンのTrekker同様、新しいカメラパックは自動車に載せるだけはなく、ボートやジップラインにも搭載できる。これによりアクセスが困難な場所を撮影することができる。特に途上国で建設中の複雑な構造物を撮影するのに役立つ」とGoogleでは説明している。

読者は自宅の庭を撮影するためにTrekkerを借りることはできないが、Googleは引き続き貸出しプログラムを運営しており、自治体や教育機関、NPO、観光協会などの組織が公益性のある画像を撮影することを助けている。.

Trekkerのさらなる小型化により、Googleマップのストリートビューにはこれまで近づけなかったような場所の映像が多数アップされることになるだろう。現在でもヨルダンの世界遺産、ペトラ遺跡や日本の露天風呂の様子などを見ることができる。

〔日本版〕国内ではこちらからストリートビューカメラ貸出しの申し込みができる。

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滑川海彦@Facebook Google+

【以上】

Googleのアカウントのない者でもG Suiteのドキュメントでコラボレーションできる

もうすぐ、Googleのアカウントのない者がG Suiteのドキュメントでコラボレーションできるようになる。現在ベータ中のその新しい機能により、G SuiteのユーザーがG Suiteの登録会員でもなく、あるいはGoogleのアカウントもない人を、その人用の暗証番号を送って招待し、同じファイルで仕事ができるようになる。

その人が自分の暗証番号を使ってアクセスできるのは、Google Docs, Sheets, Slidesのファイルで、それらを見る、コメントする、編集を提案する、自分で直接編集する、などの作業ができる。それらG Suiteファイルのオーナーとアドミンは、アクティビティログから使われ方をモニタし、いつでもアクセスを無効にできる。この機能のサポート記事によると、アドミンは特定の部課やドメインに許可を設定できる。また、G Suite用の正しいドメインやその組織の外からの共有を、制限できる。

ベータに参加したい者は、このフォームに記入して、今後頻繁にコラボレーションするための、G Suiteに属さないドメインを指定する。

2月のロイターの記事によると、Googleはエンタープライズ顧客の増加に努力を傾注した結果、G Suiteの会員企業は400万を超えた。しかしその努力にもかかわらず、クラウドベースの生産性ソフトウェアとしては、ユーザー数がOffice 365の足元にも及ばない。

2016年の売上は、Office 365が138億ドル、G Suiteはわずか13億ドル、と調査会社のGartnerが報告している。でもGoogleはG SuiteにOffice 365との互換性を持たせるための努力を続けており、最近のアップデートでは、Google DriveのユーザーがOfficeのファイルやPDF、画像などに、Driveのプレビューパネルでコメントできるようになった。その際、ファイルをGoogle Docs, Sheets, Slideの形式に変換しなくてよい。Microsoft OfficeやAcrobat Readerも要らない。その前にはGoogleは、Outlook用のDriveプラグインをリリースした。

これで長年のMicrosoftの顧客がG Suiteに乗り換えることはありえないだろう。でもGoogleの生産性ソフトが使いやすくなったことは確かであり、一部の企業の一部の社員や部課が今後、G Suiteのユーザーになるかもしれない。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Googleが10億ドルを投じてニューヨークに新社屋、グローバル事業の拠点に

Appleが、10億ドルを投じるオースチンの新たなキャンパスなど、国内の操業拡大を発表してから数日後に、こちらも巨大テクノロジー企業であるGoogleが、同じく10億ドルを投じてニューヨークのハドソン・スクウェアに新しいキャンパスを作る、と発表した

Googleはニューヨークにすでに7000名のスタッフを抱えているが、この計画はそれが10年後には倍に増えるという想定だ。その新キャンパスは敷地面積170万平方フィート(約16万平方メートル)で、GoogleのGlobal Business Organizationの本拠地になる。

Googleは、ハドソン・スクウェアの二つのビルでスタッフが仕事を始めるのは2020年と予定している。ワシントン・ストリート550番地のビルがオンラインになるのは、その2年後だ。これらのほかにニューヨークには、3月に24億ドルで買ったマンハッタンのチェルシー・マーケットのビルと、購入予定の第57埠頭の土地もある。

