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George Hotz（Geohotz）が創立したスタートアップ、comma.aiは既存の自動車に既存のパーツを組み合わせることによって比較的低価格で自動運転車を製作できることを実証した。そのcomma.aiが7時間25分にわたる高速道路での自動運転で収集した全データをオープンソースで公開した。

地味なニュースに思えるかもしれないがそうではない。すくなくとも現在までに公開された高速道路の自動運転のデータと比べれば画期的だ。

comma.aiは最初の走行デモを成功させたときにBloombergで大きな記事になった。公開されたのは記事で紹介された自動走行システムを作るために機械学習システムを訓練したデータそのものだという。

Hotzはインタビューに答えて「このプロジェクトを始めたときは自動運転車は考えていなかった。単に機械学習をいろいろ試そうとしただけだった。ところがあたりを見回しても機械学習の実験に適した手頃なデータがなかった」と説明している。

HotzはKITTIのデータセットや最近発表されたさらに詳細なOxford RobotCarデータセットなどいくつかのデータを調べた。しかしこうしたデータ・セットは都市部の交通の実験で、Hotzが必要としていたのは高速道路での自動運転のデータだった。

「現在BloombergやNvidiaの実験を再現するのに適したデータは公開されていない。そこでそういうデータが世界に公開されてもいい時期だと考えた」とHotzは説明する。

もちろんcomma.aiのデータが利用できるからといって、誰でも1998年モデルのFord Tempoを自動運転車に変えることができるわけではない。しかしこのデータは有力なスタート地点を提供する。comma.aiが公開したのは現在取り組んでいる自動運転車のデータではなく、約半年前に行ったテストに関する全データだ。comma.aiのテクノロジーがその後さらに進歩しているのは間違いない。

Hotzは私の取材に対して「公開主のビジネスを危険にさらさずにオープンソース化はできるはずだと信じている。オープンソースでさらに情報を公開するためにも会社が生き延びることが重要だ。こうしたデータが得られるまでには数多くの失敗がある。誰もそういう失敗を繰り返す必要はない」とcomma.aiのデータ公開に関するアプローチを説明した。

Hotzによれば、comma.aiがデータをオープンソース化するのは、ホビイストのコミュニティーがさらに多くの貢献をできるようにするためだという。しかし機械学習システムの訓練に必要な基礎的な運転データの収集に膨大なは時間と資源を必要とする。Hotzはオープンソース・データの例としてDeepDriveを挙げた。これはGrand Theft Auto Vのプラットフォームを用いてリアルな自動運転シミュレーションを行うためのニューラルネットワーク・システムだ。

ホビイストを助けるというのは、才能ある人材を獲得するためのパイプラインを築くことでもある。comma.aiはオープンソース化したデータを用いて誰がどのようにさらなるオープンソース化をしているかモニターできる。comma.aiはもっとも輝かしい人材が誰なのかいち早く知ることができる。

Hotzによればcomma.aiのビジョンはシンプルだ。「われわれは今何をしているのかできるかぎり正確な情報を公開する。それでもスタートアップは〔大組織よりも〕速く、スマートかつ安価に機能できるということを確信している」のだという。

〔日本版〕ジョージ・ホッツは17歳で個人として初めてiPhoneのジェイルブレイクに成功するなど著名なハッカー。オープンソース化された自動運転データは圧縮で40GB（解凍後80GB）のサイズで、Anaconda、TensorFlowなどを必要とするという。

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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）

4つの大陸と24800マイルと500日あまりの飛行を経て、Bertrand PiccardとAndre Borschbergがスタート地点に帰ってきた。二人のスイス人パイロットは、Solar Impulse 2による世界一周を今日（米国時間7/26）完遂し、今朝早くアブダビに着陸した。

複数の新記録をうちたてたその旅は、燃料をいっさい使わず完了し、操縦を交替で行い、計17の全行程を消化、先週末のカイロからの離陸が最後の離陸〔最後の行程の出発地〕となった。その感動的な記録の中には、日本からハワイまでの最長単独飛行と、無燃料による大西洋横断があった。

