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ASUSが暗号通貨マイニング専用のマザーボードを発表…自己診断機能を充実

マイニング用のハードウェアは、おかしなものだ。日用品のような安いハードウェアを使って複雑な計算を…効率悪く…やらせたり、あるいは特別設計の高価なボードにBitcoinを稼ぐ仕事しかやらせなかったり。そこで、マザーボードのメーカーとしても有名なASUSは、この両極端のギャップを埋めようとしている。

H370 Mining Masterは、20のグラフィクスカードをサポートするベーシックなマザーボードで、Ethereumなどのあまりリソース集約的でないスクリプトで使われる。カードはPCIe-over-USBで接続し、各ポートは、オンボードの診断機能により個別にコントロールされ管理される。それにより、個々のグラフィクスカードがどれも正しく動き、接続が完全であるようにする。

プレスリリースから引用しよう:

マシンのメンテナンスに割く時間が少なければ、それだけマイニングの時間が多くなる。そこでH370 Mining Masterには一連の自己診断機能があって、プラットホームの管理を容易にしている。中でも重要なのがGPU State Detectionで、ブート時にシステムをスキャンして各ライザーポートの状態を調べ、空か、機能するグラフィクスカードが接続されているか、あるいは問題が起きているかを点検する。State DetectionのアップデートされたGUIにより、各ポートの位置とステータスを英数字のコードで確認できる。オンボードの診断機能は、個別のデバッグ用LEDも利用する。それらは、CPUやメモリなど、特定のシステム部位に問題があれば点灯する。

ボード自身がさまざまな暗号通貨の機能を持ち、それらは、最初に電源を入れたときから完動する。

このボードの発売は2018年第三四半期で、価格は数百ドルだ。マイニング用のカスタムハードウェアに比べると、馬鹿安い。ただし、大量のグラフィクスカードがせっせと採掘を続けられるためには、それなりの電気料金を覚悟しなければならない。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

開発フレームワークElectronのエクスプロイトでWebとモバイルの人気アプリが危険

広く使われているクロスプラットホームな開発フレームワークElectronのセキュリティチェックをバイパスするエクスプロイトが登場した。Trustwaveがポストしたそのエクスプロイトはすでにパッチされたので、デベロッパーは自分のアプリケーションを早急にアップデートすべきである。

そのエクスプロイトは一部のアプリケーションでnodeIntegrationの設定によりクロスサイトスクリプティングを可能にする。このメソッドでアプリケーションは自分のモジュールに接続できるだけでなく、Node.jsのモジュールにも接続できるようになる。

発表から引用しよう:

Electronのアプリケーションは基本的にWebアプリケーションであり、したがってユーザーの入力を正しく無害化できなかった場合にはクロスサイトスクリプティング(XSS)攻撃に対し無防備になる。Electronのデフォルトのアプリケーションは自分のAPIだけでなくNode.jsのすべての内蔵モジュールへのアクセスを含んでいる。そのためXSSの危険性は大きく、犯人のペイロードはchild_processモジュールにおけるrequireなどの悪質なことができるようになり、クライアントサイドでシステムコマンドを実行する。Atomには少し前からまさにそれをするXSS脆弱性があった。アプリケーションのwebPreferencesにnodeIntegration: falseを渡すことにより、Node.jsへのアクセスを削除できる。

Discord, Signal, Visual Studio Code, それにGithubなど、多くの人気アプリケーションがElectronを使っている。Slackも、そのアプリケーションにElectronを使っている。

そのエクスプロイトはnodeIntegrationの設定と新しいウィンドウを開くプロセスに依存している。多くの場合nodeIntegrationはfalseに設定されているが、たまたまnodeIntegrationをtrueに設定すれば、child_processモジュールを呼び出すなどの悪質なスクリプトを通してしまい、そいつはspawnのようなシステムコールにより、オペレーティングシステムのコマンドを実行できるようになる。

ElectronのWebサイトがここにあり、アップデートに関するブログ記事はここだ。このプラットホームを最近の数週間以内にアップグレードしていれば、多くのアプリケーションが無事だろう。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Amazon第二本社を誘致したいクリーブランドが$120M相当の無料特典を用意

中西部の小都市が、Amazonの収容雇用者数50000名の第二本社を誘致するために、どれだけの飴を用意する気か、Cleveland.comの記事が詳しく報じている。記者のMark Naymikが入手した文書によると、クリーブランドはAmazonに1億2000万ドル相当の無料サービスを提供するつもりだ。たとえばその中には、列車やバスなど公共交通機関の運賃の大幅値引きもある。