これらにより同社は、ベイエリア以外の雇用を増やす気だ。

GoogleのCFO Ruth Poratがこう書いている: “ニューヨークにおける投資は、国内の施設、オフィス、および雇用を拡大する努力の大きな一環だ。実際に今ではベイエリア以外での成長の方が大きくて、今年は新しいオフィスとデータセンターをデトロイトやボウルダー、ロサンゼルス、テネシー州、アラバマ州などにオープンした”。

GoogleとAppleの前には、ニューヨークに第二本社を置くというAmazonの発表があった。その立地が決まるまでの長期間、アメリカのすべての都市と州の行政が騒動に巻き込まれた。

関連記事: The great Amazon swindle(未訳)

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Googleは顔認識技術を外部に売らないと決定…悪用を防ぐため

このところテクノロジー企業に対する、顔認識技術に関する強力な規範の要請が厳しい。先頭を切ったMicrosoftは厳格なポリシーを約束し、そのほかの企業にも同社の後に続くことを求めた。

そしてGoogleのSVP Kent Walkerは、アジアの医療に人工知能を活用することの利点を挙げたブログ記事の終わりの方で、同社が顔認識技術のAPIを売らないことを確約している。そして彼は、この技術の悪用を心配する声を列挙している。

Walkerは曰く: “顔認識技術は、行方不明者を見つけるなど、さまざまな良いアプリケーションの可能性がある。しかし多様な使い方のあるそのほかの多くの技術と同様に、顔認識技術の利用には細心の注意が必要であり、一定の原則と価値観に従う必要がある。そしてそれにより、悪用と有害な結果を避けなければならない。われわれは今後も多くの企業との協力関係を継続して、これらの課題を特定し対策を講じなければならない。そして一部の他社と違ってGoogle Cloudは、重要な技術的および政治的疑問がクリアされるまでは、顔認識の汎用APIを外部に提供しないことを選んだ”。

GoogleのCEO Sundar Pichaiは今週のThe Washington Post紙のインタビューで、AIの倫理をめぐる同様の懸念の高まりについて述べた: “テクノロジーは、とにかく作ってだめだったら直す、という従来のやり方をやめるべきだ。そんなやり方は、もうだめなのだ。長期的には、人工知能は核よりもずっと危険なものになりえる”。

顔認識技術をめぐって、とくにそのプライバシー問題と人種差別的問題を批判してきたACLUは、ピチャイの声明を賞賛するとともに、大企業に対しては今後も圧力をかけ続けなければならない、と言っている。

ACLUのテクノロジー担当部長Nicole Ozerが声明で述べている: “Googleが人権を侵害する顔監視プロダクトを今後も作らないし売らないようにするために、継続的に圧力をかけ続ける必要がある。またAmazonやMicrosoftに対しても、危険な顔監視技術を政府に提供しないよう、これから何度も呼びかけていく必要がある。企業には、自分たちの製品がコミュニティの攻撃に使われたり、人間の権利と自由を侵さないようにする責任がある。責任はすべての企業にある、という古い言い訳は、もはや通用しない”。

同団体はとくに、AmazonのRekognitionソフトウェアを厳しく批判している。今週同団体はまた、顔認識技術を使って“不審者”を見分けるインターホンで同社が特許を申請したことを、やり玉に挙げた

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Google Mapsが世界の13の都市のLimeの自転車とスクーターの場所を表示

Googleが電動スクーターのLimeとパートナーして、世界の13都市のレンタル自転車とスクーターの場所をGoogle Mapsに表示することになった。Limeのスクーターが近くにあったら、Google Mapsはそこまでの距離や目的地までの推定利用料金、走行時間などを教える。

Google Mapsは前にもUberを統合したが、LimeでもタップするとLimeのアプリが開く。まだインストールしていない人は、Apple App StoreやGoogle Play Storeへ連れて行かれる。

今利用できるのは、オークランド(ニュージーランド)、オースチン(テキサス州)、ボルチモア(メリーランド州)、ブリズベン(オーストラリア)、ダラス(テキサス州)、インディアナポリス(インディアナ州)、ロサンゼルス(カリフォルニア州)、サンディエゴ(カリフォルニア州)、オークランド(カリフォルニア州)、サンノゼ(カリフォルニア州)、サンアントニオ(テキサス州)、スコッツデール(アリゾナ州)、シアトル(ワシントン州)だ。Googleによると、そのほかの都市も目下作業中だそうだ。