[40000キロメートルを燃料なしで飛んだ。エネルギーの歴史にとって初めてだ。もっと遠くへ延ばそう。]

平均飛行速度は毎時46マイル、二人は機械的側面と人間的側面の両方でさまざまな困難を経験した。たとえば胃のトラブルで最後の行程が遅れた。飛行中は小さなコックピットから出られないので、20分おきに眠り、シートの中で休息した。

着陸後にPiccardは、群衆に向けて希望の言葉を述べた: “未来はクリーンだ”。ここで群衆は歓呼した。“未来はあなただ。未来は今だ。それをもっともっと遠くへ延ばそう”。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa））

有料会員に「飛び放題」サービスを提供するトラベルサービスのスタートアップSurf Airは本日、今年の10月よりヨーロッパ内でのサービスを開始すると発表した。

具体的には、Surf Airのヨーロッパ路線は、英国ロンドン・ルートン空港と他のビジネスの中心都市であるカンヌ、ジュネーブ、チューリッヒなどを含む。

また、同社は週末にはホリデーの目的地として人気のあるイビサ島へのフライトも提供する意向で、2017年には目的地にドバイ、パリ、アムステルダム、バルセロナが加わる予定だ。

アメリカにおいて、Surf Airは都市近傍の小さな空港を使用して、ビジネスと観光で人気のある主要都市をカバーしているが、それらはロサンゼルス、サンフランシスコ、リノ（トラッキー経由）、パームスプリングズ、ナパなどだ。

会員は1000ドルの入会金を払い、国内サービスは毎月1950ドルとなっている。機体はPilatus PC-12 NG aircraftを使用、これは7人乗りのビジネスターボジェットで、キャビンのデザインはBMW DesignworksUSAが担当した。

ヨーロッパ会員の費用は入会金プラス毎月2500ユーロで、Surf Airの就航する路線内を回数無制限で乗り放題だ。会員は友人や家族のためにゲストパスを片道750ユーロで発行して貰える。

さらに同社のアプリを使えばフライトを予約することができ、空港ではバレットパーキングサービスも利用出来る。

ヨーロッパに事業を拡張することでSurf Airの競争力は増すだろう。競合相手としては、ジェット機の共同所有プログラムやチャーターサービスなどがあり、既にVista JetやNetJetsなどが名を連ねる。また、スタートアップとしてはJetSmarterなどがあり、メンバーになれば他人の所有するジェット機の空席を予約することが可能だ。

アメリカ内ではSurf AirはWheels Upなどと競合する。Wheels Upは会費を低く抑える一方で飛行時間で課金する方式を採用している。

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（翻訳：Tsubouchi）

【編集部注：本稿の執筆者、Mario Hergerはコンサルティング会社Enterprise GarageのCEO】

この子はLiam, 最近ちょうど1歳の誕生日をお祝いしたばかりだ。可愛いだけじゃなくて、彼で人が運転免許を取るは最後になるんだ。

それはないって？我々が生きているうちはまだ無理？

そうだね。Liamが運転免許を取る最後の人になるかは実際分からない。SophiaかもしれないしEthanかもしれない。その人はあなたの近所の曲がり角に住んでいるかもしれない。しかし確かなことがひとつある。最後の運転免許を受け取る人は既に生まれている。テクノロジーの発展速度と最近の幾つかの発表からその点は確実だ。

デジタル系企業からの参入

カリフォルニアのDMVだけでも自律走行技術の実走試験のライセンスを既に13社に発行した。グーグルのみで全米に渡り58台の試験車を保有しており、それは全登録車両の80％になる。グーグルの自律走行試験車はこれまでになんと通算160万マイルの走行距離をこなしており、その距離は毎週1万から1万5000マイルずつ上積みされている。全てを合わせると、この数字はカリフォルニアにおける総テストマイルの90％にもなる。グーグルの1月のレポートによれば、その数字にはさらに毎日のシミュレーション走行でこなす3万マイルが加わるということだ。

