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インドでマイクロ・ローン（小口融資）ビジネスを展開するAye Financeは、LGTがリードするラウンドで1030万ドルを調達したことを発表した。既存投資家のSAIF PartnersとAccionも本ラウンドに参加している。

2年前に創業した同社が手掛けるのは、銀行などの伝統的な金融機関から融資を受けることが難しいビジネスオーナーを対象に小口融資を行う、マイクロ・ローン事業だ。創業者で元銀行員のSanjay SharmaとVikram Jetleyは、なにか「ソーシャルインパクト」のある事業を始めたいとの想いで母国インドに戻ってきた。

Sharmaによれば、同社の典型的な融資ボリュームは20万から30万インドルピー（2900ドルから4400）の間だという。融資対象となるのは、従来の金融機関から融資を受けることが難しい小規模ビジネスだ。しかしSharma は、同社は単に銀行やローン会社が手をつけていない下位マーケットを対象している訳ではないと話す。インドのEコマース・プラットフォームであるFlipkartには多数のマイクロ・アントレプレナーが参加し、そこで生計を立てている者も多い。Aye Financeは、そのようなEコマース・プラットフォームにも参加していないようなビジネスオーナーもターゲットにしている。

「融資を実行しようにも、ビジネスオーナーが納税申告書を保管していなかったり、帳簿をつけていない場合はどうすればよいか」とSharmaは同社のビジネスが抱える問題を説明する。

その問題を解決するため、同社はインド北部を中心に31の支店を設立した。これらの支店でインドの7つの州すべてをカバーしており、サイズは小さいが人員は十分に配置してある。そこでは、Aye Financeの社員がクラウドに同期されたデジタル・プラットフォームを利用して、融資希望者の財務状況を入力していく。Aye Financeでは「業種別クラスター」と呼ばれる概念を利用することで、融資希望者のビジネスを正確に評価することができるとSharmaは語る。先ほど述べたようなビジネスオーナーを極端なケースとして扱い、業種ごとに作成されたマトリックスを利用してビジネスを評価するのだ。例えば靴の製造業者の場合、日ごとの靴の製造数や、従業員1人あたりの製造数などの指標を利用することが考えられるだろう。このように、同社は従来の金融機関が見向きもしないような指標を有効活用しているのだ。

「私たちは8つの指標を利用して様々な業種の仕組みを理解しています」と彼は説明する。

同社の見込み客の多くはインターネットにあまり詳しくないため、彼らはローカルかつオフラインな方法で見込み客を開拓している。

「通常、業種クラスターはある地域にかたまって存在しています」と彼は加える。「2キロメートル四方のエリアに1万5000人もの潜在顧客がいるかもしれません—私たちが支店を設立するのに必要な（登録済みの）顧客数はたった1000人なのです」。

Aye Financeは月ベースで見ればすでに損益分岐に達しているものの、全体的な損益分岐に達するのは2017年の終わり頃だという。また、Sharmaは今後18ヶ月から24ヶ月以内に追加の資金調達を検討しており、それによって新しいタイプの金融商品にも手を広げていく予定だ。

それについてShamaは、「業務クラスターに関連した金融サービスを提供していきたいと思っています。例えば、デリーに同社の顧客を紹介できるような大規模のバイヤーがいる場合、当社が彼らにマーケットプレイスを提供したり、業務上のアドバイスや市場データの集約サービスなどを提供することが考えられます」と説明する。

[原文]

（翻訳: 木村 拓哉 /Website /Facebook /Twitter）

今回の米国の選挙は、多くの人びとの政治的関心を高めた、そしてインパクト持つ最も実践的で直接的な方法は、あなたの声を届けるために国会議員に直接電話をかけることだ。しかし.govのウェブサイトを整備することは少し骨の折れることだし、議会に到達するための今日のオンラインリソースはしばしばデザインが貧弱か、見つけることが難しい。新しいオンラインアプリケーションCall To Actionが、それをお手伝いする。

デスクトップやモバイルウェブを介してアクセス可能なシンプルなユーザーインターフェイスを持つCall To Actionの目的は1つ：あなたの代表を見つけて、彼らのオフィスに電話をかけることだ。さらにそれは、アクションを始めるのに役立つ簡単な文例も提供する。

とはいえCall To Actionは現段階では特定の政治的立場には立っていないし、いかなる政治的活動グループとも関係していない。その紫の配色が示すように（米国では紫色は最も政治的に中立な色だと解釈されている）、その主な目標は、単にあなたの下院議員によりアクセスしやすくすることなのだ。

さて、どのような仕組みなのかを説明しよう。

Call To Actionのウェブサイトを開くと、現住所の入力を求められ、選挙区の下院議員が特定される。ウェブサイトで説明されていするように下院議員は上院議員よりも少ない国民の代表であるため、下院議員に電話することは、回答を得やすく相対的な重みも多い。