9月にLimeは、開業14か月で1150万の自転車とスクーターの利用者を記録した。Limeはこれまでに4億6700万ドルの資金を調達している。いちばん最近は、GVがリードしUberが参加する3億3500万ドルのラウンドだった。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Googleアシスタント、オーストラリア英語とイギリス英語を米国内でも利用可能に

本日(米国時間12/13)Googleは、Assistantが米国在住ユーザーのために新たなアクセントでしゃべるようになったと発表した。

対応する端末の設定タブに行き、標準のアメリカ英語をオーストラリアまたはイギリスのアクセントに切り替えられる(オーストラリアは”Sydney Harbour Blue”、イギリスは “British Racing Green”を選択)。

Googleのブログ記事に詳細が、必然的にフィッシュ・アンド・チップスの店の例と共に書かれている。なぜアメリカにこの機能がやってきたのかの説明はないが、ポンドの為替レートが正しいアクセントで発音されるのを聞くのは悪くない。

「これらの声はDeepMindの音声合成モデルWaveNetで作られている。層の深いニューラルネットワークを使って原始的な音声波形を作ることで、Assistantの声がいっそうリアルで自然に聞こえるようになった」」とGoogleは言っている。

海外居住者だけでなく米国アクセント全般を耳障りに感じている人たちにとっては癒やしになるだろう。実際、私は生涯このように話してきた。 この人たちは、自分のデバイスが暗黙のうちにアメリカ英語に切り替わることに苛立っていたに違いない。音声はそれぞれの母国のものと同じだが、米国市場向けにローカライズされているとGoogleは言っている。

この機能がやってきたタイミングが、GalaxyのBixbyが英国アクセントを覚えた直後だというのも興味深い。これで二人のスマートアシスタントがいい感じにチャットできそうだ。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

2018年のGoogle検索とその傾向: トップはWorld Cup, FortniteのGIF画像, Bitcoinだった

Googleの年末恒例のYear in Search(今年の検索)は、12か月にわたって私たちの関心を集めたイベントやストーリーや現象のデジタルな記録であるだけでなく、その年に何が社会で重要だったか、そしてときには、それがどこへ向かおうとしているのかを示す計算書でもある。そして2018年に世界はひとつのスポーツイベントに、ひとつの結婚に、有名人の死に、自然災害に、そして政治に釘付けになった。

2018年に、グローバルコミュニティはワールドカップ(World Cup)に縛り付けられた。決勝戦はフランス対クロアチアだった。どっちが勝ったか忘れた/知らない人はGoogleへどうぞ。さらに世界は、ミュージシャンや科学者、アーチストなど有名人の死の前で歩を止めた。グローバルなGoogle検索の上位10のうちの7つが、2018年に亡くなった人びとだった。それらは、理論物理学者で著作家のStephen Hawking, ラッパーMac Miller, DJ Avicii, コミック・ブックを作った象徴的人物Stan Lee, セレブのシェフで著作家/テレビのパーソナリティAnthony Bourdain, そしてファッションデザイナーKate Spadeだ。

映画では、Black Pantherがグローバルのトップテンに入り、またハリー王子と結婚してサセックス公爵夫人になった女優のMeghan Markleもテンに入った。

アメリカに限定しても傾向は同じだが、選挙の結果とハリケーンフローレンス(Hurricane Florence)、そして宝くじメガ・ミリオンズ(Mega Millions)はアメリカ独特だ。

2018年のアメリカの検索でカテゴリーとして多かったのは、まつげ、1980年代のファッション、投票の仕方、選挙権登録の仕方、ユニコーンケーキ(Unicorn Cake)、Ketoダイエット(ケトン体ダイエット)などだ。アメリカのニュースの検索でトップは、World Cup、その次がHurricane Florence、Mega Millions、選挙の結果、Hurricane Michaelだ。セクハラ疑惑に揉まれたキャバノー判事(Kavanaugh)の最高裁判事承認の件は、2018年で6番目に多く検索されたニュース記事だ。そのあとは、フロリダ州の銃撃事件、イギリス王室の結婚式、オリンピックの獲得メダル数、そして第10位、予算難航による政府閉鎖、と続く。

もっとおもしろいのは、“What is ___ ?”検索(ナニナニは何ですか?)のリストだ。アメリカでいちばん多くの人が尋ねたのはBitcoin、次が恐喝罪(racketeering)、DACA(Deferred Action for Childhood Arrivals)(アメリカで成長した不法移民の子の強制退去猶予)、政府閉鎖(government shutdown)、聖金曜日(Good Friday)となる。このほか、ゲームのFortnite、聴覚の錯覚“Yanny or Laurel”、ナショナリスト(nationalist)も、多く質問された。

