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1883年、クラカタウ火山の噴火で、火山灰と火山性ガスが成層圏にまで立ち上った。それにより雲の反射率が高まり、その年、地球全体の気温がおよそ摂氏1度低下した。2018年、人間の活動により地球の気温は摂氏1度上昇したと国連が発表した。今すぐ思い切った手を打たなければ、破滅的な結果につながるという。

最適な解決策が私たちの顔を睨みつけている。言うまでもなく、二酸化炭素排出量の削減だ。しかし残念なことに、この最適の解決策は政治的な支持を得られず、しかも莫大な費用がかかる。10年前、McKinseyの見積もりでは、二酸化炭素排出量を抑えるだけで1兆ドル（現在の相場で約112兆円）かかるという。しかもインドに限った話だ。それでも、何もしないよりは安いものだろう。Natureの見積もりでは、人的被害額を含まず20兆ドル（約2241兆円）だが、これだけの額になると、政治的判断はできなくなってしまう。

アナリストたちは……これは人間の性であり、変えることができないため、手っ取り早く、ちゃちな技巧的修正に走ったと結論付けた。
ニール・スティーブンソン『スノウ・クラッシュ』より

別の選択肢もある。本来の問題は、二酸化炭素濃度ではなく、気温の上昇だ。海の酸性化などその他の弊害はあるものの、二酸化炭素よりは気温の問題のほうが大きい。じつは我々は、二酸化炭素を減らさなくても地球の気温を下げる方法を、すでに知っていたのだ。あまりにも単純で、笑ってしまいそうになるが、雲の反射率を少し高めるというものだ。そうすれば、雲が太陽光を反射して気温が下がる。クラカタウなどの火山は、つねにそれをやっている。

インドネシアのタンボラ火山が1815年に噴火し、二酸化硫黄を成層圏に撒き散らした。ニューイングランドの農家はその寒い夏のことを記録している。畑には7月に霜が下りたという。1991年に噴火したフィリピンのピナツボ火山は、その後数年間、地球の気温を摂氏0.5度下げた。噴出した硫黄エアロゾルは二酸化硫黄となり、その量は4年ごとにピナツボ火山がひとつ作れるほどだった。エアロゾル計画は経費も少なくて済む。これまでの気候変動の緩和に関する分析を、完全にひっくり返すほど安価だ。

では、それは良いアイデアなのだろうか？　おそらく違う。二酸化硫黄となると、絶対に違う。それは酸性雨となって戻ってくる。だがそんなことは、この解決策の年間10億ドル（1120億円）以下という（比較的）安い費用のことを思えばなんでもない。ひとつの国でも、いやもしかしたら個人でも実現可能だ（Jeff BezosがBlue Originに毎年使っている額よりも少ない）。その典型例が、海抜が低く人口密度が高いバングラデッシュだ。ある時点で、気候変動のために支払う金額よりも、独力で二酸化硫黄を使って世界を冷やすほうが安くなる。彼らはなぜ、その方法を選ばないのだろう？

もっと優れた地球工学的な方法がある。海水を使えば、少々費用は高くなるが、海にかかる雲を明るくすることができ、同じ効果を発揮させることが可能だ。だが一般的に、地球工学というものは、考え方として正しいのか？　これも、おそらく間違っている。人工雲の提案者は、地球の気温を簡単に「正常値」に戻せると言っているが、気候モデルを盾に取る懐疑派は、そんなに単純な話ではないと反論する。大気のシステムはカオスであり、成果は局部に集中し、地域によって変化し、破壊的な結果をもたらすという。

（鉄肥沃化を利用してプランクトンを大量発生させ、大気中の二酸化炭素を吸い取るという方法も提案されたが、海洋生態系を地球規模で乱すことは避けられない。創発現象が引き起こされる程度なら、まだいいほうだろう）

まったく何もしないよりは、人工雲のほうがましだと妥協する人は多い。そうすれば、（激しく手を振りながら）バイオテクノロジーでなんかしらの二酸化炭素吸収源を作るまでの25年間かそこらは持つだろう。ただし、人工雲をひとたび発生させると、もう止めるこはできない。なぜなら、もし止めたなら、避けられていた地球温暖化が、ものすごい勢いで戻ってくるからだ。「10年で摂氏4度や、現在よりも20パーセント早く」といった数字が飛び交うようになる。大混乱になることは、言うまでもない。もし地球工学を始めてしまったなら、止めてはいけなのだ。

それでも、知的で思慮深い人たちですら、もう選択の余地はなく不可避であると話している。Matt Ocko、Matt Bruenig、その他のMattではない人たちだ。この問題についてDave LevitanがGizmodeに書いた素晴らしいコラムを、ぜひ読んで欲しい。