一方でテスラは、昨年10月の自動操縦モード発表以来自社の乗用車が延べ1億マイルもの距離を自動で走行したことを明らかにした。そしてイーロン・マスクが最近発表したところによるとテスラは2年以内に完全な自律走行車を完成させるらしい。さらにデジタル系企業からはUberとBaiduが自律走行車の開発を手がけている。

そして、テクノロジー自体も急速に進歩している。これまでの総走行距離と事故総数から判断すると自律走行車は既に人間の運転する車と同等の安全性を達成している。グーグルに関して言えば、これまでの160万マイルの路上試験走行で発生した事故は12件で、そのうち自律走行車側に非があるものはたったの2件だけだ。つまり事故の頻度は13万3000マイルに1件で、これは報告と非報告分を合わた、物損を伴う人的事故の発生頻度と同率である。

自動車会社の挑戦

従来型自動車会社は暫くの間自律走行車開発への歩みを止めていたかのようであったが、ここに来てデジタル系企業の送り出す新型車に追いつくべく本腰をいれつつある。ホンダ、メルセデス、アウディ、フォード、GMは全て試験車を開発し、必死になってテクノロジーを習得し、GMとフィアットのように協力関係を結んでいる。供給会社であるボッシュでさえテストライセンスを取得しているほどだ。さらにBMWの発表によれば、同社のiシリーズはその重点を自律走行車にシフトしていく予定で、一般販売は2021年を見込んでいる。

シンギュラリティ効果

Ray Kurzweilのシンギュラリティに関する発言によれば、自律走行車のAIにおいて必要となるデジタルパワーと知性の発展は指数関数的にもたらされるという。保守的アプローチに則り過去の経験から線形的に将来を予想したとすれば、実際の変化はその指数的要素により予想を上回る速さでもたらされるといったことになりかねない。

その他の参入者

AUTOSARは車載電気制御ユニット標準化のためのシステムアーキテクチャーだが、2018年にはバージョン4.4のリリースが予定されており、そこでは自律走行に必要なものすべてが盛り込まれるはずだ。このシステムはパートナー企業の開発する車に2020年までに標準装備されることになっており、そこにはBMW、フォード、GM、ダイムラー、フォルクスワーゲン、ボルボなどが名を連ねる。

センサーテクノロジーも急速な進化を遂げており、その価格は急速に下落している。現在の車には何百ものセンサーが搭載されており、その中にはレーダー、カメラ、GPS、加速度計などが含まれる。さらに必要となるLidarなども今後数年内に数百ドル位で手に入るようになると考えられる。

技術調査会社であるVision Systems Intelligenceが自律走行へのソリューションや技術の推進に関わる全ての企業のリストを作成したが、その数は注目に値する。なんと200以上の企業が自律走行テクノロジーの開発に取り組んでおり、他のホットな業界の例になぞらえれば、さらに多くの企業が参入してくるだろう。

安全な自律走行車の実現を可能にする技術的側面は重要だが、保険会社と規制機関が迅速な普及を推進する可能性がある。94％の事故が人的過失によるという事実を鑑みて、自律走行車の事故発生率は低くなることが予想される。結果として人の運転する車に対する保険料は法外なものになる可能性がある。今日、自動車を運転している人の大半はまだ機械に車のコントロールを明け渡すということについて懐疑的だが、実際に自分自身で自律走行車を体験し、人間の運転する車に対する保険料の上昇を目の当たりにすれば、その考えは急速に改まるだろう。次に来るのが法的規制だ。人が運転する車は法律で禁止されるか囲われたサーキット内のみに限定されるかもしれない。

最後のドライバー

このように有力な企業が共同で労力と資産をつぎ込んだ取り組みを見せている中、Liam、あるいはSophiaかEthanかもしれないが、この子たちが2031年に16歳の誕生日を迎えた際、運転免許を取る必要はないし、場合によっては免許の取得は許されないかもしれない。特にその年代の子供の運転履歴の悪さを考慮すれば尚更だ。彼らの方でも取り立てて免許を欲しいとは思わないかもしれない。運輸省によれば10代の間で免許取得者の割合は減少傾向にあり、これは他の国でも見られる傾向だ。