その文書はここにあるが、主に、Amazonの意思決定の重要な要素である交通に関する、Northeast Ohio Areawide Coordinating Agency(オハイオ州北東部広域調整局, NOACA)の考え方を記述している。

オハイオは今、発展途上の地域だが、公共交通機関網にむらがある。コロンバスなどはまだライトレールがなく、シンシナチは最近整備を始めたばかりで供用域が小さい。クリーブランドには、利用者数が少ないけどしっかりとしたシステムがすでにある。

都市が値引きを提供するのも、意外ではない。新しい都市への進出はAmazonにとって巨額な出費になり、それは都市にとってチャンスだ。それだけでなく、Amazonの進出はその小都市にスタートアップとテクノロジーのエコシステムを産み育てるだろう。クリーブランドは、出血サービスをしてでも、この機会をものにしたい。

アメリカ中西部は今、岐路に立たされている。小都市がアートとクリエティビティのハブとして生まれ変わるか、それとも、さらに落ち込んでいくか。展望は、必ずしも明るくない。

最大の都市であるシカゴは、交通と金融とロジスティクスのハブとして小さな衛星都市の人材を惹きつけている。さらにピッツバーグやアンアーバーのような“スマート都市”は、卒業したら太平洋岸へ行ってしまうような優秀な学生たちを、横取りしている。社会学者のRichard Floridaが言う、活発な“クリエイティブ・クラス(Creative Class)”は、そんな人取りレースに勝った都市で栄えるが、しかし多くの都市は、どんな種類の（文化的、その他的）クリエイティブなエコシステムも作り出せない。Amazonのような巨獣が舞い降りて来ても、それをサポートする力はない。

クリーブランドがやったことは、間違ってはいないが、情報を隠そうとしたことは市にとってむしろ危険だろう。メリーランドの運輸局長Pete K. Rahnも取材に対して言っている: “Amazonの第二本社に関しては、同社が必要とするものを何でも提供する。すべての実際的な目的に照らして、それは白紙小切手であることがもっとも合理的だ”。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Facebookはネガティブなメッセージに非対称の優位性を与えている

Facebookの批評家としてRoger McNameeほど適した人物はいない。Elevation Partnersのマネージイング・ディレクターでFacebookの初期の投資家でもあるMcNameeは、Mark Zuckerbergのメンターを務めただけでなく、彼にSheryl Sandbergを引き合わせた人物でもある。

このため、過去数年のFacebook、中でもCambridge Analytica 騒動に対する高まる世論の批判のなかでもMcNemeeの意見は決して軽視することはできてい。

McNameによると、Facebookは「人間の感情」に基づくテクノロジー企業を開拓した。Facebookがわれわれの「潜在的感情」をすべて知っていることから、第三者がこの国の民主主義と経済を根本から揺るがす事態が起きている。McNameeは、2016年の英国EU離脱の国民投票と、米国大統領選挙の両方でこれを目の当たりにし、Facebookはネガティブなメッセージに「非対称の優位性」を与えていると結論づけた。

McNameeは今もFacebookは修正可能だと信じている。しかしそのためには、ZuckerbergとSandbergのふたりが今起きていることに対して「正直」になり、民主主義を強化する「市民の義務」を認識する必要があると主張する。そして彼の言う「ダークサイド」を認めそれに直面するうえでは、テクノロジーも役割を担うことができるとMcNemeeは信じている。

もちろんMcNamee自身もそれを実践している。彼は元Googleの製品哲学担当者、Tristan Harrisと共にThe Center for Human Technologyを設立した。これはシリコンバレーの著名人たちによるアライアンスで、「テクノロジーを人間の最大利益に合わせて再編する」ことを目的としている。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Facebookは初期のデータ漏洩をFTCに報告していなかった

上院司法委員会および商業・科学・運輸委員会で証言したFacebook CEO Mark Zuckerbergは、最近のプライバシースキャンダルを起こしたデータ漏洩が最初に起きた際、連邦取引委員会（FTC）に報告していなかったことを明らかにした。

Facebookが漏洩に気づいたと言っている2015年時点に、この消費者データ漏洩問題について同社がFTCに報告したかどうかを問われたZuckergergは、「担当者は『終わった問題』と認識していた」と答えた。