ゲームの検索に絞ると、トップはFortniteだった。ゲームのGIF画像の検索でもトップは“Fortnite”、次いで“Default Dance,” “Dilly Dilly,” “Orange Justice,” “Black Panther”だった。

ビデオゲームの検索では、Red Dead Redemption 2, Fallout 76, Far Cry 5, そしてGod of Warも多かった。

  1. US-Google-Searches

  2. copy-copy-copy-top-5-tech-acquisitions

  3. copy-copy-copy-copy-top-5-tech-acquisitions-1


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スポーツ、仮想通貨関連ワードがランクイン、2018年 Google検索ランキング

Googleは12月12日、2018年のGoogle検索ランキングを発表した。調査対象期間は2018年1月1日から12月1日まで。昨年と比べて2018年中にGoogle 検索で急上昇したキーワードの1位には「ワールド カップ」、2位には「オリンピック」と、いずれもスポーツの祭典がランクインした。

急上昇ランキング

  1. ワールド カップ
  2. オリンピック
  3. 台風
  4. 山口 達也
  5. 漫画 村
  6. 大阪 地震
  7. 大杉 漣
  8. 吉澤 ひとみ
  9. 大谷 翔平
  10. 北海道 地震

スポーツの分野では、投手・打者の二刀流で活躍した、アメリカ大リーグ、ロサンゼルス・エンゼルス所属の「大谷 翔平」選手も9位にランクイン。ほか、「台風」「大阪 地震」「北海道 地震」と相次いだ天災や、海賊版サイトとして違法性が指摘されて閉鎖した「漫画村」などが上位に入っている。

○○【とは】

  1. 仮想通貨 とは
  2. 皆既月食 とは
  3. ビットコイン とは
  4. 裁量労働制 とは
  5. ガバナンス とは
  6. パシュート とは
  7. 丸山ワクチン とは
  8. 万博 とは
  9. インフルエンサー とは
  10. サマータイム とは

意味を調べる時によく使われる「とは」との組み合わせランキングでは、1位に「仮想通貨 とは」、3位に「ビットコイン とは」がランクイン。ハッキングによる通貨流出や内部管理体制の不備といった、仮想通貨取引所のトラブルが相次ぐ一方、LINEや楽天、マネーフォワードなどが仮想通貨交換業参入に乗り出す動きもあり、話題が尽きない1年だった。

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ビットフライヤーが新規ユーザーのアカウント作成を一時停止、金融庁が6社へ業務改善命令
LINE、仮想通貨取引所を7月オープン。日米のぞくグローバルで取引可能
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また9位には「インフルエンサー とは」がランクイン。既存のYouTuberやInstagrammerに加えて、バーチャルYouTuber(VTuber)の活躍も拡大しており、今年もインフルエンサーは注目を集めているようだ。

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【仕組み】

  1. 仮想通貨 仕組み
  2. ビットコイン 仕組み
  3. ブロックチェーン 仕組み
  4. ワニワニ パニック 仕組み
  5. バーチャル ユーチュー バー 仕組み
  6. 変面師 仕組み
  7. チコちゃん 仕組み
  8. アメリカ中間選挙 仕組み
  9. タートルトーク 仕組み
  10. ニンテンドーラボ 仕組み

「仕組み」に興味が集まったワードでも「仮想通貨 仕組み」が1位、「ビットコイン 仕組み」が2位、「ブロックチェーン 仕組み」が3位と、関連ワードが上位を占めた。「バーチャル ユーチュー バー 仕組み」も5位にランクインしている。

また7位にランクインした「チコちゃん 仕組み」は、NHK総合で放送中の雑学クイズ番組「チコちゃんに叱られる!」に関するもの。番組MC・チコちゃんの「着ぐるみなのに顔の表情が変わる」仕組みを実現する最新技術について知りたいユーザーが、かなりいたようだ。

10位は「ニンテンドーラボ 仕組み」。今年2月に予約開始され、4月に発売されたニンテンドーラボは、ニンテンドースイッチのアプリと段ボール工作キットを組み合わせたおもちゃ。さまざまな動作を「自分で作って遊んで理解する」、教育的側面もある。