こうした電話は変化のきっかけとなり得る – スタッフが選挙民の意見を書き留め、この情報は彼らのオフィスで追跡される。

驚くべきことに、Call To Actionは友人たちや他人を巻きこんだ10人のチームによる週末プロジェクトだった。かつてSplashのiOS開発者だったZack Shapiroが、オリジナルのアイデアをツイートし、このようなユーティリティの作成に関する関心を表明した。

「物事はますます不確実になって、過去数週間のうちに国の中でちょっとした乱流となっています、私は人びとがこうしたことに意見を言い迷子にならないことが、本当に大事だと思っているのです」と、Shapiroは彼がそもそもこのプロジェクトに関心を持った理由を説明した。

こうしてアイデアを共有したあと、更に彼は「誰か手伝ってもらえるかな？」とツイッターに投稿した。

その結果何人かが協力を申し出たのだ。開発の支援にはMitul Patel,、Danielle Alexis、Lachlan Campbell、そしてSimran Khoslaが、一方デザインにはBen Gold、Buck Wilson、Jeremy Perez-Cruz、そしてJosh Silvermanが参加した。そしてShapiroとJeremy Fisherは、プロダクトに焦点を当てていた。

Shapiroはチームの多様性に言及した、異なる民族で構成されていて – 弱冠15歳の人間もコーダーとして参加していた。

チームは金曜日の夜にアプリに取り組み始め、月曜日の朝午前3時に完成させた。彼らはそれをProduct Huntでデビューさせ、なかでもかつてのオバマ大統領にのスピーチライターだったJon FavreauとJudd Apatowを始めとする、有名人によるリツイートのおかげで、ユーザーを獲得することができた。

Shapiroによれば、サイトは昨日だけで2万1000のページビューに達し、そのうち1万7000はユニークなものだったとということだ。

彼は個人的なデータは収集されていないと指摘したが、Call To Actionはどの議員に電話が掛けられているかは追跡している。

サービスへの関心を受けて、チームはCall To Actionを次にどこへ進ませるのかを、クリスマス後に再度招集して検討する計画を立てている。多くの決定事項がペンディングのままである – たとえば誰がアプリを今後も発展させるために働くのか、iOSとAndroidに移植すべきか、オープンソースにするのか、そして単に名前と電話番号だけではなく、伝えるべき文例と話題のポイントを提供するために政治的グループと協力すべきなのか。

Shapiroは、しかし、オープンソース化が正しい道だと考えている、「ハック可能、拡張可能、そして人びとがアクセス可能」なツールを作ることが大切だから、という理由だ。

「わたしはオープンソースのための、素晴らしいケースとなると思います。近いうちにはっきりするでしょう」と彼は語った。

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（翻訳：Sako）

5月に開催されたDisrupt NYのBattlefieldで、私たちは非常にクールなハードウェアスタートアップに出会う喜びを味わった。それは私の心（と口）に迫るコーヒー業界で、新しい波を探っていた。そして今、Spinnのハイテクコーヒーメーカーのプレオーダーが可能になった。もし5月に興味を惹かれていたならば、自分のための1台の注文を行うチャンスだ。

覚えていない人のために説明すると、Spinnのマシンは完全な自己完結型で、豆を適切な細かさまで挽き、次に水を沸かして、回転するシリンダを使って挽かれた豆から正しい圧力で抽出を行う。これで素晴らしいコーヒーのできあがり。そして抽出済のコーヒーの粉の始末もとても簡単だ。

オリジナルの記事により詳しい解説がある、また彼らの新しいビデオでマシンの最新の外見を見ることができる、それによればマシンにはタッチコントロールが付き、アプリなしでもコーヒーを入れることができるようになっている。

購入に際しては3つのパッケージの中から選択する必要がある：基本的な機能がすべて含まれ、50ドル分のコーヒークーポンのついたオリジナルモデルは299ドル；オリジナルモデルに加えてカラフェと更に50ドル分のコーヒークーポンの付いたオリジナルプラスモデルが399ドル；そしてより大きなコーヒー豆入れとミルク泡立て器、更に合計200ドル分のコーヒークーポンの付いたオリジナルプロが599ドルだ。出荷は2017年の半ばになるということなので、残念ながら今度のクリスマスシーズンには間に合わない。

もちろん、多くのプレオーダーキャンペーンと同様に、その後の価格は躊躇いを感じるほどのものに上昇する。最初に用意された5000台のユニットの残数はあまり多くないが、程なくより多くの台数が追加される筈だ。

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（翻訳：Sako）

ライブストリーミングには、大きなイベントを放映したり、一対一のビデオコールをしたりする以外にも使い道がある。Housepartyを使って、一日に合計2000万分も会話している100万人の若者はそのことを良く知っている。Housepartyとは、ティーンに大人気のグループビデオチャットアプリだ。