Cambridge Analyticaが、サードパーティー製クイズアプリを介して不正に入手したFacebookユーザーデータを入手していたことは、Facebookの直近のスキャンダルの核心をなす。そして、そのデータ漏洩についてFacebookがFTCへの報告を怠ったことが、委員会による調査の引き金となった

当時FTC消費者保護局のトム・パール局長代行は、Facebookのプライバシー管理について以下の声明を発表した、

FTCは消費者のプライバシーを守るためにあらゆる手段を講じることに全力を尽くす。自社のプライバシー保護の約束を守らず、FTC規定に違反して消費者に多大な損害をあたえる不正な行動をとる企業に対しては、強制調査を行う。〈中略〉こうした状況を踏まえ、FTCはFacebookのプライバシー管理の重大な懸念を指摘する報道を極めて深刻に受け止めている。ここにFTCは、こうした行為に対する非公開調査を開始したことを正式に発表する。

Facebookが2011年にSECと結んだ最初の合意条項は、同社が消費者の個人情報のプライバシー・安全に関して虚偽の表示をすることを禁止しており、プライバシー設定を変更する際には事前に了解を得ることが必須になっている。

合意書には、Facebookによる以下の誓約も含まれている。

Facebookは「既存および新規の製品・サービスの開発および運用に関わるプライバシーリスクに取り組み、消費者情報のプライバシーと秘密を守るための包括的プライバシープログラムを確立し維持する。また、180日以内、およびその後20年間にわたり2年に1度、独立した第三者による監査をうけ、プライバシープログラムが実行され、FTCの要求と一致あるいはそれを超えていること、および消費者情報のプライバシーが保護されていることを証明する。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

MacOSがついに外付けGPUをサポート

macOSは最新のアップデートで外付けのグラフィクスカードが使えるようになる。Appleはこのことを昨年6月のWWDCで発表したが、ついにそれが実現した。MacのユーザーはThunderbolt 3で接続した外付けグラフィクスカードにより、グラフィクスの処理能力を上げることができる。

これまではAppleからeGPU開発キットを買うか、非公式な方法で外付けグラフィクスカードを使うしかなかったが、後者は問題が起きてもAppleは面倒見てくれない。ふつうの使い方ならパワーアップの必要はないが、VRやゲームなどでは有効だろう。ただしmacOSと互換性のある外付けGPUはそう多くないから、慎重に選ぼう。

この機能はHigh Sierra 10.13.4 Combo Updateから有効になり、このアップデートではMessageにBusiness Chatが加わり、iTunesが新しくなり、SafariではCommand+9でいちばん右のタブへ行けるようになる。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Uberの自動運転車はNvidiaのDriveコンピューティングプラットホームを使っていなかった

Uberは同社の自動運転車にNvidiaのハードウェアを使っていたが、Nvidiaの自律コンピューティングプラットホームDriveは採用していなかった。後者にはNvidia独自のリアルタイムセンサーフュージョンやHDのマッピング、経路計画などの機能が含まれていた。NvidiaのCEO Jensen Huangは今日（米国時間3/28）、サンノゼで行われていた同社のGPU Technology Conferenceの記者会見でそう明かした。

“UberはNvidiaのDriveテクノロジーを使っていない”、とHuangは述べた。“Uberは彼ら独自のセンサー技術と運転技術を開発している”。

Huangはまた、前に述べたコメントを繰り返して、同社が公道上の自動運転車のテストをやめたことに言及した。同社のテスト車両はせいぜい5、6台だが、テスト中止の理由は、自動運転技術に対する警戒心が高まっていることと、どんなエンジニアリングの問題でも新たな不確定要素が見つかったときには、休止し再考することが良き実践態度だからだ。

NvidiaのCEOはさらに、テストを中止したのは事故の情報を知ってから1日か2日後であり、今週初めにニュースが報道されてからではない、と述べた。

“事故が起きたということは、われわれが学ぶべき新しい情報がそこにある、という意味であり、中止してそれから学ぶべきである”、と彼は言う。“疑問の余地なく、業界の全員が学ぶべきである。とにかく、いったん停止して、起きたことから学ぶべき。停止が、何よりも優先する”。

公道で自動運転車をテストしている企業のうち、Toyota Research Instituteなどは同じくテストを中止したが、一方WaymoやIntelなどは、Uberが事故を起こしたような状況で自社のシステムは失敗しない、と公言して、公道上のテストを継続している。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