このほか、【平成】との組み合わせで急上昇したランキングや、話題の人、ドラマ、映画など、今年のトレンドを振り返ることができる検索ワードのランキング、および海外の検索ランキングは、Googleの公式サイトで確認することができる。

GoogleのCEO、YouTubeでの陰謀説対処で改善必要ありと認める

GoogleのCEO、Sundar Pichaiは今日、現実世界での暴力につながりかねないYouTube上の陰謀コンテンツに、YouTubeがより適切に対処する必要があることを認めた。火曜日に、米下院法務委員会に先立ってあった証言で、PichaiはPizzagateのような陰謀説や、最近のものではFrazzledripと呼ばれるヒラリー・クリントンにフォーカスした陰謀説を広める過激論者のコンテンツをYouTubeがいかにコントロールしているかについて質問を受けた。

月曜日Washington Postの記事によると、FrazzledripはPizzagateのバリエーションで、今年の春からYouTubeで広まり始めた

奇妙な質問が続く中、議員Jamie Raskin(民主党、メリーランド州選出)がPichaiにFrazzledripが何か知っているか尋ねた。

Pichaiは「それについてははっきりと認識していない」と答えた。

Raskinは続いて、YouTubeのリコメンデーション・エンジンが、政治家や有名人、他の主要な人物が“子供に性的虐待を往々にして悪魔の儀式として加えている”と主張するビデオを勧めている、と説明した。Raskinはこうした新たな陰謀の主張は、悪名高いPizzagate陰謀説をそっくり真似ている、と述べた。Pizzagateは2年前、民主党リーダーによって子供が性の奴隷として連れ去られたと信じ、その子どもを探すためにワシントンD.C.にあるピザ屋に男が侵入し発砲した事件だ。

Raskinはまた、新たなFrazzledripについても、YouTubeで展開されている激しい憎悪に満ちた陰謀説についてのWashington Post紙の報道を読み上げて詳細に説明した。この比較的新しい陰謀説は、ヒラリー・クリントンと彼女の長年の側近フーマ・アベディンが女の子に性的暴行を加え、その子の血を飲んだ、というものだ。

Washington Post紙は、ビデオクリップのいくつかは初めて4月にサイトに出た後に削除され、また正体を暴露されたが、この問題のレビューでこうした主張がまだ議論されている数十ものビデオが見つかった、と報道している。併せて、これらのビデオは過去8カ月で数百万回閲覧されている。また、調査により、YouTubeの検索ボックスに“HRC video”または “Frazzle”という言葉を入力するとこうしたビデオが特集されることも明らかになった。

YouTubeのポリシーは虚偽のアップロードを防いでいない、とWashington Postの報道は付け加えている。

RaskinはPichaiに極端論者のプロパガンダについて尋ねた。

「この点について、あなたの会社のポリシーはどうなっているのか。あなたはそれに対処しようとしているのか」と質問した。

Pichaiは、YouTubeがより適切に対処する必要があったことを本質的に認めた。

「我々は誤報に対処しようと常に努力している。我々はポリシーを明示していて、このエリアの多くの点に関してこれまでかなり改善を図ったーたとえばテロリズムや、子供の安全といったエリアだ」とPichaiは語り、「我々はこの取り組みをさらに進める」とした。

Frazzledrip説については、Pichaiは最近起こっていることだと話した。

「しかしこの件を追跡し、我々のポリシーに照らしてこれらを評価することに注力する」と約束した。

Frazzledripのようなビデオで問題なのは、極端論者のプロパガンダをどう扱うかが、YouTubeの現在のポリシーに完全に含まれていないということだ。Washington Postがまた指摘しているように、代わりにポリシーは、マイノリティーや他の保護されたグループをターゲットにした、憎悪に満ち、グラフィックで、暴力的なコンテンツを含むビデオにフォーカスしている。その一方で、広がるかもしれない偽情報や暴力につながる可能性があるにもかかわらず、YouTubeはサイトにコンテンツをアップロードする人に言論の自由を認めることを模索している。

言論の自由とコンテンツポリシーのバランスはデリケートな問題だーそして危険な人物に影響を及ぼすYouTubeのパワーを考えた時、それは非常に重要なものだ。Pizzagate襲撃犯に加え、他の例として10月にピッツバーグのシナゴーグで11人を殺害した銃乱射犯はYouTubeでネオナチのプロパガンダを視聴していた、とWashington Postは報道で指摘している。