今はなきMeerkatをもとに開発されたHousepartyは、同時性を備えたソーシャルネットワークという、新たなカテゴリーを牽引しているサービスで、実際に友人と会って話すのに最も近いエクスペリエンスを提供している。

フィード上に投稿して誰かがLikeボタンを押してくれるのを待ったり、メッセージ機能を使ってテキストやメディアを送受信したりする代わりに、Houseparty上のやり取りは全てリアルタイムで行われる。しかも、Housepartyでは誰かが中心となってコミュニケーションが行われるのではなく、スクリーンを最大８分割することで、会話に参加している人全員が一緒に話したり笑ったりできるようになっているのだ。

インターネット上のサード・プレイス

ファウンダーのBen Rubinは、Housepartyのことをインターネット上の居間のように考えていると話す。しかし同サービスの例えとして、居間はやや孤立性が強いように感じられる。Google HangoutsなどのグループビデオアプリとHousepartyの大きな違いは、会話に参加して欲しい人に対して、誰かを家に招くように、リクエストを送る必要がないという点だ。同サービスでは、ユーザーがオンライン状態になれば、すぐに「家の中」で他にアプリを開いている友人とパーティーを始めることができる。

これこそ、社会学者の言う「サード・プレイス」に、Housepartyがネットサービスの中で最も近い理由だ。

「ファースト・プレイス」は人の家、つまり親密だが外の世界からは孤立した場所を指す。そして「セカンド・プレイス」は、職場のように、社会的だがフォーマルで大きな責任が伴う場所を指す。最後に、「サード・プレイス」は、カフェやバー、ショッピングモールのように、リラックスや人との交流、アイディアの共有、ブラブラして過ごすことなどを目的とした公共のスペースを指している。サード・プレイスは、それ以外の場所の厳しさに疲弊した心を休める場としても利用されることがある。

オンライン環境では、しばしばサード・プレイスが、意図的に作られずとも自然発生することがある。World Of WarcraftのようなMMORPGのプレイヤーの中には、ログイン後すぐに戦闘に加わるよりも、一緒にダベる人がいないかまず周りの様子を伺うという人もいるのだ。さらにSecond LifeやAltspaceのような仮想世界では、架空の家を建てたり、コンテンツを消費するのではなく、オンラインコミュニティへの出入りを目的としたユーザーの存在も確認されている。

Housepartyは意図的にサード・プレイスをつくり出し、そこへはユーザーの電話帳の中に存在する、現実世界のソーシャルグラフのどこからでもアクセスできるようなつくりになっている。その結果、ユーザーは自分が動かなくても友人と会うことができるほか、何かを作りだすというプレッシャーを感じることなく人と交流することができるのだ。

ティーンや若年層は、持ち余した時間を使って、友人と集まりたいという強い願望を持っている一方で、家族からの自立や交通手段、家の所有権の問題からその思いを完全には叶えられないでいる。その背景こそ、Housepartyが、ユーザーの60%以上を占める24歳未満の若年層に人気を博している理由だ。

パーティーは続く

新鮮な仕組みのおかげもあり、Housepartyは5月のiOSアプリのチャートで総合3位に急浮上したが、現在でも同アプリは、一発屋では終わらない力を持っていることを証明している。今週のチャートで29位まで順位を戻したHousepartyのデイリーユーザー数は、本記事のインタビューから数日経った時点で120万人を突破した。同時性を持ったこのアプリでは、ネットワーク効果が全てを握っている。既存ユーザにとっては、友人が新たに1人Housepartyを利用し始めるだけでも、アプリの価値が急激に上昇するため、Housepartyがエンゲージ率を維持できれば、サービスの価値が雪だるま式に上がっていくことが予想される。

それに加えて、同社はサーバーをダウンさせないように努めなければならない。というのも、ライブストリーミングアプリのMeerkatからHousepartyへのピボット後、Housepartyの親会社であるLife On Airは、シリーズBでGreylockから調達した1400万ドルを引き伸ばして使うため、従業員数を36人から現在の11人へと減らしたのだ。

当時Rubinは、PeriscopeやFacebook Liveが得意とするブロードキャスティングの分野では、Meerkatには勝ち目がないと気付いた。競合他社には、多くのファンを持つ配信者を雇って、プレミアムなコンテンツを配信するための資金力とコネクションがあったのだ。そこで、Life On Airはコストと人員をカットしながら、携帯電話のカメラという広く使われている入力機器を利用し、一般層をターゲットとしたHousepartyの開発を進めた。