マイクロソフト、利用規約改訂で攻撃的コンテンツや発言を禁止へ

CSOOnlineの報道によると、Microsoft は同社サービス上で攻撃的発言を禁止する方法を検討している。対象となるプラットフォームにはSkype、Xboxのほか、なぜかOfficeも含まれている。記事に取り上げられているMicrosoftの新しい利用規約には、ユーザーに「各種サービスを利用して不適切なコンテンツや資料（ヌード、残虐性、ポルノ、攻撃的言語、露骨な暴力、犯罪行為等）」を共有することを許さない」と記されている。つまり、ゲーム「オーバーウォッチ」で子供に罵詈雑言を浴びせるとXbox Liveのメンバー資格を失うことになるかもしれない。

「われわれは当社顧客が安全に安心してサービスを利用できることを約束する。最近改訂されたMicrosoft利用規約には、ユーザーから不適切な公開コンテンツについて通報を受けた際の当社の対応方法が明記されている」とMicrosoftの広報担当者は言った。同社は “Microsoft Agents” はSkype 通話を監視していないため、明らかな乱用の証拠を伴う苦情に対してのみ対処することも付け加えた。5月1日に発効される新規約では、Microsoftが不適切なコンテンツを発信したり攻撃的発言を行う行為を発見した場合、そのユーザーをサービスから排除できるようになる。

改訂された規約によって、Microsoftは悪質なユーザーに対処する大きな力を得る。同社サービス上での悪質行為の取り締まりに本腰を入れ始めたようだ。これはMicrosoft製品上のプライベートなコミュニケーションチャンネルで悪質行為の被害にあっている人たちにとって朗報だ。Xboxで相手の母親を罵るような言葉を発する「荒らし」たちに、考え直す機会を与えることを期待したい。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Nvidia、VR経由でリアル世界の自動車を運転！

本日（米国時間3/27）Nvidiaは、同社のGTCカンファレンスで意欲的なデモを披露した。それは映画「ブラックパンサー」からそのまま出てきたかのような内容だった。

「彼はここにはいません」とNvidiaのCEO Jensen Huangがステージ上のドライバーを指さして言った。「彼はライブビデオを通じてこのバーチャルワールドを見ています」。

ドライバーは会場のステージで、HTC Viveを着用し、ハンドルのついたコックピット風の車に乗っている。NvidiaのHolodeckソフトウェアを使ったしくみが搭載されている（ブラックパンサーで使われたのと同じLexus）。続いてビデオには、会場のコンベンションセンターを背にしたFord Fusionが映し出された。

ショウで見せたデモは、最小限の内容で簡単だが動作はたしかだった。VRの中のドライバーは自動車を完全に制御しているように見え、私有地内をゆっくりと走らせていた。彼はバンを避けながら100メートルばかり走って車を駐車した。

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車は走行中完全に無人だった。

Nvidiaはこのシステムが動いているプラットフォームや公開予定などについて一切明らかにしていない。デモは概念実証として行われた。Jensenはこんなことも言っていた。「これを何と呼んだからいいかもわからない。何がいいだろう？」

自動運転技術はNvidiaにとって壮大な市場であり、技術提供でリードしている企業でもある。今日のようなデモは、同社の能力をに注目を集める最高の方法だろう。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Alexaから命令するとビールを運んできてくれるDIYのロボット戦車

コネクテッドロボティクス(connected robotics, インターネットに接続されたロボット)の黄金時代を迎えようとしている今、われわれ人間にも十分な潤滑油〔お酒のこと〕が必要だ。そこで登場するのがWalabeerタンク（tank, 戦車）、このAlexaに接続されたDIYのロボットタンクは、我が家でビールを給仕してくれる。

このプロジェクトはおもちゃのタンクのシャシーを使い、壁の向こうを透視するロボットWalabotに接続する。それがさらにRaspberry Piに接続し、後者がAlexaに接続すると、このWalabeer Tankに命令できる。灯りをつける、荷台を開ける、そして、あなたを追って家中を動き回る。荷台を開ける難しい部分は、重機玩具Erector Setの部品と低速のサーボモータを使っている。

このタンクはBalázs Simonが、ある概念実証のために作り、その完全な仕様がここにあるe。

そのSimonは書いている: “人間は誰でも、心の底に不思議な願望を抱いている。ぼくの場合それは、ビールを運んでくれる戦車だ。このプロジェクトでは、音声でコントロールするタンクが、‘おいで’という自動ファンクションやRCコントロール（ラジコン）でビールを運ぶ。そんな夢のようなタンクを一緒に作ろう！”。