これらの技術的進展を前にして我々は再び問うことになる。車の本当の役割とはなんだろうか？車メーカーの言っているような「運転することの喜び」とか「自由」とかではなく、移動や交通問題を解決するわけでもない。車はいわばコネクターだ。車は我々が他の人や場所、物と結びつく手助けをしてくれる。しかしながら、そのコネクターとしての役割において車と競合関係にあるものがポケットの中に存在する。そう、スマートフォンだ。

昔の10代の子供は競って車の運転をしたがったが、今では運転を人に押し付けたがる。同乗者はスマホを使って他のみんなと繋がっているが、運転に集中しなくてはいけないドライバーだとそうはいかない。自律走行車ならば、現実、仮想を問わず皆があらゆるモードで繋がっていられる。

そして、これがLiam（もしくはSophiaやEthan）が運転免許にそれほど魅力を感じず、DMVでテストを受ける最後の人になる理由だ。

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（翻訳：Tsubouchi）

パリを拠点にするVirtuoはカーレンタルを扱う新しいスタートアップで、空港や駅で車を借りることをより簡便化しようとしている。指先のタップひとつで車を呼びつけることに慣れた、いわゆる「Uber世代」をターゲットに、同社はテクノロジーと自社の所有するメルセデスを組み合わせることで、既存のカーレンタル大手のAvis、EuropcarやHertzなどに挑戦している。

「電車の駅や空港で車を借りるのはたいへん骨が折れスムーズには行かないし、カーレンタルの大手は新しい世代の旅行客の要求に応えられていない」と、Virtuoの共同設立者であるKarim Kaddouraは述べ、モバイルファーストとUberの様な切れ目のないユーザー体験を挙げた。

この目的のためにVirtuoのモバイル用アプリは登録が5分で完了することを謳い文句にしている。登録にはアカウントの作成、クレジットカード情報入力からIDカードと運転免許のスキャンが含まれる。後者に関してはアプリ内で顔認識技術が使われており身分詐称を未然に防ぐようになっている。

加えて、同アプリはVirtuoの車がある駐車場まであなたを誘導してくれる。そこでスマホに「デジタル鍵」をダウンロードし、アプリ経由で車を解錠することになる。

実際に走り出す前には、車を点検して、もし車に既に傷などが付いていれば、損傷箇所の報告書を確認する必要がある。もし報告書にない凹みがあれば、アプリ経由で写真を撮ってアップロードする。

おそらくこのセルフサービスの部分でVirtuoは経費の削減が可能で、既存の大手のようにチェックインデスクを構え人員を配備する必要がなくなる。

「我々はスマホだけで100パーセント物事が完結する、手間要らずなカーレンタルの仕組みを構築しました。登録から車の施錠と解錠まで、すべての過程がアプリで出来、ユーザーはカウンターで行っていた手続きを省略してほんの数分で走り出すことができるのです」とKaddouraは説明する。

「加えて、我々の提供する車はメルセデスのAクラスのみなので、顧客は期待通りの車に乗ることができ、それらの車には高水準の装備が施されています。すべての車はナビ、Bluetooth、自動変速装置が標準です」

値段は1日€49からで、ドライバーの追加は無料でできる。Virtuoのアプリは車することで走行距離と消費燃料もモニターする。そして、もしVirtuoのスタッフと話をする必要があれば、アプリ内蔵のチャット機能を使う。

ローンチに当たって、Virtuoはパリ内の複数の駅 (パリ北駅、リヨン駅、モンパルナス駅)と、フランスの首都の中心にあるシャルルドゴール空港とマドレーヌ寺院で利用可能だ。数週間内にさらに2つの空港、パリ＝オルリー空港とコート・ダジュール空港が加わる予定だ。

「この市場は何十年にも渡って寡占が続き、既存の大手が業態を再考する必要はなかったのです。文化的には、カーレンタル業は高度な技術を必要とするわけではなく革新的な問題解決の手法を見つけ出すのが上手ではありません。というのもビジネスモデルがカウンターや代理店に過度に依存しており、具体的にはより高いサービスを顧客に勧められるかにかかっているのです」と、Kaddouraは付け加えた。