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の最新の報告には、2030年までに世界の気温は摂氏1.5度上昇する可能性があると書かれている。このレベルを超えて世界が大災害に飲み込まれないようにするには「社会のあらゆる側面で、早急で広範囲にわたる前例のない変革が求められる」としている。これまで私たちが見てきたことを思うと、人類は何もしてこなかったかのように聞こえないだろうか？　Mark Zuckerbergの仮想対談から言葉を拝借するのは気が引けるが、気候変動を止めようと思っていたなら、止められていたはずだ。

彼の言うとおりだ。何もしないという選択肢はない。少なくとも、バングラデッシュのような国には迷っている時間はない。種として正しいことをするというのも、適切な選択肢には思えない。となると、あの忌まわしいハッキングしか残されなくなる。残念だ。世界のエンジニアを代表して謝りたい。だが、上司から選択肢を奪われるのは、よくあることだ。

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（翻訳：金井哲夫）

Airbnbを仕事にするのには大変な作業を伴う。鍵の受け渡し、清掃、緊急事態への対応などなど。部屋を貸し出すことは単なる受け身の収入源ではないのだ。だがVacasaがオーナーたちに、別荘管理のフルサービスを提供してくれる。例えばAirbnbやHomeAwayのようなトップレンタルプラットフォーム上で、上位にリスティングすることや、ゲストとゲストの間に地元の清掃御者を入れることなどが、そうしたサービスには含まれている。現在16カ国以上で、1万600件のレンタル別荘物件を管理している。

ピアツーピア住宅市場が成熟し、Airbnbが公開を目指す中で、未公開株式投資企業たちは、 Vacasaのように不動産のオーナーたちと直接の関係を保ってくれる企業の可能性を模索している。ということで本日（米国時間10月18日）Vacasaは、Riverwoodが主導するシリーズBブリッジラウンドで6400万ドルを調達したことを発表した。ラウンドには他にLevel Equity、Assurant、そしてNewspringが参加している。得られた資金はVacasaの不動産取引への拡大に使われる。同社は現在別荘を所有してそれを賃貸したいと考えるオーナーたちへの、物件販売を考えているからだ。

Vacasaは2009年から2015年にかけて、自己資金での印象的な成長を遂げた。「私はずっとレンタル別荘のファンです。友人たちや家族と一緒に旅行するときは、一緒に過ごせる共通のスペースを持つことが大好きなのです」とCEOのEric Breonは語る。彼はワシントン海岸にリゾートキャビンを購入した後に会社を設立した。彼はある春の週末をその場所の修繕に費やし、夏の間は手付かずのまま放置し、さらにもう1週間かけて修繕を完了させた。貸出に際して、彼は地元の不動産管理者を検討したが、彼らはそれを貸し出して得られる金額に関して、極めて少額の見積もりを返してきた。そこでBreonは、オーナーたちが手間をかけずに最大の収入を得られるように、Vacassを創業したのだ。

何年もの間ビジネスを有機的に成長させた後、Vacasaは2016年にLevel EquityからシリーズAで3500万ドルを調達し、その後Assurantから500万ドルを調達した。その後、2017年の秋には、シリーズBで1億350万ドルを調達した。今年は過去一年の成長によって裏付けられた新しい評価額の下に、新たに6400万ドルが上乗せされる。これにより、Vacasaの資金調達額は総額で2億750万ドルになる。

これはAirbnbが調達した44億ドルに比べれば、わずかな金額に過ぎない。しかしVacasaは、プロパティを自分自身で管理したくない層を相手にした、より成長の見込める市場に対応している。人気のリスティングサイトがたくさんあるため、Vacasaは簡単に宣伝することができる。しかし、この分野の他の大手企業も公開企業になるにつれ、より大きな利益を追求することを強いられて、長年に渡るVacasaとのパートナーシップを経て、最終的には競合相手に変わって行くことだろう。

だがBreonは自信を持っている。私が彼に、ビジネスに対する最大の既存の脅威は何かと尋ねたところ、彼は以下のように答えた。「おそらくもう失敗することはない地点まで到達できました。私たちはオーナーの方々からの高い信頼と、強い収益力を維持しています。ここでの課題は、私たちが相手にしている巨大な320億ドルの市場に、いかに素早く拡大していけるかなのです」。エグジットを実現することは、それほど単純ではないかもしれないが、年ごとに生活のストレスが増加する世の中の様子を考慮するならば、休暇を求める人びとが不足することはないだろう。

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（翻訳：sako）