でも、ビールがなくなったらどうするのだろう？　しかもまだ、冷蔵庫を自分で開けることはできない。未来には、ぼくの喉の渇きを察知してビールをもってきてくれると、もっといいね。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Amazonの新規Prime会員のうち500万はビデオのオリジナルプログラムを見たい人だった

Amazonのオリジナルコンテンツへの取り組みは、少なくともPrimeの新会員を大きく増やしたことで、十分報われている。Primeは今や誰が見ても、このコマース巨人のメインの価値だ。Reutersが入手した文書によると、Primeビデオの、19の番組から成るトップのオリジナルプログラムは、2014年の終わりから昨年の初めまでの間のPrimeサービスの新規会員のなんと1/4を集めている。

その文書によると、Primeビデオのアメリカのオーディエンスは、オリジナルとライセンスコンテンツの両方を含めて、およそ2600万に達する。そして、そのプログラムを見たいがために入会したPrime会員はおよそ500万、そのうち115万はAmazonのThe Man in the High Castleシリーズが目当てだった。その製作費7200万ドルを新規会員獲得コストと考えると、Amazonの内部文書によると、年会費99ドルの新規会員の獲得に一人あたり63ドルのコストを要している。Amazonがオリジナルプログラムの編成に力を入れるのも、当然である。

でも、Primeの新規会員の登録動機がPrimeビデオの番組だった、とどうして言えるのか？　同社は、彼らの会員になってから最初のストリーミングが何であるかを調べ、また以下はぼくの想像だが、最初のとは言ってもその番組を見るためにあまり日にちや時間が経ったやつは、除外しているだろう。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

新手のDDoS攻撃がインターネットを襲った

1.3 TbpsのDDos攻撃 —— 単一の標的を狙って膨大なデータを送り込む悪質な行為 —— が3月1日に発生した。攻撃自体も注目すべきだが、さらに興味深いものが攻撃そのものの中に隠されていた。

攻撃が悪用した”memcached”は多くのサーバーで稼働している真っ当なサービスだ。このサービスはUser Datagramプロトコルを使っており様々な発信元から認証なしでデータを受信するため、その発信元になりすますことができれば容易に標的に侵入できる。Brian Krebsの記事によると、「UDPを悪用するDDoS戦術の中でもっともよく使われるものは、攻撃トラフィックを10～20倍に増幅できる —— すなわち 1 MBのファイル要求に対するレスポンスとして10～20 MBのトラフィックを生成する。

「この攻撃はこれまでAkamaiが見た中でも最大の攻撃であり、2016年9月にMirai botnetを宣言した攻撃の2倍のサイズで、一般に公表されたDDdS攻撃として史上最大かもしれない」とAkamaiは言う。memcachedにはレフレクション機能があるため、この記録がすぐに破られる可能性は高い。

そして、攻撃に使われた1 MBのファイルには身代金要求と仮想通貨のMoneroのアドレスが書かれていた。つまりDDoS攻撃が送りつけた荷物の中に脅迫状が入っていたというわけだ。

要するに、攻撃者はサーバーに膨大な量のデータを送り込んだだけでなく、標的になったサイトは攻撃をやめさせるために法外な金額を要求された。

これはメッセージが攻撃を補助する爆弾になるという狡賢く、新しい戦術だ。下に貼ったビデオはCybereasonのセキュリティー研究者らが作ったもので、memcachedがなりすましサーバーから受け取ったファイルを見ることができる。主要回線のシステム管理者たちは現在この悪質な攻撃の対応に追われている。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Facebook、第２のニュースフィード “Explore” を終了

Facebookは、短命（かつ見当違い）だったもうひとつのニュースフィード、”Explore” を終了する。

今日（米国時間3/1）のブログで、Facebookのニュースフィード責任者、Adam Mosseriがこう書いた：

Facebookを誰にとっても使いやすくするために、様々な新機能やデザイン変更、投稿のランク付けなどを試験してきた。変更の中にはうまくいって世界中で公開した機能もある ——リアクション、ライブビデオ、GIFなど。しかし、そうではなく捨てたアイデアもあった。本日われわれはExplore Feedのテストを終了する。