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（翻訳：Tsubouchi）

ボストンから真東のおよそ200マイルあたりで、ロボットボートが、人が歩く程の速度で、大西洋横断という歴史的な快挙に向かって航行中だ。「Solar Voyager」は友達同士の2人が空いた時間を利用して作った船だが、大西洋を横断する最初の自動船舶となるだろう。さらには全ての大洋を含めても、ソーラー・パワーのみでの横断なら世界初だ。

Isaac PennyとChristopher Sam Soonは足掛け4年このプロジェクトをこつこつと続け、船は6月1日に進水まで漕ぎ着けた。現在のところ、ボートが大西洋を横断し切るにはまだ長い道のりが待っているが、プロジェクト自体は多くの意味で既に成功したと言っても良いだろう。

「よく言っているんだけど、たとえ少人数でも情熱を持ってやればどんなことができるか、ということです」と、Pennyは電話で言った。「Christopherと私が飛び抜けた天才とかじゃないんです。私たちは海育ちですらないんです。私なんか育ちはカンサスです！」

そうは言っても、二人はSolar Voyagerを一から作り上げた。彼らが既製品で利用したのはソーラーパネルと標準的なモーターの部品のみだ。18フィートのボートはGPS上の2点間をゆっくり進行中で、順調に行けばポルトガルに今秋到達するだろう。

彼らのボートが大洋を横断する最初の自動船舶というわけではない。 Liquid Roboticsが作ったWave Glidersが遡って2012年にその偉業を達成した。しかし、彼らの船はソーラーではなく波のエネルギーを利用していた。また、Pennyが指摘する通りそのプロジェクトは経験を積んだ大企業が資金、人材ともに供給したもので、そのプロジェクトで得たテクノロジーについては特許が取られた。

「Wave Gliderを作れるのはLiquid Roboticsだけですが、私たちのしたことは誰にでもできます。私たちはガレージすら持ってないんですから！」とPennyは笑った。

これまでの4年間に渡って、ボートは応急装備のプラスチックでできたカヤックから完全にカスタム装備のアルミボディーへと進化し、自家製の自分たちでチェックした推進装置と電子機器が装着されている。280ワットのソーラーパネル、特製の付着物耐性プロペラ、フジツボが付かないコーティングやたくさんのちょっとした工夫改良など、全てはボートが目的地に着くまでの4ヶ月間、無事航行し続けるためのものだ。

「耐久性が問題だというのは明らかですが、それには良い解決策はありません」とPennyは言う。「丸1日動くものを作るということと、何ヶ月も動く物、それもとても厳しい環境で故障しても直す人もいないという状況でも動き続けるものをデザインするということは、全く違います」

彼らにはチャンスは一度しかなく、一発必中が要求される。Liquid Roboticsとは異なり、作れるのは一隻のみ、リスボンまでの中間地点で船を整備してもらうことも出来ない。もしモーターが故障しバッテリーが駄目になったら、それで4年間と1万ドル強がフイになる。しかもサメが襲ってこず、大型客船が突っ込んでこないことが条件だ。実際、ボートはレーダーに映り、派手な塗装が施してあるし、一般航路は避けて航行しているんだけどね、とPennyは付け足した。

一旦ポルトガルに着けば、Solar Voyagerは最後のウェイポイントの周りを周回し続けつつ、PennyとSam Soonが回収に来るのを待つことになる。

「私たちは実はリスボンでボートを持っている人たちを探しているのです。これは多分人々がテックニュースで読みたいことではないでしょうね」と彼は付け加えた。この言葉が示す通り、これは2人の人間が余暇を利用して行ったことで、スポンサー付きのXPRIZEのエントリーや海軍支援によるプロトタイプ作製ではない、という点がとても素晴らしい。ポルトガルのTechCrunch読者諸君、もし彼らを助けてあげられるのであれば、是非コンタクトをとってあげてほしい。