これこそ、FacebookやInstagram、Twitter、Snapchatといった競合ソーシャルメディアが、Housepartyをコピーするのが難しい理由だ。Housepartyの同時的ライブ体験は、ユーザーがアプリを開いた瞬間に会話に加われなければ意味がない。そしてこの機能は、Instagramが本日発表した、ダイレクトグループメッセージへのライブ動画機能追加のように、あと付けできるものではない。さらに競合となる大手企業が、同時接続型のグループビデオチャットをサービスの中心に置くという極端なピボットを行うとは考えづらい。

つまり、Housepartyこそがユーザーの集う場所なのだ。

［原文へ］

（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）

アルクテラス代表取締役の新井豪一郎氏

ノート共有アプリ「Clear」を運営するアルクテラスが、Z会、朝日学生新聞社との業務提携を発表した。業務提携を機に、Z会の親会社である増進会出版社と朝日学生新聞社を対象に1億1千万円の第三者割り当て増資も実施。主力事業であるノート共有アプリClearの有料コンテンツ強化をすることが目的だ。

アルクテラスは2010年10月に創業。2015年6月には、Clearの開発強化のために1億3000万円の資金調達を行っている。今回の資金調達は前回の金額とほぼ同額。シリーズBでの調達となる。

Clearユーザーはグローバル120万人。日本では95万人を突破

今回の資金調達と業務提携の目的はClearのコンテンツ強化だ。Clearより前から展開している個別指導塾向けの学習個性式指導ツール「カイズ」はすでに単体黒字化に成功しているという。カイズ、Clearを開発する際の実験の場としての側面を持つ個別指導塾の「志樹学院」も引き続き運営を行っているそうだ。

Clearのユーザー側画面

Clearは、前回の調達後も順調に成長を遂げているという。ユーザー数はグローバルで約120万人。展開している国は日本をはじめ、タイ、台湾、中国、韓国。国別にユーザー数は日本が95万人。タイは25万人。台湾が1万人。韓国と中国はこれから展開強化予定とのことだ。メインユーザー層は国ごとに異なるが、どの国でも受験層が多い。ユーザーが増えやすい国の特徴としては、ノートに書き込む文化や、相互協力性の高さ、学習意欲の高さなどが影響する。

学習のクックパッドを目指す

ノートの情報を共有することで、いわば「学習のクックパッド」を目指してきたClear。これまではユーザーの獲得、UXの改善などに注力してきたが、今後はユーザー向けに有料コンテンツを開発していく。「現在は企業向けのタイアップ広告などを展開してきましたが、今後はユーザー課金型の有料コンテンツ開発も行なっていきたいと思っています。今回の業務提携も有料コンテンツの開発などを意識したものとなっています」（新井氏）

今回の提携は、ユーザー課金型のコンテンツ開発の第一歩でもある。教育教材を提供しているZ会の教材をClear内で提供。教材を解くための情報をまとめたノートやQ&Aによって、1人で学習を行う受験生が、同じ問題を解く仲間（他のユーザー）とコミュニケーションをとることで、学習をサポートしていく。

朝日新聞のコンテンツ配信イメージ

「通信教育の教材を解く際には、1人で学習をします。今回の業務提携によって、Clear内でZ会の教材を解くことができるようになるので、独習でつまずいて、進めないときにもソーシャル上でコミュニケーションを取りながら、問題を解くことができるようになります。ユーザーの利用意向も高いです」（新井氏）サービス提供は2017年7月以降を予定。価格は未定だ。

朝日学生新聞社の提携も、同様に受験生の学習サポートを目的としている。朝日学生新聞社が持つ受験サポート情報（例えば、学習方法や受験問題に関する情報）をClear内で配信する。2016年5月と6月にテスト配信をしたところ受験生からの評判がよかったことから今回の正式リリースが決まった。朝日新聞の記事は、受験の問題に利用されることが多い。そのため、受験生向けの情報が充実しており、ノウハウも豊富だそうだ。

個人に最適化された学校を作りたい

今後はClearの有料コンテンツの開発とグローバル展開を目指していく一方で、アダプティブラーニング（生徒ごとに最適な学習内容を提供する教育方法）をより広めるために、学校法人の立ち上げも将来的に検討するとしている。

「テクノロジーを使ってアダプティブラーニングを実現できる学校を作っていく。学校は画一的なので、それを一人一人の能力に合わせて最適化して提供してあげればもっと力がつくと考えています。」（新井氏）

ITを活用し、個性にあった最適な教育を受けることができる世界を目指すアルクテラス。現在従業員数は12人。代表の新井氏のほか、開発メンバーが6人、塾長が1人、カイズのコンテンツ開発が2人、グローバルマーケティング担当が1人、COO兼CFOの白石氏で合計12人。加えて、海外拠点には5人ずつインターンもいるそうだ。

アルクテラスのメンバー。現在は一軒家をオフィスとして利用している