Explore Feedは、ニュースフィードで友達や家族の投稿をもっと見たいという人たちから再三寄せられた要望に応じた実験だった。友達や家族からのフィードとFacebookページからのフィードの２つに分けるという発想だ。

どんな意図であれ、Facebookユーザーの反応は明らかに芳しくなかった。分割されたニュースフィードは６カ国でトライアルがおこなわれたが結果は悲惨だった。

Mosseriはこう言った、「答えはみんなからもらった。2つに分かれたフィードは誰も望んでいない。調査結果によると、分割されたフィードは友達や家族とつながる役に立たなかった」

このサービスは、昨年10月に米国ユーザー向けのオプションとして正式提供され、ニュースフィードに入っていないニュースやエンターテイメント情報を見ることができた。

当時本誌は次のように書いた。

最終的な目的は、もちろんユーザーの滞在時間を伸ばすことだ。そうなればFacebookはコンテンツとコンテンツの間やビデオの中でもっと多くの広告を掲載できる。結果的にはFacebookが収益化するための第２ニュースフィードとして機能するだろう。

ただし、現在このフィードには広告がない（少なくとも、かなり長い時間スクロールしてみたが広告は見つからなかった。）

今年Facebookはアルゴリズムに大きな変更を加え、友達や家族の投稿はすでに優遇されていることをMosseriは指摘した。

「最近実施したニュースフィードの変更は、友達や家族の情報をもっと見たいというユーザーのフィードバックに答えたものだ。変更によって企業やブランド、メディアなどの公開コンテンツはニュースフィードに流れにくくなった」

ちなみに問題はサービスそのものだけではない。ニュースフィードが分割されたために重要な情報を逃したユーザーは、自分のフィードに何が起きたのか理解できなかった。

Facebookはこの失敗に学んで、今後は重要な変更についての通知を徹底する、とMosseriは言った

今回の変更とその実施方法は、10億人以上が使っているプラットフォームに変更加えることへの無自覚を露呈する結果となった。

ユーザーは、社会実験や新製品のA/Bテストのために企業が利用すべきものではない。

おそらくこれは、Facebookがいいね！をつけてシェアすべき教訓だ。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

パソコン原始時代の名機Altairが現代にタイムワープしてきたAltairduino

Altair革命を懐かしく思い出す方は本誌読者の中にはおられないと思うが、われわれのような元祖コンピューターおたくは、あのころのクールな原始的コンピューターを思い出の中で美化せずにはいられない。1975年の1月にあの不思議な8800チップと対話するために売られたAltairは、キーボードもマウスもスクリーンもないのに、初めてのホームコンピューターとして使えた。元祖おたくにとって、それは天国だった。

そして今や、Altairのレプリカが売られている。スイッチもライトもケースも、完全に同じだ。そのAltairduinoはマイコンボードArduino Dueを使用し、初期のAltairを再現するのに必要なものが、すべて揃っている。

作者のChris Davisはミネソタ州のデベロッパーで、パーソナルコンピュータの歴史にのめり込んでいるうちに、実際にそれを作ってしまった。

“ずっと欲しいと思っていたけど、中古はあまりにも高すぎるし、エミュレータキットも今あるやつはものすごく高い。Hackster.ioでDavid Hanselのコードをたまたま見て、自分で作れることが分かった。さっそく作って、さらにもう一台作った。回路基板がすこし余っていたから、ネット上で何人かにあげた。希望者がとても多かったから、今度は売り物として作ることにした”。

そのキットは完全にオープンソースで、シミュレーターもある。まだDavisのプロジェクトは、終わっていない。

“Altair 680やKenbak-1も再現したい（後者はほぼ完成している）。紙テープを読むOAE OP-80Aも作りたい”。

彼はAltairのパワーには感動したが、この初期の奇妙なコンピューターで、昔のゲームをやろうとすると不満かもしれない。

“Doomはだめだけど、Colossal Cave Adventureはできるよ！”、と彼は言っている。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

社名に “blockchain” を入れたアイスティー会社がビットコイン採掘を断念

社名を”Long Blockchain” に変更した途端に株価を500%上げたアイスティー会社を覚えているだろうか？どうやらこの会社はブロックチェーン事業に参入できないようだ。

同社は、Bitcoin採掘マシンを1000台買うという約束を取り下げる決定を下した。発表からわずか6週間しかたっていない。

もちろん6週間前、Bitcoinは今よりずっと価値が高かった。現在Bitcoinは年初より1万ドル安く取引きされている。これは、再び上昇することがないという意味ではないが、投資家たちが弱気になっているのも無理はない。