YouTubeはこの件に関して何をしてきたのかと尋ねられたPichaiは具体的には答えなかった。

その代わりCEOは、扱うコンテンツのボリュームが多いために各ビデオを調査するのにYouTubeが苦慮していることを認めた。

「我々は1分あたり約400時間のビデオを受け取っている。しかし私が思うに、YouTubeが表現の自由のためのプラットフォームであるようにするのは我々の責任だろう。しかし、社会にポジティブに責任を持ち、貢献している」とPichaiは語った。彼はまた、“害や憎悪、暴力を扇動するような”ビデオをポリシーで除外することができる、とも付け加えた。しかし、陰謀説ビデオは必ずしも直接暴力を扇動するものではないーそうしたビデオは個人を先鋭化させ、結果としてそうした個人がときに暴力行為に出る。

「これは、我々がより取り組まなければならないと認識しているエリアだ。そして我々は必ず継続して取り組む」とPichaiは言った。「しかし私はやるべきことが多くあると言っておきたい。我々の成長にはより多くの責任を伴う。我々はこのエリアにより多くの投資をしていて、これまでよりうまく対応できると確信している」と述べた。

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(翻訳:Mizoguchi)

Google、インドで大人気の列車情報アプリを買収

Googleは、インドで大人気の交通アプリ“Where is my Train”の開発チームをさっと手中に収め、今後さらに同国の市場を開拓する。

このアプリの登録ユーザー数は1000万人で、名称から察しがつくように、列車の座席購入ならびに列車の到着・出発情報が入手できるというものだ。インドでは毎日、国中で1万4000本もの列車が運行されていることを考えたとき、このアプリがやっていることは決してたやすいことではない。Android向けのこのアプリは、オフラインでも、ネット接続が弱いところでも作動し、8言語に対応する。VCがサポートしているRailYatriやiXigoと競合する。

買収額は正式には明らかにされていないが、インドのEconomic Timesが伝えたところによると、3000〜4000万ドルとのことだ。同サイトは8月にGoogleが関心を示しているということを報道していて、そのとき買収サイド候補として中国のスマホメーカーXiaomiなどの名も挙がっていた。Googleの広報はTechCrunchに対し買収を認めたものの、額は明らかにしなかった。

このアプリを開発したSigmoid Labsは2013年に4人の元TiVoエグゼクティブによって設立された。従業員は10人とEconomic Timesは報じている。これまでいくら資金調達しているのかは不明だ。

同社は今日、買収を顧客に向けてウェブサイト上で伝えた。

「我々のミッションを達成するのにこれ以上の場所はないと考えている。Googleの仲間入りして、テクノロジーと情報をより多くの人に届けることを楽しみにしている」と創設者は書いている。

Googleは、Where is my Trainチームが現在のサービスを続けるとしていて、少なくともアプリがすぐにシャットダウンされるというわけではなさそうだ。

このサービスのかなりのユーザーベースをもとに、Googleはスコープを他のエリアにも広げるのかもしれない。たとえば、配車サービスアプリは、デイリーアプリという位置付けを生かし、エンターテイメントや支払い、食品デリバリーといった近接分野に参入した。

これは現段階では推測だ。現時点ではこれ通りではないだろうが、GoogleがこのサービスをGoogleマップのような他のアプリに取り込むというのは筋が通る話だ。

このディールはGoogleの“Next Billion User(次のユーザー10億人)”部門に置かれる。この部門は、新興マーケットでインターネットがより受け入れられるのをサポートするプロダクトやサービスを手がけていて、これまでインドにフォーカスしている。同国向けにGoogleは、YouTubeのようなデータ量負担の少ない人気アプリの“ライト”版を開発し、800万人超に使用されているインド列車ネットワークのための公共Wi-Fiなどに率先して取り組んでいる。

Googleはインドの顧客に情報と利便性を提供するアプリに視線を注いでいて、そうしたスコープにはサービスも含まれる。Googleは昨年、オンデマンドアプリモバイル支払いサービスを立ち上げ、今年はご近所Q&Aサービスをリリースした。Where is my Trainの買収はGoogleの戦略に沿うもので、インドにおけるGoogleの消費者向けサービスの基幹となるはずだ。