何より、プロジェクトの目的は、このような試みにはソーラー・パワーが適していることを広く知ってもらうことだ。

「私たちは常に代替エネルギーとしてのソーラーを考えていますが、化石燃料では、今回はうまくいかなかったでしょう。それでは、永遠に動くものは作れません」Pennyは言った。「それが長期滞空ドローンだろうと海洋保安のためのデータ収集だろうと、はたまた野生動物保護区の監視であろうとも、ソーラーは単なる代替エネルギーではなく、最適な解決法なのです。他では出来ないことがソーラーであれば可能です」

Solar Voyagerの進行状況はプロジェクトのウェブサイトでチェックできる。場所と主要な活動数値は15分ごとに更新される。10月に戻って来れば、うまくいけばPennyとSam Soonがプロジェクトの成功を祝福しているだろう。そしてちょっとばかりの歴史が作られることになる。

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（翻訳：Tsubouchi）

自動運転車は、テック業界が追い求める未来のひとつであることは間違いない。Google、Uber、Appleやその他の有名企業が自動で走る乗用車の開発に躍起になっている。しかし、トラックはどうだろう？そこで登場するのがOtto。長らくのステルスモードを解除し、トラックの未来づくりに挑戦するスタートアップ企業だ。

元Google技術者のAnthony Levandowski氏、Lior Ron氏、Don Burnette氏そしてClaire Delaunay氏によって設立されたOttoは、商業用トラックの世界について「再考」しようとしている。

Medium上の記事で、以前Googleの自動運転車の開発をリードしていたLevandowski氏と、Google MapsとMotorolaの部門に勤務していたRon氏は、トラックはアメリカにおける大気汚染の問題の大きな要因であると述べた。交通量の観点からは全体の1％程度しかないトラックが、道路公害の原因の28％を占めると彼らは主張する。それだけに留まらず、トラックは死亡事故が多く、非効率で更にはドライバーの数も年々減ってきている。そこにこそ、テック業界が解決策を提示すべきだと、Ottoの創設者たちは考えている。

Ottoの事業は、トラックドライバーが運転時の安全性を高めるツールの開発から始まった。しかし、現在はタイミング良く、高速道路での運転を部分的に自動化するテクノロジーの開発を行っている。

自動運転車の開発に取り組む他社とOttoが違うのは、今道路上を走っているトラックに取り付けられるようなテクノロジーの開発に焦点を絞っているという点だ。直近のゴールは、トラックドライバーという職業を時代遅れのものとして絶滅させることではなく、あくまで彼らをアシストすることにある。Levandowski氏とRon氏は、Backchannnelの取材に対し、数ある目標の中でも、トラックドライバーが休憩がてら寝たいときにトラックが自動運転できるような製品を開発することを目指していると語った。

Ottoは、自社が開発したシステムを使っての公共高速道路でのデモを既に一度行っており、更に大きな計画の実現に向けて動き出していると発表した。

更にLevandowski、Ron両氏は、「私たちは、これからOttoトラックの可能性を更に広げようとしています。安全性に関するデータを収集して、システムを利用することのメリットを証明し、アメリカの高速道路網のすみずみまでこの技術を浸透させてたいと考えています」とMediumの記事に記した。

Ottoのメンバー40名には、想像どおり多くの元Google技術者が在籍するほか、Tesla、HERE、Apple、Cruiseや様々な自動車会社の元社員が名を連ねる。

本日（米国時間5月17日）の発表まで、メンバーがLinkedIn上で現在のポジションを明かさないなど、Ottoはレーダーにみつからないよう隠れて活動を行っていたため、背後にいる投資家の情報など謎は尽きない。

（ダジャレのつもりはないが）このままの道を進んでいき、自動化業界の他社がOttoの登場にどのような反応を示すのか楽しみだ。Appleは、「何百人」もの社員を秘密の自動車プロジェクトに割り当てていると言われており、中国の投資家から大量の資金を調達したFaraday Futureの登場、そしてもちろんGoogleの存在もある。Googleのコネを利用して、Ottoとその技術が熟した時に売り抜くのか？他社がOttoの一部を買収するのか？これからのお楽しみだ。

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（翻訳：Atsushi Yukutake）