この落ち込みはLong Blockchainの株価にも影響を与え、驚きの高値から50%下落し、時価総額はNASDAQの上場に必要な最低基準である3500万ドルを下回っている。

「われわれは今でも採掘装置がブロックチェーンエコシステムに与える価値を信じているが、機器の購入は当社で検討している複数の戦略の一つにすぎない」と同社のブロックチェーン戦略責任者のShamyl Malikが声明で語った。当初採掘装置の購入はリスクのない選択肢であると説明されていた。

代わりに同社は、「今後もBitcoinを始めとするデジタル通貨の採掘装置購入の評価」を継続し、これは英国企業、Stater Blockchainとの合併に向けたブロックチェーンへの取組みの一環であると、ウェブサイトで説明している。Stater Blockchainは、金融市場向けに国際的にスケーラブルなブロックチェーン技術ソリューションの開発、展開を行っている会社だ。

ただしLong Blockchainは、社名に “blockchain” と付けるる前から苦境に立たされていたことに注意されたい。株価は過去12カ月で24%下落し、昨年10月にはNasdaqから警告レターを受け取り、これが社名を時代精神的バズワードに変えるという異様な行動の引き金になった。

結果的に、一時のトレンドに乗って会社の価値を高めようとした効果も長くは続かなかった。合併が完了する日程についての情報はないが、ひとつはっきりしていることがある。Long Blockchainが、かつて社名を変えただけで手に入れたような上昇を見ることは二度とないだろう。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Apple、自動運転車のテスト車両を27台に増強

Appleが自動運転のテスト車両を拡大している。Bloombergによると、カリフォルニア州DMV（運輸局）に登録された台数は昨年わずか3台だったが、現在は計27台となっている。

車種はすべてLexus RX450h SUV。自動運転システムの開発者に人気の車で、テストのために市販のセンサー類を追加するのが比較的容易であることが理由だ。Appleは昨年7月以来、テスト車両群に新たな車を追加していると記事は伝えている。

以前の記事や機械学習学会誌などから判断すると、Appleが自動運転関連で取り組んでいるのは主にソフトウェアと機械学習だ。Appleがカリフォルニア州クパチーノ本社近くの公道でテストしていた車を目撃した人たちによると、車両の屋根にはセンサーだけでなくコンピューターハードウェアも載っていたらしい。

これが、将来Appleが市販の車に付加するハードウェアを販売することを示唆しているのかどうかは不明だが、同社の取組み規模の縮小や、Tim Cook自身の発言からみても、主な焦点は自動車そのものではなくシステムであることが推測される。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

Apple発インテリジェントスピーカーのHomePod、2月9日に発売開始

AppleのHomePodが、いよいよ売り出されることになった。発売開始は2月9日で、2017年のWWDCでアナウンスして7ヵ月後の出荷となる。価格は349ドルで、販売開始時はアメリカ、イギリス、そしてオーストラリアでの限定展開となるようだ。

情報元はAppleで、HomePodではSiriも主要な役割を担う。「メッセージの送信、タイマーの設定、ポッドキャストの再生、ニュースやスポーツ、ないし交通情報や天気などの確認を行うことができ、スマートホームを構成する各種HomeKitデバイスのコントロールも行うことができます」とのこと。ちなみにSiriを通じた音楽再生は、当初の情報通りApple Musicに限定されるとのこと。SpotifyやPandoraなどを音声コマンドで操作することはできないそうだ。

外見はWWDCでのアナウンス時点と同様にみえる。高さ7インチで、デバイス上部にウーファーを配置し、低部には7つのトゥイーターが並ぶ。デモ時はなかなかの高音質であったが、スペック的に変更のないことを望みたいところだ。

Appleによれば、リリース後に提供する無償アップグレードにより、複数の部屋で連携してHomePodを使えるようになる予定だとのこと。すなわち、複数のHomePodを家の中のあちこちに配置して、同じ曲を鳴らすことができるようになるわけだ。1部屋に2台を配置して、ステレオスピーカーとして用いることもできるようになるらしい。