今回のディールは、インドで米国テック企業が買収したものとしては過去最大の一つだ。Facebook、Twitter、Google、そしてYahooもインドでチーム立ち上げるために買収し、人材を確保したりしているが、Where is my Trainの買収は明らかにプロダクトとしてより戦略的なものとなっている。

イメージクレジット: LightRocket / Getty Images (Image has been modified)

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(翻訳:Mizoguchi)

画像検索のGoogle LensがiOS上のGoogleアプリにやってきた

iOSのGoogleアプリに、ビジュアル検索のLensがやってくる。iPhoneのユーザーは、モバイルでWebを検索する新しい方法を手に入れることになる。

Google Lensのアイコンをタップすると、ユーザーはカメラの中に飛び込む形になり、目の前の空間の中にある何かをタップするとGoogleがそれを認識し、それらのオブジェクトの検索結果を表示する。

Lensは2017年のGoogle I/Oカンファレンスで発表され、徐々に同社の一連のプロダクトに導入されてきた。新しい機能がデビューするのは同社のPixelフォーンの上がいちばん多いようで、その後他のデバイスにも波及した。Google Lensはこれまで、iOS上のGoogle Photosで使えて、画像中のオブジェクトを認識できた。

そのGoogle Photos上のLensにもアップデートがあり、英語以外にスペイン語、フランス語、イタリア語、そして韓国語がサポートされた。また、画像をスタイルで検索できるようになった。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

Google+に5250万ユーザーの非公開データをアクセスできるバグがあった

Google+は、まだ元気だったころはちょっとした失敗だったが、今や生ける屍であり、単なるお荷物になりつつある。10月に50万人近いユーザーに影響を与えた重大なセキュリティー問題を公表したあと、Googleは同サービスを2019年8月に閉鎖することを発表した。しかし、事態はさらに悪化している。本日(米国時間12/10)同社は新たなプライバシー欠陥を公表した。それは先月発見され、約5250万ユーザーのデータの一部がGoogle+ APIを使ったアプリからアクセスできる状態にあった。

バグが見つかるたびにGoogle+の閉鎖日付が前倒しされるようで、Googleは今日、2019年4月にサービスを閉鎖することも発表した。Google+ の全APIが90日以内に停止する。

新たなバグが生きていたのは11月初めの6日間ほどだけで、Google+のPeople APIに関連していた。ユーザーのプロフィール情報——名前、メールアドレス、役職、性別、誕生日、交際ステータス、年齢など——を見る許可をリクエストしたアプリは、非公開に設定されているデータでもアクセスすることが可能だった。

さらに悪いことに、このデータをアクセスしたアプリは、他のGoogle+ユーザーがそのユーザーとシェアした非公開のプロフィールデータにもアクセスできた。

Googleは、このデータをアクセスできることにデベロッパーが気づいたり、何らかの方法で悪用した証拠は見つかっていないと言っている(使っているユーザーがほとんどいないソーシャルネットワークを運用していることのメリット)。さらに同社は、このデータをアプリが利用できたのは6日間だけだったことも強調した。バグは今年の11月7日から13日までの一週間に発生、発覚し修正された。

前回Googleは、バグの公表が大きく遅れたことで厳しく批判された。内部事情に詳しい人物によると、今回は内部公表プロセスを経たあと迅速に行動しており、それは会社として透明性を見せたかったことが理由のひとつだという。

「われわれは、顧客のデータを守る信頼性の高い製品を作ることでユーザーの信頼を得られることを理解している」と今日のブログ記事に同社は書いた。「われわれはこのことを常に深刻に捉えており、当社のプライバシープログラムの強化を続け、内部プライバシープロセスを改善し、データ管理を強化し、ユーザー、研究者、政策立案者のフィードバックを得てプログラムを改善していく。全員のためのプライバシー保護を構築する努力を止めることは決してない」

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

Googleマップの「パーソナル化されたおすすめ」がiOSにもやってくる

Googleマップのパーソナル化を進めたバージョンがiOSにやってくる。同社は今年のGoogle I/Oデベロッパーカンファレンスで、Googleマップユーザーが近くで何が起きているかを知り、地域店舗のイベントやセールの最新情報、観光地、レストランなどのパーソナル化されたおすすめを受け取るための新機能を披露した。このうちパーソナル化されたおすすめは、6月に提供されたAndroid版最新バージョンの”For You”[おすすめ]タブに追加された。

本日からこの機能がさらに広範囲に提供される。

Googleによると、”For You”タブはAndroid版では130カ国以上、iOS版でも40カ国以上に提供される。

このタブを開くと、最近できた店やユーザーが行ってみたいレストランからお気に入りの店のメニュー項目、Googleが考えるユーザー好みの店などがポップアップ表示される。これはユーザーのGoogleマップの利用状況から推論した好みや感覚、検索、フォローした店の種類などに基づいている。“For You”タブは旅行計画にも役立ち、出発前にお薦めの場所を教えてくれるとGoogleは言っている。

よりよいおすすめを受けるために、Googleマップで地元のお気に入りの店や、よく行く近所の場所をフォローすることで、将来のおすすめをパーソナル化することができる。

この機能はGoogleマップがFacebookに挑戦するための大改造の一環として、店舗がセールやイベントの最新情報を伝える場所になることを目指している。店舗は広告を通じて新規見込み顧客をターゲットすることでユーザーの「おすすめ」に載ることもできる。。

去る10月、Googleマップは店舗を追跡する “Follow” ボタンを提供し、先月には事業主向けの新アプリ “Google My Business”を公開して、Google上の企業プロフィールに載せるコンテンツの制作、公開を容易にした。

こうして様々なサービス——コンテンツ配信ツールやユーザーがそのコンテンツをフォローする機能——を提供することによって、Googleはそこで得られたヒントを元にパーソナル化されたお薦めができるようになる。

“For You”[おすすめ]タブは今日から新たな地域およびiOSで展開されるとGoogleは言っている。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

SaaS企業を支援するGoogle Cloud SaaSイニシアチブにプレイド、グルーヴノーツの2社が日本初の認定

Google Cloudが7月に発表したSaaSパートナーを支援するプログラム「Google Cloud SaaS イニシアチブ」への参加企業として、日本から顧客体験プラットフォーム「KARTE」を提供するプレイドと、機械学習プラットフォーム「MAGELLAN BLOCKS」を提供するグルーヴノーツが認定された。同プログラムには世界40カ国から100社以上の企業が選ばれており、日本企業では2社が初の認定企業となる。

認定企業は、共同販売プログラム等イニシアチブパートナー向け特典のほか、GCP Marketplaceへ開発したソリューションをグローバルで顧客に提供することが可能となる。

KARTEは、ウェブサイトやアプリを利用するユーザーの行動をひとりひとりの「人」としてリアルタイムに分析し、それぞれの人に合った体験を提供するためのプラットフォーム。2015年3月のサービス開始時には、いわゆる「ウェブ接客ツール」としてスタートしたKARTEだが、現在はウェブのポップアップだけでなく、LINEなどとの連携やサイト間・実店舗での横断的なユーザー行動分析、アプリ解析・メッセージングツールも提供している。

「個客」の動きを捉えるKARTEのリアルタイム解析は、秒間最大4万イベントを超える。その処理を支えるのは、Google Cloud Platformを中心に構成したクラウドサーバーサービス群だ。

KARTEを提供するプレイド代表取締役社長の倉橋健太氏は「KARTEのようなリアルタイム解析と自由度の高いウェブ上でのアクションをワンストップで実現できるサービスは世界的にもまだなく、日本市場と同様に高いニーズがあることを、今年7月の訪米時に実感した。プログラム参加を機に、グローバルでの市場創出と拡大を目指す」とコメントしている。

Google Cloud Next ’17で基調講演に登壇するプレイド代表取締役社長の倉橋氏

もう一方のグルーヴノーツが運営するMAGELLAN BLOCKSは、2016年4月にβリリースを公開、同年7月に正式版がリリースされたクラウドプラットフォームだ。

MAGELLAN BLOCKSでは、Google Cloud Platformで提供されているビッグデータ処理や機械学習などの処理を、ブラウザ画面の上でブロックを並べるように配置してつなぎ合わせることで、プログラミング知識なしで扱えるようにした。ノンプログラマでもデータがあれば、機械学習による販売予測や画像分析、音声認識、テキスト認識など、Google提供のAPIを直感的な操作ですぐに扱うことができる。

グルーヴノーツとMAGELLAN BLOCKSについては、2017年2月の資金調達時の記事でも紹介しているので、そちらもご覧いただければと思う。