HomePodの狙う市場は、AmazonおよびGoogleによって急速に成長しつつあるところだ。Appleは、高音質を武器に殴りこみをかけることになる。ただし価格もかなりの高額となる。AmazonおよびGoogleのデバイスは50ドル以下で手に入る「日用品」としての立場をとっているわけだが、349ドルの値をつけたAppleは「高級品」としての市場展開を狙っているわけだ。ただし機能的にみた場合、少なくとも当初はAmazonないしGoogleのデバイスに劣るものともなっている。

すなわちAmazonおよびGoogleは、プラットフォームをサードパーティーにも提供しており、機能の拡張を許している。Amazonデバイス上であっても、Amazon MusicのみならずSpotifyの機能を利用できるようになっているのだ。Appleも開発者向けにSiriKitなるプラットフォームを用意しているが、サードパーティーのサービスが使えるようにはなっていない。基本的なサービスはAppleによるものを利用するように設計されているのだ。こうした方針が、どのように受け取られるのかはまだわからない部分がある。プロダクトが世に出てから、デバイスをとりまく状況について改めてレポートしていきたいと思っている。

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（翻訳：Maeda, H）

任天堂SwitchのプロジェクタードックYesojoは誰もが夢に見たアクセサリーだ

Nintendo Switch用プロジェクタードックYesojoは、同社の昨年のクラウドファンディング努力を本誌TechCrunchが取り上げたときすでに、大きな関心を集めていた。そしてCESでは完動製品が展示され、初期の支援者に発送できるまでに成熟していた。会場で実際に試してみたそのポータブルプロジェクターは、Switchの高解像度のスクリーンをどこにでも映し出すことができ、ブースを立ち去るときでも感動の余韻が心に残った。

YesojoはSwitchの公式のドックとそれほど変わらぬ大きさで、ドックとしての機能もほぼ同じだから、学習曲線はない。200ルーメンのデジタルプロジェクターを内蔵していて、その明るさは電球方式2000ルーメンの家庭用プロジェクターとほぼ同じだ。CESの会場の照明ギラギラの中でも十分にゲームをプレイでき、暗ければもっとすばらしいだろうなと思わせる。

このプロジェクターはバッテリーを内蔵し、約4時間のプレイができる。しかもそのバッテリーは、使用中のSwitchを常時充電しているから、Switch本体だけでもさらに数時間プレイできる。

スピーカーも内蔵しているが、意外と強力で音も良い。CESの会場の騒音だらけの環境で聴いても、はっきり聞こえる。

さらに、HDMIの入力端子があるから、Switch以外の目的にも使える。旅行のときの、必携品になるかもしれない。公私のどちらでも。

小売価格369ドルで近く発売される。Switchのアクセサリとして優れているだけでなく、ポータブルな汎用プロジェクターと考えても安い。USB-Cのアダプターもある。充電はSwitchのアダプターでできるから、コードは増えない。

最初に発表されたときは、良すぎて嘘みたい、と思ったけど、こうして実物のデモを見ると、約束どおり＋αだ、ということが分かる。近い内に本格的なレビューを書きたいが、CESでざっと見ただけでも、Switchのファンにはほとんど必須のアドオンだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Nvidia CEO、同社のGPUはMeltdownとSpcectreの影響を「一切」受けないと明言

1月9日（米国時間）Nvidiaはセキュリティー情報を公開し、GoogleのProject Zeroが発見したいわゆるMeltdown CPU脆弱性に対応する、同社のドライバーソフトウェアのアップデートについて詳細を説明した。この情報は一部メディアによって、Nividiaが同社のGPUも影響を受けていると認めたものと誤解された。

「当社のGPUはこうしたセキュリティー問題の影響を受けていない」と、NvidiaのCEO Jensen Huangが記者との一般質疑で語った。「われわれが公開したドライバー・アップデートはCPUのセキュリティー脆弱性にパッチを当てるためだ。われわれがこのCPU脆弱性のパッチを当てるのは、Amazonと同じく、SAPと同じく、Microsoftやその他の会社と同じく、われわれもソフトウェアを持っているからにほかならない」。

Huangは、どんなソフトウェアを動かしている人でも、研究者らが発見したこのCPU脆弱性を修正するパッチを当てる必要があると説明した。同氏はNvidiaが自社ハードウェアに関する問題のためにパッチを当てていることは一切ないことを強調した。

「私は当社のGPUが影響を受けていないことを100%確信している」とHuangは言い切った。

またNvidiaは、セキュリティー情報を更新し、現在わかっている限り、同社のハードウェア製品が今回発見された脆弱性の影響を受けていないことを明言した」。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

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